空前のマインドフルネスブームがやってくる！？

先日、弊社主催セミナーにて「職場の不を解消し、社員幸福度を向上する」という内容を取り上げました。
職場に不機嫌や不信任等があると、能力のある社員の意識も下がり、実力を発揮出来ないだけでなく、組織の生産性を下げてしまうというお話を「職場の基礎代謝®」専門家/組織勝活性化コンサルタントの白井様にお話いただきました。

弊社では社員幸福度を上げる取り組みについてお話しましたが、
社員幸福度の向上をいち早く取り入れたのがGoogleを筆頭としたGAFA（Google,Apple, Facebook, Amazon）と称される世界のビジネス経済界を牽引するトップ企業です。

今回は、これらの企業が積極的に取り組んでいるマインドフルネスについてです。最近マインドフルネスというワードをよく見かけませんか？

残念ながら、日本では「瞑想」という言葉を出すと、宗教を感じさせるのはもちろんですが、カルトや犯罪をイメージされてしまうことが多いものです。
日本の歴史を揺るがせた宗教団体の事件が「瞑想」を悪いイメージにつなげてしまっていることもあるでしょう。

アメリカでは、リーダー育成や社員の能力開発のツールとして導入してきたことで今注目を集めています。

マインドフルネス瞑想は当初、マサチューセッツ工科大学医学大学院のジョン・カバット・ジン教授によって医療現場に導入されたものでした。
「マインドフルネス・ストレス低減法」と呼ばれ、ストレスが起因による慢性的な心身の疾病を抱えた患者のために開発された心理療法です。
まさに、「日本で働くすべての人に必要」な療法ではないでしょうか。

本来、マインドフルネスのリーダー育成や社員教育の基盤は「瞑想」を体験・習慣化することにあります。
自らの呼吸に集中することで、「感謝」を体感することや、心身のストレスを軽減することを身に着ける。ビジネススキルなど、そのほかのことは、まずこれができるようになってから、ということです。

グーグルはこのマインドフルネスを、「Search Inside Yourself（真の自分を知る）」という独自のプログラムに構築して、脳科学に基づいたリーダーシップ育成、エンジニア向けのパフォーマンス向上などとして活用していったのです。

こういう話を重ねていくと

瞑想＝宗教、カルト、怪しい、怖い

というイメージや偏見も少しづつ軽減されていくのではないかと、期待をしています。
マインドフルネスの本来のルーツは日本の仏教です。巡り巡ってグーグルといういわゆるハイクラスなブランドが瞑想の宗教色を消し、成功企業の実例として見せてくれているのは救いです。

アメリカやヨーロッパでは経済界にトップはもちろん、政治家、セレブがフィットネストレーニングと同じような感覚で生活の一部として習慣化しています。日本のフィットネスブームも遅れて入って来たものの、あっという間に浸透していきました。