【何度でもやり直せる社会を作る】 https://kizuki-corp.com/ キズキは「事業を通じた社会的包摂」をミッションに掲げ「何度でもやり直せる社会をつくる」事を目指している企業です。 現在の日本社会は、一度レールを外れると、やり直すことが困難です。 挫折経験のある方が人生をあきらめざるを得ない状況に立たされることは、その方にとってだけではなく、社会全体にとっても大きな損失を生んでいると考えています。 私たちキズキは、様々な理由で挫折を経験した人たちがもう一度やり直すことができるための事業をつくり続けることがミッションの達成につながると信じて、日々挑戦をし続けています！ ■事業内容 〇不登校・中退・引きこもりの方向けの学習塾のパイオニア「キズキ共育塾」・「家庭教師キズキ家学」 〇うつや発達障害で離職した方に特化したキャリア支援を行なうビジネススクール「キズキビジネスカレッジ」 〇行政と連携して、生活困窮世帯等の学習や就労を支援する公民連携事業 支援事例）少年院出院後の学習支援についての記事 https://news.yahoo.co.jp/articles/98ac379bcab80e5ad026368749f5c24204127c50?page=1 〇認知傾向や発達特性を診断し、必要なスキルセットとキャリアの可能性を提案するアルゴリズムを搭載したSaaSプロダクト事業 〇WEB・IT分野等でのBPO事業 ■事業実績 ・毎年約150%で売上成長 ・不登校や引きこもり、中退を経験した人の学びなおしや受験をサポートする個別指導塾「キズキ共育塾」は首都圏・関西・東海に10拠点展開。生徒総数は約800名、支援した卒業生は累計約4,500名、相談件数は累計18,000名超（2023年11月現在） ・うつや発達障害で離職した方に向けた就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」は首都圏・関西に4拠点展開、累計利用者数約350名（2023年11月現在） ・全国の中央省庁・自治体から生活困窮世帯の子ども支援を中心とした事業を受託する公民連携事業部では、全42の中央省庁・自治体から案件を受託（2023年11月現在） ■メディア実績 ・2023年8月23日、キズキ共育塾は「Branch」「不登校新聞」と共同で「学校休んだほうがいいよチェックリスト」を開発・リリース。NHK、TBSなど全国43メディアに掲載。 https://kizuki-corp.com/news/202308oyasumi-checklist-media/ ・キズキ代表安田がNHK日曜討論に出演し、野田こども政策担当大臣と専門家等と議論。 https://www.nhk.jp/p/touron/ts/GG149Z2M64/blog/bl/pMlyjkN6AY/bp/p8l7rxMRkX/ ・webメディア「ミライのお仕事」にてキズキ人事部採用責任者の阿部がキズキの組織について紹介。 https://jobseek.ne.jp/corporate-data/kizuki-corp/

【日本の教育にインパクトを】 ・小中における不登校の児童生徒数：29.9万人 ・通信制高校の生徒数：20.7万人 ・高校中退者数：3.4万人 ・39歳以下の引きこもりの人数：54.1万人 ・気分障害（うつ病など）の患者数：119.4万人 キズキは、「何度でもやり直せる社会」というビジョンと「ビジネスを通じて社会的包括を実現する」というミッションを掲げています。様々な課題や困難を抱える人々が自己肯定感を持ちながら、自分らしい人生を送れるような社会を目指して挑戦しています。「何度でもやり直しができる」というビジョンと不登校をはじめとした「具体的な社会課題」を結びつけながら、事業を創り続けています。 現在の日本社会では、一度レールを外れると、再び軌道に乗るのが困難な状況が多く見られます。また社会に存在する様々な支援も、「失敗を起こさないか」という点にフォーカスが当たり、個人の独自性や自己効力感を持つ取り組みが妨げられているように見えます。キズキは、何度でもやり直せる環境を提供することで、これらの社会課題に取り組み、社会全体をより良い方向へ導く成長を目指しています。 【教育の課題チャレンジ】 学校教育における子供たちのいじめなどの排他的な問題行動の認知件数や不登校生徒数は少子化での全体児童数の減少に反比例し年々大幅に増加しています。 課題感や特性のある子供たちへ対応する支援教育もまだまだ十分とは言えず 今後問題がさらに増加していくことでしょう 「何度でもやり直しができる」×「教育課題」 「何度でもやり直しができる」×「不登校」 をアプローチとして13年前に「キズキ共育塾」を立ち上げ、不登校専門塾のパイオニアとして 不登校に至るまでそして不登校に至った後の児童生徒そして社会人の方が自己肯定感や自己効力感を抱き、 次のステップに踏み出す後押しをしてきました。その数はすでに述べ4500名を超え増加中です。 社会課題へのアプローチでは塾内での指導の域にとどまらず課題に至る価値観を問い直すアプローチにも取り組んでいます。 「不登校」に対する価値観を問い直すためのアプローチでは 2023年8月にリリースした「学校休んだほうがいいよチェックリスト」での不登校に至るまでの価値観へのアプローチを実施しており、これはNHK、TBSなどのTVメディアから 読売新聞などの新聞媒体まで 合計43メディアに取り上げていただき、より多くの方にお届けできたことで、不登校を理由に自分を傷つけてしまう人を減らすことができたのではないかと思っています。 私たちは、ただ塾を運営するだけの会社ではありません。 今後も社会課題、教育課題は増え続けるなかでミッションである社会的包括の実現へアプローチし続けます。 「何度でもやり直しができる」×「教育課題」 「何度でもやり直しができる」×「不登校」 そして皆様が思う教育課題 「何度でもやり直しができる」×「〇〇」 現状のアプローチそして新たな「〇〇」を実現したい方思いのある方の組織へのジョインで次の日本の未来を体現していきたいと思っています。

