「インターネット学習で世界を変革する会社」のプロダクトマネージャーにインタビュー！

スクーは社会人向け学習動画配信サービス『Schoo』を運用しており、そのコンテンツやコミュニティーを活かして法人向け研修プラン『Schoo for Business』（以下、「ビジネスプラン」）も提供しています。法人事業の管掌役員である古瀬COOと小林プロダクトマネージャー（以下、「PdM」）に、ミッション実現の核を担う法人事業の重要性や今後の展望、法人事業部のPdMとしてのミッションややりがいについてインタビューしました。

法人向けサービス事業のプロダクトマネージャーが担う役割とは【小林PdMインタビュー】

<略歴>
2010年金融会社に新卒入社、金融システムの企画や開発ディレクター職を担当。2013年に不動産・建設業界をITで変革する会社に転職し、プロダクトマネージャー職として、様々なプロダクトの新規立ち上げ、グロースを経験。2021年5月に株式会社Schooに入社し、法人事業のプロダクトマネージャーに従事。

–– 法人向けサービス事業のPdMとして担っているミッションは何ですか？

　法人向けプラン『Schoo for Business』は、購買者は企業の人事・教育担当の方でユーザーは従業員の皆さんという、いわゆるBtoBtoCのビジネスです。そのため、購買者とユーザーの両方に最大限満足いただくプロダクトを企画することがミッションです。営業メンバーの意見を元にどうしたらビジネスプランを導入していただけるかを考えつつ、カスタマーサクセス（以下、「CS」）のメンバーからは既存のお客様の人事目線・ユーザー目線の要望もヒアリングして、両方の視点を合わせてプロダクトに落とし込んでいます。

　サービスの構造としてはSaaSのサブスクリプションモデルなので、一番重要なのはチャーンレート（解約率）を下げることです。解約が発生する場合というのはユーザーの利用率が低いことが主な原因なので、プロダクトとしてはユーザーである従業員の皆さんの受講体験を向上させることを最重要視しています。営業やCSのメンバーは人事の方からお話を伺うことが多いので、人事目線でのリクエストがたくさん寄せられますが、人事側の要望を叶えることが必ずしもユーザーの受講体験向上に繋がるとは限りません。また、SaaS型のサービスは個々のお客様に対して最適化するわけではないので、特定のお客様から強い要望があったとしても、他のお客様の満足度が下がる可能性がある場合は採択せず、全体の満足度を上げていくバランス感覚が必要です。

–– どんな組織体制・役割分担でビジネスプラン事業を推進しているのですか？

　PdMである私、開発メンバー、デザイナーはそれぞれ別のユニットに属していますが、BP事業を担当するエンジニアとデザイナーは固定メンバーがいます。業務の依頼はBP事業担当のエンジニアに直接行い、CTOやVPoEに逐次承認を取ることはありません。プロダクト開発において、何故それをするのか（Why）と何をするのか（What）の企画はPdMが決めます。そして決めたものをどうやって作るか（How）はメンバーに決めてもらっています。その上で技術の意思決定に関しては、適宜竹林CTOと高橋VPoEに相談して決めていただいています。CTO・VPoEを始めとした開発ユニットは、PdMの企画を尊重し、技術屋として全力でそれを実現してくださるので、私は徹底的にユーザーと向き合って企画を考えることに集中できます。こうした環境はPdMとしては非常に恵まれていると感じています。

　また、上長にあたる古瀬COOからは常に視座の高いアドバイスをいただいています。具体的なアクションの意思決定は私に委ねてくださりますが、事業や企画の方向性のすり合わせは適宜行っています。頼もしい仲間に支えられていて、有り難い環境だと思います。

–– スクーのPdMならではのやりがいや魅力は何ですか？

　一つはスクーの全社的な特徴でもありますが、意思決定がミッションドリブンであることです。大抵の場合PdMのミッションは売上の最大化ですが、スクーの場合はいかに「卒業」、つまり学び続けられない人を減らせているかが重要です。そのため、目先の売上が上がったとしても世の中から卒業をなくすことに繋がらないのであれば、その選択肢は選びません。この判断基準が開発や営業・CSといった全てのメンバーに浸透していて皆が同じ方向を向いているので、お互いに納得して意思決定しやすい環境であることは大きな魅力だと感じます。

