Snowflake マーケットプレイス、HR業界の導入企業としてHR Forceが活用事例を公開

（こちらの記事は、2022年12月6日に公開されたPR記事を参考に作成されています。）

株式会社HR Force（本社：東京都千代田区　代表取締役　村田泰子、以下HR Force）はスノーフレイク（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊、以下Snowflake）が提供するデータクラウドプラットフォーム「スノーフレイク」のHR業界における利活用事例を公開いたします。

■導入の目的

• 高いセキュリティ環境の構築とデータの集約化

顧客へ提供するサービス価値向上のため、HR Forceは日々多くの情報を取得・分析しています。
当社が提供する求人広告運用ツール「Recruiting Cloud」では、求人データや応募者データなど膨大な採用市場データを取得しています。取り扱うデータは高いセキュリティ環境を必要とするため、従来のセキュリティ環境よりも高い水準でデータ管理が可能となるSnowflakeを導入しました。

• データのマーケティング活用

当社のみでは取得できない外部データを「Snowflake マーケットプレイス」の1539*1を超えるデータプロバイダーから提供されるデータを通じて取得しています。実際に、株式会社truestar（本社：東京都渋谷区　代表取締役：藤 俊久仁）が提供する加工済みデータを供給し、データプレップの効率化を図るサービス「Prepper」にて公開されるPrepper Open Data Bankから地理情報や人口統計データを取得し、社内外から集約されるデータの分析・連携を図ることで、営業対象先の選定等に利活用しています。(*1) 2022年7月31日時点
スノーフレイクが提供する「Snowflake マーケットプレイス」は、画期的なアプローチにより、データへ直接アクセスし、迅速なデータの発見、安全かつ高いコストパフォーマンスでデータ活用を可能にします。またSnowflake マーケットプレイスは、データ・データサービス・アプリケーションの共有・コラボレーション・商品化を簡素化し、データクラウドでまったく新しい収益化と拡張されたインサイトを引き出すことを可能にします。当社が保有する採用市場データ・マーケティングデータ・顧客データと社外から取得するデータをSnowflake上に集約し一元管理することで、データのサイロ化を防ぎ、より早く、より正確なマーケティング活用と顧客への価値提供を目指してまいります。

■HR Forceの利活用事例サマリ

• 抱えていた課題

・保有する顧客データやRecruiting Cloudから取得できる求人・応募者データ、外部から取得できる人口統計・地理・小売店舗データ等、マーケティング戦略や顧客への提供価値向上のために必要なデータの集約場所が社内に点在し、分析や共有に工数がかかっていた

・従来のデータベースでは膨大な採用市場データや求人データを集約しておける容量が限定的で複数のツールを用いてログを残す必要があり、ビジネス拡大に向けてより強固なセキュリティ面を担保する必要があった。ハウスリスト内に含まれる営業対象先の適切な除外ができず、不必要なマーケティング費用が発生していた

• 導入による効果

・膨大なデータも格納可能なSnowflakeの導入によりデータの集約場所が統一され、部署やデータベースを超えたデータ分析・活用・共有が可能に。その結果、データを元にしたマーケティング戦略の立案や顧客への最適な提案を実現

・従来のセキュリティ環境よりもより高い水準でデータ管理が可能に

・公共機関等が公開する企業データを集約しハウスリストと突合させ、営業対象リストが精査され、月額約30万円のコスト削減に成功

■HR Force担当者のコメント
中堅・中小企業の採用課題の解決を目指す当社は、顧客に最適な情報をいち早く提供することが重要だと考えています。Snowflakeの導入によって、自社では取得できなかった統計データも集約できるようになり、従来以上に適切なマーケティング戦略の立案が実現できました。当社は今後、Recruiting Cloudが連携する150以上の媒体から取得する採用市場データの一括管理・分析・活用に加え、Snowflakeマーケットプレイスから取得できるデータを利活用し、採用に課題のある企業様へより適切な価値を提供して参ります。