【私たちのカルチャー】 「何度でもやり直せる社会をつくる」という理念を実現し、社会課題を解決するためには、「利用者が最もよいサービスを選択できること」「持続可能な組織であること」「質の向上に向けた切磋琢磨を行うこと」が重要と考えています。 そのためキズキでは、「ビジネス」と「社会貢献」の両立を追求しています。 また、「ビジネス」と「社会貢献」の両立を追求する姿勢として、キズキでは次の10の「行動規範」を大切にしています。 1. オーナーシップ・責任感・達成主義 2. ファクトとロジック 3. インパクト志向 4. 俯瞰力・多様な視点 5. チャレンジ&グロース 6. クリーンファイト 7. スピード&クオリティー 8. ドキュメントドリブン・業務標準化 9. タフネス 10．伴走者としての自覚 社員の年齢は20～30代が7割以上を占める、若手スタッフ中心の勢いのあるベンチャー企業です。毎年150%で売上成長しています。

■業務内容 不登校やひきこもり経験者の学び直しをサポートするキズキ共育塾のスタディプランナーは、生徒さん一人ひとりの特性や悩みに寄り添った学習コンサルティングを行います。 「学び直しによって未来を変えたい」と新しい一歩を踏み出そうとしている方々に対して、学習を通じた「未来への道すじ」を提案し、入塾に繋げます。 ＜営業・支援業務＞ ・入塾面談（無料相談、カウンセリング） ・生徒さんの状況や要望に応じた学習プランの提案 ・生徒さんと講師のマッチング ・既存生徒さんの個別相談（入塾後のフォロー） ※飛び込みやテレアポなど新規開拓活動はありません ＜プロジェクト業務＞ キズキが掲げるMission「何度でもやり直せる社会をつくる」ために、キズキ教育塾では学習をサポートするだけでなく、現在の日本が抱える教育の社会課題の解決にもチャレンジできます。年齢や社歴に関係なく、自らが手を挙げればやりたいことを実現できる環境があります。 下記はこれまでに立ち上がったプロジェクトの一例です。 ・探求学習プロジェクト 塾のハードルを下げ、より多くの方に学びを届けることを目的とした、学ぶ楽しさや喜びを感じてもらうためのプロジェクトです。 ・アセスメント授業推進プロジェクト 王道の学習方法や価値観にとらわれず、生徒さんそれぞれに合った学びのダイバーシティを提案・推進するプロジェクトです。 診断ツールや面談を用いて、生徒さんが自分らしい学びを選択できるように導いていきます。 ・新校舎立ち上げプロジェクト キズキがまだサービスを届けられていない方々へ「キズキがあって良かった」と思ってもらえる未来をもたらせるように、拠点を増やしていくプロジェクトです。 単に学習や場所を提供するだけではない使命を果たしていきます。 ＜マネジメント業務＞ 年2回の人事評価で成果をしっかりと評価し、より裁量のある役割をお任せしていきます。年齢・性別に関係なくキャリアアップ・ポジションアップが叶います。 ・メンバーのOKRサポート（目標支援サポート） 　個々の目標に対して、チームで称賛・サポートをしながら達成に向けて進行する取り組みです。 ・事業計画達成に向けたKPIマネジメント ・人材採用 ・メンバーの評価および育成 ※本ポジションでは授業を担当することはありません。 ※部署異動及び組織変更により、当社に関連する業務の範囲で変更となる場合があります。 ■応募要件 ＜必須＞ 下記すべてを満たす方 ・四年制大学の受験経験がある方 　※受験方式は問いません 　※大学中退の方でもご応募いただけます ・論理的思考力を使って、相手にとって適切なコミュニケーションを取れる方 ＜歓迎＞ ・営業や販売のご経験がある方（業界不問） ・個人やチームでの数字目標にコミットした経験がある方 ＜資格＞ 必要な資格はありません。 ほとんどの社員は業界未経験で入社しています。