400万人が利用する会社訪問アプリ
水野 敬志
自分の子供たちが、救急往診のない世界を想像できない20年後を作っていきたい。 日本全国に救急車が配備されたのは1960年代、わずか60年前。私たちにとって救急車が当たり前なのと同じように、医師が自宅に駆けつける救急往診も子供たちにとっての当たり前にしたい。 京都大学大学院卒業後、2009年にBooz&Company(現 PwC Strategy&)に新卒入社。2013年から楽天グループで顧客戦略やグループシナジーを推進。2017年から複数のスタートアップ経営に参画し、2018年からファストドクター代表取締役。 Forbes「2022年日本の起業家Top20」。2児の父。
田中 祐
労務はセンシティブな情報を扱う業務です。 仲間から信頼と信用が無ければ成り立ちません。そこで、私が仕事をする上で心がけている、3箇条です。 労務の業務は、給与計算、社会保険、安全衛生や行政対応など多岐にわたります。 また、労務は従業員の生活や健康に密接に関わる業務でもあります。 これまで、ファストドクターを含め3社で労務人事の経験を積んできましたが、従業員の一人ひとり抱えている事情が違うところが、業務の難易度を高めております。 不足している情報は「与え」、必要に応じて「教え」、関係各所に「繋げる」この、サイクルを速やかに回すことが、人に関わる課題の早期解決に繋がると考えております。
安斉 智恵
ファストドクター 採用
年々増加する救急車の出動件数のうち、約半数は高齢者かつ搬送不要な軽症利用であることが総務省により示されています。この背景には、高齢化とそれに伴う世帯構造の変化があり、独居あるいは、老老世帯の増加等によって高齢者が自力で医療にアクセスすることが困難になりつつあるのです。また、患者の受け皿となるかかりつけ医も、夜間・休日を含めた24時間の相談受付は極めて困難です。これは、高齢化と医療需要のピークを迎える2040年まで増大が見込まれる課題と考えられています。 ファストドクターは、こうした課題解決を目指して夜間救急の現場から医師2名が立ち上げたヘルステック・スタートアップです。