今回お話をお伺いするのは、代表取締役の葛岡宏祐(くずおかこうすけ)さんです!
今までどのようなキャリアを歩んできたんですか?
これまではエンジニアとしてメガベンチャーなどでキャリアを積んできました。具体的にはディー・エヌ・エーにAIエンジニアとして2018年に入社し自動運転関連のAI技術の開発に携わり、2年ほど働いた後メルカリにジョインし、画像検索プロジェクトのテックリードとして1年ほど在籍しました。ディー・エヌ・エーやメルカリを選んだ理由は、まずは自分自身がエンジニアとして一人前になるために、エンジニアリングが強い会社に入りたいと思ったためです。2社とも強いプロダクトを持っている会社として知られていますが、その中にいる人材の質も圧倒的に良く、非常に良い経験を積めました。
前職に在籍中の2020年12月に株式会社ハイヤールーを創業しました。
サービスの内容を教えてください!
一言でいうとコーディング試験のSaaSです。エンジニア採用で技術力を正しく判断するのは非常に難しく、多くの企業が技術試験を選考プロセスに入れているのですが、運用や問題を考えるコストが大きいのでSaaSのモデルで企業横断で問題などを作りプラットフォームを提供しています。これにより従来高かった人的コストなどを最低限に抑え、また蓄積されたデータなどを活用しAIで候補者様の技術力を測定する、そんなサービスとなっています。
なぜこのサービスを始めようと思ったんですか?
大きなきっかけとなったのはメルカリに入社前に選考を受けた自分自身が実際にGAFAと呼ばれるような企業で受けた面接体験です。そこで感じた日本企業と海外企業の選考プロセスの差に圧倒され衝撃を受けました。海外の企業ではコーディング試験というのが一般的でSaaSも多く存在していますが、日本では未だにコーディング試験などせず、過去のキャリアと構造化されていない簡単な口頭ベースの面接だけで採用時エンジニアの技術力を判断している会社が多数います。
海外の採用市場と日本の採用市場を比較すると日本の方が売り手市場で採用は難しいということはその通りですが、それは技術力を妥協する言い訳にはなりません。なぜならメルカリやディー・エヌ・エーといった強いエンジニアリング組織の根底にあるのは圧倒的優秀な人材であるため、人材に妥協をしては強い組織すなわち良い会社を作れないのと同じだと思っています。私達はコーディング試験を当たり前にし、日本企業のエンジニアリング力の底上げをしたい、そんなことを思いサービスの開始に至りました。
「エンジニアの力が最大限に発揮できる社会を実現する」というミッションを掲げた理由を教えてください!
高度経済成長期には時価総額ランキングを見ると日本企業がゾロゾロいましたがいまではほとんどアメリカ、中国の企業になっています。日本経済がこれほどに衰退したのには人口の減少もありますが、日本と海外のインターネット企業の圧倒的な差があると思っています(現にGoogle, Facebook, Teslaなどはインターネットを駆使して時価総額ランキング上位にいます)。日本が再び世界的な経済大国になるにはGAFAの様なグローバル企業が日本から続々輩出される必要があり、その根底には優秀な人材が欠かせません。
私達は採用時に技術力が明確になることで採用時に生じるミスマッチを防ぐことができ、期待値とパフォーマンスに齟齬が生じないことで高いモチベーションを保ち存分に力が発揮できる、そしてそれが企業の成長に繋がるということを信じその様なミッションを掲げました。
どんな人がHireRooで働いていますか?
現在業務委託の方を含めると10名ほどの組織になりましたが、その殆どがエンジニアとなっています。前職や現職にディー・エヌ・エー、メルカリ、ZOZO、レバレジーズ、freee、Rettyといったエンジニアなら誰もが名前を聞いたことのある企業で活躍している粒ぞろいなエンジニアと少数のビジネスサイドが所属しています。
創業半年のスタートアップということもあり、タスクが明確に切り分かれているわけでもなく、自分からどんどん能動的にアクションを起こし課題を見つけ解ける、そんな人を理想としており、現在一緒に働いている仲間は皆その様な逸材です。
どんな会社にしていきたいか教えてください!
テクノロジーと人材に思い切りベットする会社でありたいと思っています。まだまだ資金力は少ないですが、初期の段階から人材が会社を作るということを肝に銘じ、技術職・非技術力問わず、優秀な人材にはどんどんベットしていくスタートアップになりたいと思っています。
またあらゆる情報をオープンに社内外に公開することで社会貢献しエンジニア採用といえばハイヤールーが出てくるほどの企業になりたいと思っています。エンジニア採用のプロダクトを売る企業として私達がエンジニア採用を誰より理解し、企業秘密をゼロにしてすべての情報を開示する、そんな透明性に溢れた会社にしたいとも思っています。