【社員インタビュー】エンジニア兼PMとしてエネルギー業界のDX化を推進！

Value award受賞者インタビューVol.1

ENECHANGEでは皆、「IMPACT DRIVEN」「GO AGILE」「BE OPEN」という3つのValueに沿って行動しています。そしてクオーターごとにValueを発揮した社員を投票で決定し、表彰する「Value award」制度があります。今回は2021年Q1（1－3月）でGo Agile賞を受賞したエネルギークラウド事業部の本庄 伴行さんに話を伺いました。

ーValueー
IMPACT DRIVEN - エネルギーの未来にインパクトを
エネルギーの未来へのインパクトを、常に意識します。
インパクトの大きなことに、優先的に取り組みます。

GO AGILE - 素早く実行し結果から学ぼう
リーダーシップを発揮し、仮説を素早く実行します。
結果から学び、最高の成果を追求します。

BE OPEN - 心も情報もオープンにしよう
良いことも悪いことも、オープンに共有し、オープンに受け入れます。
疑問があれば質問し、建設的に双方向の議論をします。

≪Profile≫
本庄 伴行
エネルギークラウド事業部
2019年7月入社

新卒で SIerへ入社し会社取引のフローや営業の基礎を学んだ後、個人事業を経てソフトウェア開発会社を設立。会社体として9期を経営した後に、余剰金を分配して円満解散。
その後、デバイス管理プラットフォームベンダーに入社。チームリーダーやプロジェクトマネージメントをこなしつつ、各種 REST API Server の設計／開発やサービス運用まで何でもこなす。2019年にENECHANGEに入社。現在はエネルギークラウド事業部でエンジニア兼プロジェクトマネージャーとしてシステム開発に従事。

趣味：スキーが好きで、高校生の頃から毎年冬はスキーへ行っています。
　　　スキー検定2級持ってます！

エンジニアがイキイキと働ける環境

――ENECHANGEに入社するきっかけを教えてください
ENECHANGEのことはたまたま知った感じです。ずっとRailsの開発に携わってきたので、そのスキルを活かせる会社を探していたところ、求人サイトでENECHANGEを見つけて応募しました。
Railsのスキルを活かしながら、即戦力として働けることと、エンジニアがイキイキと働き、活躍できる環境だと感じ、入社しました。

ーー「エンジニアが働きやすそう」と感じたのは具体的にどんなところですか？
ENECHANGEのValueに「BE OPEN」があるように、中の情報をオープンに発信している印象がありました。当時は外部の人も参加できるエンジニア向けの勉強会などを主催されており、そうした活動を通じて「エンジニアが裁量をもって働けそうだな」と感じていました。
現在はコロナ禍ということもあり、外部も交えた勉強会は開催できていませんが、社内のエンジニア勉強会は活発です。入社年度や事業部問わず、誰でも「こういう勉強会をしたい」と企画して実施することができます。

ーーよく社内で耳にする「テックトーク」ですか？
そうです。隔週で事業部の垣根を越えてエンジニアが集まる企画です。集まると言ってもコロナ禍なのでオンライン開催ですが…。皆さんの業務の都合もあるので、参加人数は回によってまちまちですが、多いときは20人と社内エンジニアの半分以上が参加することもあります。
自分が試したもののここは良かったけど、ここはダメだったという感想を言い合ったり、どこかのシステムで不具合が起きた時は、その理由を探って共有します。みんなが自発的にテーマを持ち寄って、各々の知識や経験を共有していく感じが良いなと思っています。

ーー入社してみて「エンジニアが働きやすそうな環境」にギャップは感じませんでしたか？
感じなかったです。エンジニアが自発的に働ける環境でした。そもそも「AGILE」もエンジニア用語（※アジャイル開発）じゃないですか。それをValueに組み込んでいるところにも魅力を感じています。

※アジャイル開発：システムやソフトウエアを開発する手法。アジャイルには素早い、機敏な、活発なという意味があり、実装とテストを短期間・小さな単位で繰り返し、スピーディーに開発すること

エネルギー業界のDXを推進

ーー所属されているエネルギークラウド事業部について教えてください
エネルギークラウド事業部では、主に電力・ガス小売事業者さま向けのプラットフォームサービス「EMAP」 (Energy Marketing Acceleration Platform)の開発・提供を行っています。例えば、電力・ガスの比較サイト「エネチェンジ」で使用しているシミュレーションエンジンによる電気・ガス料金シミュレーションサービスや申し込みフォーム、事業者側が使うオペレーション画面、さらにユーザーが使う使用量グラフ表示機能などをもったマイページの構築などがあります。
「電力・ガス会社さんのDXを推進するシステムの開発」というとわかりやすいでしょうか。もともと対面・電話や紙べ―スで行っていた営業活動や申し込みをオンラインで行えるように省人化したり、事業者が新しい業務を行う際に効率的に業務を推進できるようなシステムを開発する仕事です。

