「にこにこすまいるの毎日を」をミッションに、治療するために通う「病院」から、毎日を笑顔で過ごすために通う「健康院」への成長を目指す、埼玉県ふじみの市の医療法人社団 にこにこすまいる「たきの歯科」では、スタッフへの福利厚生として「Perk」を導入。「『Perk』を知るまでは福利厚生とは何なのか、私もスタッフも理解し...
業務プロセスを部署や事業ごと受託するBPO事業を、不動産管理会社に向けて提供する不動産コンサルティングのAAA(トリプルエー)コンサルティング株式会社。 同社では人材採用に福利厚生サービス「Perk」を活用。「中途採用者の内定承諾率の体感値が上がった」と代表取締役の田所康二さんは語ります。「“ただ加入している福...
Wantedlyでは、福利厚生Perk /チームマネジメントPulse /社内報Storyの3つのEngagementサービスを提供しています。 今回は、その中の一つである社内報Storyの運用事例をご紹介。 Wantedlyの社内報を運用している簗瀬さん/村上さんのお二人にお話を伺いました! 「社内報の運用って...
東京都葛飾区と横浜市戸塚区の2拠点で歯科医院を経営する医療法人社団 栄昂会。高齢者の多い地域にある葛飾区の「細田歯科医院」では、入れ歯治療やかみ合わせ治療を中心に行うほか、他の医院では治療できない患者の「最後の砦」の役目を担っています。一方、戸塚区の「戸塚駅前トリコ歯科」は、子育て支援をコンセプトに30〜40代の...
中堅・中小企業向けのDXコンサルティングを軸に、戦略設計からオペレーションまでをワンストップで提供する株式会社船井総研デジタルでは、今年9月から社内報サービス「Story」を導入し全社員の週報の投稿場所として活用しています。導入前のメール投稿数と比べ、1日の投稿数は約4倍になり、社員による社外向けのアウトプットも...
「ものづくりにワクワクと企みを」をコンセプトに、デジタルマーケティングの支援事業を軸として、メディア事業、BabyTech事業へと領域を広げているスタートアップのCreative Pocket株式会社。約30人のメンバーを抱える同社では福利厚生サービス「Perk」と社内報「Story」を導入し、積極的に活用されて...
経団連が2020年に発表した福利厚生費の調査結果によると、企業が負担する法定福利費の対現金給与総額比率は年々増加の一途をたどり、企業が任意で行う法定外福利費では健康投資に力を入れる傾向が見られるといいます。限られたコストで福利厚生を充実させるには、従業員のためになるとともに、会社にとってもプラスになる福利厚生施策...
マネージャーとメンバー、またはメンバー同士が週1回〜月1回程度の頻度で1対1の対話を行い、ビジョンのすりあわせや相談を行いながらコミュニケーションを深め、信頼関係を育む役割を担うのが1on1です。2021年8月にWantedlyが行ったアンケート調査では、回答企業の7割以上が1on1を実施しているなど、企業規模に...
太陽光発電などで生産されるエネルギーをその地で消費できる「クリーンエネルギーの地産地消」を目指し、産業用・住宅用太陽光発電システムの設計、施工、販売までをワンストップで行う株式会社山善では、社員の健康を増進する「健康経営プロジェクト」の一環として「Pulse」を導入しています。同プロジェクトを立ち上げた管理部マネ...
「世界中のデータを繋げることで、 ダイレクトに必要な情報にアクセスできる世界を作る」をミッションに掲げ、クエリに対してページリンクを返す従来型の検索エンジンではなく、 ダイレクトにユーザーが求める情報を提供する次世代型検索エンジン(ナレッジエンジン)を開発しているBaseconnect株式会社では、「プロダクト開...
ヤマト運輸の宅配便取り扱い個数が2020年に過去最高を記録するなど、コロナ禍でネット通販の需要が急速に高まるなか、最低契約期間なしで“明日から始められる”手軽さが特徴の、中小企業・個人事業主向け物流業務代行サービス「STOCKCREW」もサービス開始から1年半で利用社が120社を超える急成長を遂げています。 同サ...
「OMOにより商品とユーザーの関係をデジタルで滑らかにする」をビジョンに掲げ、創業以来、商品の販売に関わる工程を磨き上げながら、蓄積してきた販売ノウハウやデータ、テクノロジーを掛け合わせて、小売業界のDXを推進している株式会社イングリウッドでは、今年の初めからWantedlyの社内報「Story」を導入。「社内報...
AIが電話対応をしメッセージを受け、それをテキスト化しSlackやメールで通知するシステム「Mayai(マヤイ)」など、ソフトウエア開発とデータ分析力を生かしたソリューションを提供するコグラフ株式会社は外国籍のメンバーが約半数を占めるベンチャー企業です。将来的に現在4つある事業部を統合するための新しい組織作りを目...
パーソル総合研究所が行った新型コロナ対策によるテレワークの影響に関する調査(2021年1月21日発表)によれば、リモートワークを実施した人の約8割が継続を希望し、多くのビジネスパーソンがリモートワークを肯定的に捉えていることがうかがえる一方、2020年11月時点のテレワーク実施率は1万人以上の企業で45.0%、全...
非対面の働き方が日常になった影響は、オフラインを前提としたきめ細かな施策によって円滑な社内コミュニケーションを実現していた企業ほど大きかったのではないでしょうか。これまで様々なコミュニケーション施策により社内のつながりを維持していたという株式会社フォトラクションのCFO・渡辺浩明さんと総務担当・臼倉菜緒さんは、顔...