Rehabを創業したワケ|株式会社Rehab for JAPAN
こんにちは! 株式会社Rehab for JAPAN 採用担当です! 株式会社Rehab for JAPANは、 2016年6月に弊社CEO 大久保亮、大屋祐貴、藤本卓の3名のリハビリ専門職から始まりました。創業後すぐにRehabの取締役である木村亮介氏(Lifetime Ventures代表パートナー)、Seven ...
https://note.rehabforjapan.com/n/n9b54297b9174
この記事では、株式会社Rehab for JAPANの事業内容や沿革、経営陣の思い、目指す世界についての記事をまとめています。
当社に興味をもってくださった方は、ぜひご覧ください。
◆私たちの事業アセット ヘルスケア領域においては、ビジネス拡大とエビデンス創出を両輪で回していく必要があります。 当社においては、以下3つの取り組みを行なっています。 ①科学的介護ソフト「Rehab Cloud」の企画・開発・提供 ◼︎Rehab Cloud https://rehab.cloud/ Rehab Cloudは、機能訓練業務を誰でも簡単・安心・効果的に行える「デイサービス向けリハビリ支援ソフト」として、職員の書類業務負担を軽減、介護事業所の差別化・売上アップ、利用者の生活機能の向上を支援をスタートし、その後、利用者情報を瞬時に記録・共有できるタブレット記録、記録と請求業務がスムーズに繋がり国保連請求が誰でも簡単、安心にできるレセプト、動画画を撮るだけで、データに基づく転倒予防を簡単にするAI動作分析ソフトと提供するサービスの幅を広げ、テクノロジーの活用によりケアの質を上げる「これからの時代の介護ソフト」を目指しています。 今後は、さらに介護業界を取り巻く新サービス開発も推進していきます。 ②AI等を用いた介護関連テクノロジーの研究開発 2018年2月にリリース以来、順次導入事業所を拡大しており、累計の導入事業所数は2700事業所、既に28万人の高齢者データを有しております(2024年8月時点)。リハビリのデータを集めることでどんな高齢者が何よって元気になるのか、その因子を科学しています。 科学したデータは、リハプランの次なるサービス開発や、中央省庁(厚労省/経済産業省)と自民党へのエビデンス提供による提言にも繋がります。 ③オンラインリハビリサービス「Rehab Studio」の企画・開発・提供 https://rehabstudio.online/ 新型コロナウイルス感染を恐れた高齢者が、外出や施設利用を控えたことで、リハビリや社会参加の機会が著しく減少しており、健康状態は悪化し、介護レベルが進行する恐れが出てきております。対面が難しい現状においては、利用者の介護予防、健康維持のために、オンラインでつながることで少しでもサポートができないかと考え、私たちは約1年近く、「オンライン介護リハビリ」に関する実証実験を重ねてきました。現在、社会実装に向けて更なる検討を行なっています。 ■会社紹介資料に詳しく記載しています!是非ご覧ください! https://speakerdeck.com/rehabrecruiting/zhu-shi-hui-she-rehab-for-japanhui-she-gai-yao