「EMAP」のサービスサイトはこちら

ーー今回Go Agile賞を受賞されたのはグリーン電力証書オンライン発行プラットフォーム「GreenCart」のプロジェクトでした
日本自然エネルギー株式会社さんと、グリーン電力証書のオンライン発行プラットフォーム「GreenCart」を共同開発し、今年の3月末にリリースしたプロジェクトです。これは電力・ガス会社さんのシステム開発とはちょっと毛色が異なりますが、DXを推進するシステム開発というところは同じです。
グリーン電力証書とは、再生可能エネルギー（再エネ）によって得られた電力の環境付加価値を取引可能な証書にしたものです。日本自然エネルギーさんはグリーン電力証書の取り扱い最大手なのですが、従来はメールやWEBのフォームからの申し込みに対して手作業で確認や請求作業、証書の発行を行っていました。そのため、申し込みから受領まで1カ月ほどかかっていたと言います。今回開発したGreenCartにより、WEBで自動受付・決済、そして証書の即時発行が可能になりました。

「GreenCart」のサービスサイトはこちら

Green Cart導入前後の比較

ーー今回のプロジェクトで一番苦労した点は？
開発期間の短さですね。環境省が行っているEVなどのクリーンエネルギー自動車購入に補助金を出す「クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金」の申請にこの証書を活用できるのですが、この補助金の受付時期の兼ね合いにより、要件定義、設計、実装、リリース完了までの開発期間が3カ月しかありませんでした。

ーー通常だとどのくらいの期間が必要なのでしょうか？
どの程度の人的リソースを投入できるかにもよりますが、通常ですと倍の6カ月は欲しいところです。普通の物を売るECサイトであれば、ほかにも既存のプラットフォームはあります。しかしこの証書の場合はナンバリングが必要なため、システムが複雑でした。
もともと日本自然エネルギーさんがもっている再エネ価値を切り売りをしていくイメージです。そのためロットが少なくなった場合は継ぎ足さなければなりません。システム化するにあたり、そういった在庫管理に関する部分も製作しました。
あとネットショップで重要になるのは「個人情報保護法」や「特定商取引法」などの法規対応です。個人情報の取り扱いや誤認させることのないユーザーインタフェース、電子メールを一通送るにしてもさまざまな制約があるため、それに配慮した表示や表現にも気を配る必要がありました。

目指すべき地点を明確にする旗振り役

ーー限られた期間でプロジェクトを推進していくのに「AGILE」を意識されましたか？
今回のプロジェクトに限らず、AGILEを意識しないとプロジェクトは回らないなと考えています。これまで色々と失敗した結果、身に着けた知恵です（笑）。予定通りに進むプロジェクトなんてないに等しい。進めながら色々と調整していくことばかりです。

ーーどういった経験があったのでしょう？

立場が違うと優先するものもかわります。リリーススケジュールを優先する人もいれば、機能の充実を優先する人もいて、話がまとまらなかったり、戻ったり、立ち止まったりします。しかし、プロジェクトに携わっている人みんなが目指すゴールは同じですよね。細かい意見のズレはありますが、きちんと説明すれば理解と協力を得られます。人の調整ってちょっと面倒だなぁと思うこともありますが（笑）、そこをしっかりできればプロジェクトは上手く回る！そう考えています。

ーープロジェクトマネージャーとして一番心掛けていることは何ですか？
常に変化する状況に対応し、判断をしながらしっかりと旗を振ることですね。スピードをもって臨機応変に対応していくのはもちろんですが、目指すべき地点を明確にすることが重要だと考えています。プロジェクトに限らず、会社でも事業部でも「何を目指してやるのか」がしっかり共有されていれば、あとは自ずと回っていくものだと。ENECHANGEはそのあたりが本当にしっかりしているなぁと感じています。

ーー最後に今後の抱負をお願いします
業界全体で使っていただけるシステムを開発していきたいです。現在、エネルギークラウド事業部で開発しているシステムは大部分が受注開発です。一般的なSaaSと違い、個社ごとの仕様に合わせて開発する必要があり、時間がかかります。しかし、1回必要だと認めてもらうことができれば、ずっと使い続けていただけます。それにプラスして各社共通で使っていただけるシステムが開発できれば、事業の広がりや社会貢献度の高さをより実感できるのではないかと考えているので、今後はその辺りの開発を充実させていきたいです。