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ESRIジャパン株式会社 / コンサルティンググループ
学生時代に行った研究で GIS (地理情報システム) を利用した経験を活かし、新卒でESRIジャパンに入社しました。入社後の約 3 年間はプロダクト グループに所属し、製品の検証やウェビナーなどのプロモーション活動、プリセールスを通じて製品の品質向上や販売促進に携わりました。
直近のキャリア目標として、担当者レベルではなく実際にサービスを手に取るユーザーの意見が聞こえる、サービスに反映できる環境に身を置きたいと考えています。これまで BtoG や BtoB 業務に携わってきましたが、担当者間のやり取りが多く、実際のユーザーの声が届きにくいと感じています。そのため BtoG や BtoB のみならず BtoC のサービスにも携わり、ユーザーの
■ 動機と概要 新卒から 3 年間の業務を経て、自身の関心が顧客や社内メンバーとのコミュニケーションといった「人」にあることに気づく。 前所属の部署ではプリセールスまでが業務内容だったが、顧客が実際に GIS を活用する場に関わり
■ 期間: 2024 年 1 月～ 現在 ■ クライアント: 大手総合化学メーカー（グループ企業） ■ 背景: – グループの統廃合により設備管理が複雑化し、管理部署の不明確さと設備位置の把握困難という課題が存在 – BCP対策として災害時の避難経路表示の必要性 ■ スコープ: – パイロット事業所における GIS 導入による設備管理の検証 ■ 役割と貢献: – PM としてプロジェクト全体の計画、実行、進行といった全体管理を担当 – 週例会議および月例のステアリングコミッティでステークホルダー間の目的の統一を推進 – 社内外のステークホルダーとの合意形成 – GIS基盤の構築を通じて、設備の位置情報の可視化と管理部署の明確化を実現 ■ 使用技術と手法: – GIS 技術、ドローン技術 – アジャイル手法を用いた迅速なプロトタイプ開発とフィードバック ループの確立 ■ 成果: – 設備管理の効率化、災害時の迅速な避難経路表示、資産量調査の精度向上を実証 – クライアントから高い評価を受け、顧客満足度 4.6 点 (5 点満点) を達成 – 本 PoC をもとに複数の事業所の設備管理という次の実証段階に進んだ
■ 動機と概要 学生時代に利用した GIS で社会の様々な問題を解決できることを知り、興味を持ったことで新卒で入社。 製品オーナーとしてウェビナーやブログ記事執筆といった製品プロモーション、プリセールス、機能テストなど多様な業
GIS というニッチな製品を扱ううえで、専門用語を避けたり、粒度が細かすぎる説明を省くことで顧客理解を得た。 例としては以下の案件に製品説明やデモ、また要望のヒアリング業務で携わった。 ■ SHIBUYA OPEN DATA (https://city-shibuya-data.opendata.arcgis.com/) ー 渋谷区が保有する公共データを広く公開し、区民や企業が活用できるようにする取り組み ー 顧客の利用想定をヒアリングし、要望に沿った製品を紹介 ー 製品紹介の際はダミー データでデモ サイトを作成しイメージ形成 ■ 埼玉県 GIS (https://portal-pref-saitama.hub.arcgis.com/) ー 埼玉県が提供する地理情報を広く公開し、県民や企業が利用できるようにするサービス ー 埼玉県の担当者、またパートナー企業に製品仕様を説明
ー 学部に引き続き修士課程でもツキノワグマの生態研究を実施 ー カメラトラップを利用し infanticide に対する行動反応について R で分析 ー 修士論文が科学誌 Ursus に掲載される (2024.9)
ー 野生動物の調査を行うサークルに所属 ー 卒業研究としてツキノワグマの行動圏分析を行い、そこで利用した GIS に関心を持つ ー またこの頃から自然と人間のかかわり方について深い関心を寄せる
ESRIジャパン株式会社 / プロダクトグループ
GIS というニッチな製品を扱ううえで、専門用語を避けたり、粒度が細かすぎる説明を省くことで顧客理解を得た。 例としては以下の案件に製品説明やデモ、また要望のヒアリング業務で携わった。 ■ SHIBUYA OPEN DATA (https://city-shibuya-data.opendata.arcgis.com/) ー 渋谷区が保有する公共データを広く公開し、区民や企業が活用できるようにする取り組み ー 顧客の利用想定をヒアリングし、要望に沿った製品を紹介 ー 製品紹介の際はダミー データでデモ サイトを作成しイメージ形成 ■ 埼玉県 GIS (https://portal-pref-saitama.hub.arcgis.com/) ー 埼玉県が提供する地理情報を広く公開し、県民や企業が利用できるようにするサービス ー 埼玉県の担当者、またパートナー企業に製品仕様を説明
