かれこれ7年のお付き合いになる
クライアント経営者にセッション中に
こんな質問をしたことがあります。
「社長(クライアント)にとって
僕の価値って何ですか?」
しばらく考えた末に、彼はこう答えてくれました。
「うーん、言語化がとても難しいです。
島津さんの仕草や発する言葉、間、ジャッジ・・・
すべてが気づき、すべてが学びなんですよね」
この曖昧さ、ある程度、予測はしていたものの
改めてこう言われるとうれしい反面、
困惑している自分がいました。
なぜ、困惑したかというと
私が提供しているコーチング
「経営者コーチング」を広めるために、
どう説明したらいいか?
その解を直接クライアントから
聞きたかったからなんです。
これでは説明できないですよね(笑)
こんな調子だから
新規の相談、案件はほとんどがご紹介です。
クライアントの多くは
ベンチャー企業の創業経営者。
7年前、冒頭の社長から相談を受けたとき
いわゆる成長の壁、というものにぶち当たり、
どうやってその壁を突破するか
まったくわかならいという状況でした。
当時の社員数は20名弱、売上は4億円を
行ったり来たり。。
採用から営業から経理からシステム開発から、
全てを社長が事細かにチェック、
権限を握っていました。
私自身のこれまでのマネジメント
経営者としての経験からこのままでは
「これ以上伸びないな」と直感的に思いました。
禅の言葉に「放下著(ほうげじゃく)」
という言葉があります。
いま、この社長に必要な考え方、言葉は
この「放下著」だと思いました。
言葉の意味ですが、一言でいうと
「捨てろ!」ということです。
何を捨てるのかと言えば、微に入り細に入り
というマイクロマネジメントを捨てよ
ということです。
こと細かなマネジメントをするということは
社員を信用していないということです。
信用されていない(幹部)社員は
自分が信用されていない
ということを当然察しています。
信用されていない社員はどういう考え
行動になるかというと、自分で考えない
自分でジャッジしない、という思考になります。
結果、すべてを社長が自分でやらなければいけない。
社長は常に忙しい。。
心に余裕がない。社員に激しく当たる。
そういう状態に陥ります。
どんなスーパーマンだって
直接マネジメントで20名も見れば
もうそれ以上は無理です。
さて、直感的に「手放す」必要性を感じた私は
社長に対して単刀直入にそのことを伝えました。
「マネジメントを手放してください」
「幹部社員に任せてください」
「えっ?」
っと一瞬驚いた表情を見せた社長は
しばらく考えてこう言いました。
「とりあえずやってみます」と。
その後、幾度となく成長の壁を乗り越えながら
7年間コーチとしてずっと寄り添ってきました。
7年経ったいま、
その会社は社員数は100 名近くなり
売上も20億円を超えるまでに成長しました。
ホールディングス化も果たし
事業子会社の経営は完全に
部下である役員たちに任せています。
経営者に寄り添うコーチでありながら
時には「喝」を入れ、時には孤独に寄り添い、
経営戦略のアドバイスもする。
コーチ、メンター、コンサルタント、禅僧・・・
役割が変幻自在すぎて
もはやコーチングとは呼べないかも。。
確かにこれでは
私の「価値」を説明するのに困るわけですね(笑)
いまでもまだ
自分の役割を説明する解は見つからないけど
僕自身は今後もこのスタイルを
貫いていきたいと思います。
株式会社ZENTech
【心理的安全性のリーディングカンパニーとして】 ZENTechは”最高の仕事をする、しあわせなチームを増やす”ため、科学的理論と現場での実践智に裏打ちされた、組織&人材開発を行っています。具体的な提供サービスとしては、”心理的安全性”を軸とした法人向けサービス(組織診断サーベイ事業・研修事業・コンサルティング事業・)および個人向け講座事業があります。 米国で生まれ、研究されている、成果をあげるチームの鍵となる心理的安全性。 弊社では「日本の組織」のための心理的安全性を独自に研究し、組織に浸透させていく方法を追求しています。 お客様の組織のステージやご要望に合わせ、心理的安全性の計測・診断から、組織・チームに心理的安全性をもたらし、イノベーションを起こすプロセスを並走します。 直近では、2020年に弊社代表取締役の石井遼介が上梓した「心理的安全性のつくりかた」が累計売り上げ15万部を超え(2022年11月現在)、また2022年8月に上梓した「心理的安全性をつくる言葉55」は販売開始から10日ほどで2万部を超え注目を集めたことで、多くの企業様に引き合いをいただいています。 【心理的安全性とは】 ”心理的安全性”とは、「組織やチーム全体の成果に向けた、率直な意見、素朴な質問、そして違和感の指摘が、いつでも、誰もが気兼ねなく言えること」を言います。 変化の激しい現代社会において、成果を出せる組織・チームづくりの根幹をなす概念だと言われており、2016年にGoogleが世界的な発表をしたことでも有名です。 多くの日系企業でも中期経営計画に入れ込まれるなど、非常に注目を浴びており、近年はリモートワークが促進されたことによって、さらに需要も高まっています。 弊社はこの概念の研究を行いながら、ビジネスとしての展開を実施しています。 常に、最先端の知見をアカデミック及びビジネスの現場から取り入れながら、実際のコンテンツに反映させることでブラッシュアップを行い続けています。 【実績例】 カルビー株式会社・オムロン株式会社・株式会社タムラ製作所・大和ハウス工業株式会社・コニカミノルタ株式会社といった大企業のお客様(敬称略・順不同)を中心に提供させて頂いております。