形だけでなく意味のある福利厚生を目指して

【福利厚生】

DiCE JAPANの福利厚生は、特に社員の「健康」にフォーカスした取組を行っています。

「健康とはなにか？」

私たちは具体的に福利厚生の取り組みを考える前に改めて健康について考えました。

まずWHO憲章での健康を確認すると
「健康とは、完全な身体的、精神的、社会的な幸福であり、単に病気や病弱でないことだけではありません。」
と定義しています。

そこでこれら「身体的」、「精神的」、「社会的」な健康を出来る限り企業としてサポートを行う事目指した福利厚生の制度の提供を目指す事にしました。

ただまだWHOの健康の定義が曖昧だったので、さらに3つの要素についてもう少し深掘りをしてDiCE JAPAN株式会社としての健康定義の解釈をしました。

・身体的な健康無病息災で、適切な運動習慣や食生活等の生活習慣を行い、身体的に良好な状態。

・精神的な健康自己肯定感とストレス耐性を持ち心理的に安定し、精神的に良好な状態。

・社会的な健康社会と良好な繋がりを持ち、経済的な安定と安全な衣食住があり、教育機会や文化的な繋がりがある状態

これらの3つの健康について社員が維持出来る制度を作ることを、私たちが目指すDiCE JAPANとしての福利厚生の目的であると考えました。
これらを踏まえた上で目的別の2023年現在の取り組みを紹介します。

【身体的な健康への取り組み】

DiCE JAPANでは、以前からアスリートサポートプログラムとしてスポンサー等の支援活動を行ってきました。日頃からアスリートとの交流する機会はあったのですが、スポンサーや交流以外で会社とスポーツを繋ぐ取り組みはできないものかと考える中で、3つのポインを柱に一つの福利厚生制度を作りました。

1つ目のポイントは、この制度を作ったタイミングが新型コロナ全盛の時期だった事、加えて社員の全体的な傾向として「慢性的な運動不足」がありました。デスクワークが中心のエンジニアの仕事はテレワークなどをすると一日中座りっぱなし、1日8時間以上座っている人と3時間未満の人とでは死亡リスクが1.2倍、12時間以上座りっぱなしの場合は、6時間未満の人と比較すると3倍メンタルヘルスの不調者が出るとの研究結果もあります。また固定した姿勢により慢性的な肩こりや腰痛を抱える事になり、生産性の低下にも繋がるともされています。
そこで１年前から、プロボクサーをトレーナーに迎えて社内フィットネスの一環でボクシング×ワークアウト（略してボックスアウト）を導入しました。社員はもちろん参加費無料、今では社員全員とは行きませんが社員も参加をし、さらに地域の方や取引先、キッズまで幅広くボックスアウトを楽しんでいます。

また2023年度からは労災保険二次健康診断等給付を利用しての、二次検診のサポートも開始して、仕事や生活の土台となる身体の健康維持をサポートしています。

【精神的な健康への取り組み】

代表の中村が元々心理カウンセリングに関わる仕事（心理カウンセラーや講師）をしていた事もあり、メンタルヘルスへの理解は他の会社よりもある方だと思います。ただそれでも、創業から今日までメンタルヘルスに問題を抱える社員はゼロにする事は出来ません。それは例え社内に心理カウンセリングが出来る人材が居たとしても、同じ社内の中ではどうしても利害関係が発生します。そうすると状況や相談内容によっては心を開いて話しにくい事もあります。そこでDiCE JAPANでは外部の相談窓口を活用してメンタルヘルス支援をしています。また役員面談や営業部、技術部等の組織毎の面談・ヒアリング等を通じて、可能な限り不調者を出さない取り組みをしています。

【社会的な健康への取り組み】

社会的な健康はへの取り組みは頭を悩ませました、目的は決めたものの幅が広くどこから手を付けていいのか悩みました。

教育機会は、eラーニング、資格取得支援、書籍購入支援等を既に行っているので、さらなる内容の充実を図っていく事にしました、直近ではずっと社内講師を立てて行っていた社内研修に外部講師を招いてセミナーを実施。経済的な安定に関しても、評価制度に頼るだけでなく、「お金に関する勉強から始めよう！」ということで外部講師によるセミナーを実施しました。今後これらの学びを通じて、社員にメリットのある制度を導入したいと考えています。

最後に今年は衣食住の中でも、「食」にこだわった制度を導入しました。独身者が多いこともあり、食習慣の乱れは「衣」「住」よりも先に取り組む課題だと考えました。その中で、栄養補助食品の提供や飲食店の割引等の提案も受けましたが、どれもDiCE JAPANらしくないとの想いがあり導入しませんでした。

しかしとあるきっかけから大きく動きました。最近は食料自給率の低下や、国産野菜の農薬問題、オーガニック／有機栽培等への関心の高さ等があります。そこで今年から実施する内容は、自然栽培で育てられた、無肥料無農薬野菜の現物支給をするにしました。特殊な栽培方法で、種からこだわって作られた野菜を加工せずそのまま提供したい。今回提携した農家の方と弊社代表との想いが合致しての2023年夏から制度実施となりました。

まだまだ福利厚生の内容は充実させる必要はあります。現状で足を止めず、社員と社員の家族にまで届く制度設計を目指していきます。

なお、プロアスリート支援も兼ねた社内フィットネスと自然栽培の無肥料無農薬野菜提供の2サービスは、弊社独自の健康経営支援サービスとして外部にも提供しています。