　もう一つは、今確実に世の中から求められているサービスであるということです。新型コロナウイルス感染拡大の影響でオンライン化の潮流が加速し、これまでオフラインで行っていた研修をオンラインでやりたいというニーズは高まっています。この時代に多くの人に必要とされているサービスを自分の手で大きく育てていくことができるという、PdMとしてとてもワクワクするフェーズだと感じています。

–– これからスクーの法人向けサービス事業はどのような価値を追求していくのですか？

　スクーが目指す先は「みんなで学ぶ価値」の追求です。世の中から卒業をなくすために、学習意欲が高くなかったり一人だとモチベーションを継続できない人でも学び続けられるように、「学びあう文化」を提供していきます。

　PdMとしては、学びを1人で完結させるのではなくみんなで一緒に学び、学んだことを共有しあって切磋琢磨できるコミュニティーを含めてサービスを設計しているところです。スクーのビジネスプランはプロダクトの機能だけで完結するものではないので、ユーザーの学習体験そのものを向上させるための企画を日々考えています。学びは業務の中に組み込まれている強制的なものではないので、どうすれば自発的にビジネスプランを活用していただけるのか、今もトライアンドエラーを繰り返しながら日々サービスの改良を行っています。そのビジョンや戦略作りから一緒に考えてくれる方に仲間になっていただきたいです。

Schooのビジネスプラン事業は「企業を変え、人を変え、社会を変えていく取り組み」【古瀬COOコメント】

　近年の新型コロナウイルス感染拡大の影響で、研修のオンライン化の流れは加速しています。その分同業のサービスも増えていますが、従来の学びの方式を見直す企業も増えており、企業内の学びを大きく変化させていくチャンスが間違いなく来ています。個人のキャリア観の多様化、知識・能力の高度化、情報・スキルの陳腐化スピードの早期化などの環境の変化も相まって、これまでの「集団画一型の研修」の見直しに拍車がかかっているのが現状です。

　私たちは既に「答えのない時代」へ突入しています。単なる知識では解決できることが少なくなり、個人においては多様な意見を取り込みながら自ら考える力が、企業においては変化に適応し自律的に成長し続ける組織や風土を作ることが求められています。つまり、企業で働く個々人が自律的に学ぶことと、チームで学び合い・高め合う文化や風土を作るための支援を企業が行うことがこれからますます重要になっていきます。

　そのような時代において、現状、学びたい従業員に対しての企業の経済的・環境的な支援はまだまだ行き届いているとは言えません。企業の学びに対する考え方と、個人の学びを妨げる課題は深くリンクしていて、大人たちが自発的に学び続けられる社会にするには、この企業の学びに対する意識を変えていくことはとても重要であると考えています。そして、個人がより自発的に学ぶ文化が確立されてくると、AI・データ社会への適応、地域経済問題の解消、女性活躍・シニア活躍の推進など、学びのプロセスとその結果によって、数々の社会課題も解決に近づいていくと信じています。

　学びを中心として、「ヒトを変え、コトを変え、ひいては社会を変えていく」。この壮大な計画を実行する一員としての仕事の面白さは格別であると考えています。ぜひ、それに一緒に挑戦したいという熱い人のご応募をお待ちしております！

＊法人向けプラン『Schoo for Business』について

　『Schoo for Business』はオンライン研修と学習コミュニティの運用により、社員同士が「学び合う」組織を作るオンライン学習サービスです。

　デザイン・企画・マネジメントといった実務スキルからビジネスマナー・ニュースの読み方・思考術まで、20カテゴリに及ぶ約6,500本の学習動画を提供しており、内定者から管理職まで「今学びたい学習コンテンツに出会える」豊富な授業ラインナップが魅力です。導入後も当社のカスタマーサクセスが伴走し、研修授業の選定や学びを共有し合う仕組み作りのご支援を行います。

　主な機能は学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出で、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析することも可能です。法人プランだけの特徴として「オンライン集合学習機能（β）」を搭載しており、社員同士が同じ授業を受講しながらコミュニケーションを取ることができます。また、企業のオリジナル動画をSchoo上で研修授業に設定することも可能です。