「タレントドリブンマーケティング」エイスリーグループだからできる、タレントを活用したマーケティングソリューションとは

今回は、エイスリーグループとしてご提案する「タレントドリブンマーケティング」についてお届けします。

タレントキャスティングを通じて感じたマーケティング課題の「あるある」

株式会社エイスリー（以下エイスリー）では2008年の創業以来、総合キャスティング事業を通じて14,000件以上のマーケティングプロモーションに携わってきました。

私たちが協力するのは、通常、個別のキャンペーン施策の要件が定まってからのキャスティングです。ほとんどのプロモーションは適切なキャスティングをご提案できるのですが、“ドンピシャ”とまでは言い切れないケースもあります。

理由は様々ですが、広告代理店などを経験した社員によれば、どうしてもスケジュールや予算などの制約から選択肢が狭まってしまったり、「このタレントを使いたい！」といった思い先行でブランドとの親和性を十分に検討しきれなかったり、といった事情があるようです。

総合キャスティングに強みを持つエイスリーグループだからこそできる「タレントドリブンマーケティング」

そこで、私たちエイスリーグループは、これまでのキャスティング実績と経験をもとにした独自のマーケティングソリューション「タレントドリブンマーケティング」を提案しています。

「タレントドリブンマーケティング」は、単にタレントを起用するだけではなく、ブランドの目標達成のために適したタレントを選定し、そのタレントの持つ発信力、影響力、ファン層などを戦略的に活用することで、ブランドとタレントの相乗効果を向上するアプローチです。

例えば、あるコスメブランドがターゲットとする20代女性に向けたプロモーションを検討しているとします。通常は、キャンペーンの内容が固まった後に、予算内で起用可能な人気女優やインフルエンサーを探し、条件が折り合う範囲内でキャンペーンを実施することになります。

一方、私たちの「タレントドリブンマーケティング」では、まず美容ブランドのコンセプトを深く理解し、ターゲット層のリサーチを綿密に行った上で、そのブランドイメージに合致するタレント候補を膨大な定量・定性データに基づいて選定します。

その上で、ブランドとタレントの相乗効果が期待できる掛け合わせは何かを徹底的に追求した上で、ターゲットに“刺さる”戦略・企画をマーケティングプランナーが考え抜いた上でご提案します。

例にあげたコスメブランドの場合なら、施策の実行にあたっては、20代女性のうち、まだブランドが十分にアプローチできていない層に対してピンポイントで強い影響力を持つタレントを選定し、そのファン層の熱量を高められるような施策を仕掛けます。

またリサーチの過程で、例えば、30代の女性オフィスワーカーなど当初のブランドのターゲットとは異なる層がタレントをフォローしていることがわかれば、その層に向けたアプローチを追加でご提案するなどして、タレントの選定からコンテンツ戦略の立案、効果測定までPDCAサイクルを回すことで、マーケティング活動の継続的な強化を図ります。

継続したタレントドリブンマーケティングはブランドロイヤリティを飛躍的に高める

タレントの起用が、どうしても一時的な話題作りに留まってしまうこともあります。これは、ブランドとの親和性よりも、タレントの瞬間的な話題性を優先してしまうと、しばしば起こることです。

しかし、ブランドとフィットするタレントを起用し、適切なブランドメッセージを発信することができれば、ファンの共感を呼び、ブランドへの好感度を高められます。継続してファンの熱量を高め続ければ、持続的なブランドロイヤリティ（他の代替ブランドがあるにも関わらず、ある特定のブランドを購入したいという状態）の構築にもつながります。

「タレントドリブンマーケティング」は、単なるタレント起用にとどまらない、ブランドの価値向上につながる戦略的なマーケティング手法なのです。

タレントドリブンマーケティングを成功に導くエイスリーグループの強み

私たちエイスリーグループは、芸能人、インフルエンサー、アスリート、文化人など、多岐にわたるタレントの詳細なデータベースに加えて、専門のリサーチャー陣によるソーシャルリスニングや実地調査を通じたタレントのファン層のデータも保有しています。

膨大なデータを日々アップデートし続けている点もエイスリーの強みです。

「タレントドリブンマーケティング」で、お客様のビジネスに一緒に新しい風を吹き込んでみませんか？

エイスリーグループではさまざまな職種で採用を強化しています。ぜひカジュアル面談でお話しさせてください。

ご応募お待ちしています！

*本記事に記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
*本記事に記載された内容は2024年6月10日発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。