HRの傾向が分かる『人事白書』2023年度版の見どころをピックアップしました！

こんにちは！ＨＲビジョンのI.Mです。

『日本の人事部』では、HRに関する情報の発信や、
学びやつながる機会の提供によって、全国の組織の成長を支援しております。

また、企業が抱える人事課題にまつわる調査を行い、
調査結果と解説をまとめている『日本の人事部 人事白書』を発刊しています。

2023年版については、『日本の人事部』正会員に向けて
168問・大規模なアンケートを実施し、過去最高の6,504社から回答をいただきました。

本日は、当社で発行している『日本の人事部 人事白書2023』から
HRの傾向や興味深い調査結果を抜粋してご紹介します！

若手社員の育成に関する課題として、感じていることはなんですか？（※3つまで最大選択可）

最も多かったのは「主体性」で、
続いて「仕事へのモチベーション」「コミュニケーション力や協調性」という結果となりました。
「特に課題に感じることはない」「わからない」を合わせても3%弱にとどまり、
ほとんどの企業人事が若手育成について課題を感じていることが見て分かります。

上記の結果を踏まえ、次は新入社員研修の見直し状況について見ていきましょう。

新入社員研修の見直しについて、どのような状況でしょうか？（選択式）

最も多かった回答は「直近3年の間に見直した」で、
「今後見直しの計画がある」「現在見直しを検討中」を含めると、
4社に1社が今後見直しを予定していると回答しました。

従業員規模別にデータを見ると、
規模が大きい企業ほど新入社員研修の見直しをしている割合が高くなっていることも見て取れます。

では具体的に、どのような見直しを実施・検討しているのでしょうか？（自由記述）

結果として、「直近3年の間に見直した」という企業からは、
コロナ禍によってオンラインで働くようになったことを受け、
「他部署・同期間でのコミュニケーション機会の創出」といった回答が目立ちました。

例）
・社内コミュニケーションがとりやすいように、他部署訪問の機会を取り入れた
・リモートワークの増加に伴う、他部署の理解およびコミュニケーション機会の提供
・研修日数を増やし、同期入社同士の仲間意識醸成につながる内容に

一方で、「今後見直しの計画がある」「現在見直しを検討中」という企業からは、
「研修体系の見直し・目標の設定」「社会人としてのマインドセット研修の拡充」
といった回答が寄せられるという結果になりました。

例）
・体系的な育成計画とOff-JTを検討
・専門的な研修以前に社会人としての基礎を固める分野を増やす
・外部講師を入れたグループワークによる個人理念の確立

これらの人事白書の結果から、
「若手社員の育成」には多くの企業が課題を感じていると同時に、
どのような育成手法が適切か、各社正解がない状況で、
まだまだ悩みながら取り組んでいるのだと改めて感じました。

当社の研修については、こちらで少し紹介しています。

そのほか、昨今注目を集めている「兼業・副業」の各社の動きについても
人事白書では分かりやすくまとめています。

貴社では、従業員の「兼業」「副業」を認めていますか？

「制度を設けて認めている」が約4割と最も多い割合を占めている結果となりました。

「制度は設けていないが黙認している」が8.9％、
「今後制度を設けて認める予定である」は7.4%となっており、
これらを合わせた肯定派・黙認派の割合は約6割という結果でした。

一方、「認めていない」も約4割弱占めている状況です。

『人事白書2021』の結果と比較してみると、
「制度を設けて認めている」の割合が27.3%から40.6%と、約2年間で13.3ポイント増となっています。

コロナ禍で大きくワークスタイルが変化したこともあり、
兼業・副業に対して前向きな企業が増えていることが明らかになりました。

また、兼業・副業を導入したことによって、ポジティブ面・ネガティブ面でさまざまな変化を各社感じているようでした。

＜兼業・副業を導入したことによるメリット＞

• 従業員満足度が上がっている
• 給与面でもっと多く得たい人が、副業をすることで退職しなくて済んでいる
• 採用力の強化や定着率の向上につながっているから
• キャリアをより主体的に考える社員が増えたから
• リスキリングやエンゲージメント向上に効果があったため

＜兼業・副業を導入したことによるデメリット＞

• 兼業したことで自社の成果を上げている人がまだいない
• 制度化したものの利用する社員がほとんどいない
• 本業の多忙により、副業する余裕のある社員がほとんどいない
• 副業している人材が離職しがちだから

こちらも全体を通して、兼業・副業を導入する動きは進んでいるものの、
本業に支障が出る可能性があることなど、越えるべきハードルが多く、
各社どのような制度にすべきか悩んでいる状況だと見受けられます。

また、「制度化したものの利用する社員がほとんどいない」という意見から見ても、
従業員サイドは、自分の仕事やキャリアに効果的な制度の活用方法、
会社が推奨してくれる副業・兼業の内容を見極めている最中なのかもしれませんね。

そのほか、「戦略人事」「採用」「制度・評価・賃金」「ダイバーシティ＆インクルージョン」
など大きく8テーマで調査結果をまとめています。

興味のある方は『日本の人事部 人事白書2023』を見てみてくださいね！

『人事白書』以外にも、当社は人事領域についての学びの機会が多く、
とても成長できる環境となっています。
そんな弊社に少しでもご興味がありましたら、ぜひお気軽にお話ししましょう！

HR領域を共に盛り上げて下さる皆さまをお待ちしています。