アステリア製品「Handbook/Handbook X」がMCM市場の 3つのカテゴリでNo.1 を獲得！

2022年10月27日に発表したプレスリリースから、アステリアの嬉しいニュースです！
アステリア製品「Handbook ／ Handbook X」が、独立系コンサルティング・調査会社の株式会社アイ・ティ・アールが発行した『ITR Market View：ユニファイド・エンドポイント管理市場2022』の2つのカテゴリ（※）で市場シェアNo.1を獲得しました。

また同じく独立系コンサルティング・調査会社のデロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社が発行した市場調査レポート『ハイブリッドワークをささえるコラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望2022年度版』でも市場シェアNo.1を獲得し、「Handbook / Handbook X」がMCM（モバイルコンテンツ管理）市場調査の3つのカテゴリでシェアNo.1を獲得したことを発表しました。

※：①モバイルコンテンツ管理市場 ベンダー別売上金額シェア（2021年度） 　　　年商100億〜500億円未満、年商10億〜100億円未満 　　②営業用途モバイルコンテンツ管理市場 ベンダー別売上金額シェア（2021年度）

◎「Handbook X」について www.handbookx.com/jp

Handbook X（ハンドブック エックス）は、アステリアが2009年から提供しているHandbookをフルモデルチェンジし、商談に必要な販促コンテンツの登録から閲覧、共有までをアプリ上で完結する商談支援アプリとして2022年3月より提供を開始。営業活動における商談やコラボレーション、フォローアップ活動を支援するデジタルコンテンツプラットフォームです。デバイスをタップするだけで、様々なコンテンツを登録可能。魅力的なビジュアルの「ブック」ができあがり、様々なシーンで情報を閲覧・共有することができます。

「Handbook/Handbook X」が市場シェアNo.1を獲得した調査レポート

１．ITR（レポートの概要 www.itr.co.jp/report/marketview/m22001800.html ）
　『ITR Market View：ユニファイド・エンドポイント管理市場2022』

＜対象市場＞ モバイルコンテンツ管理市場 ベンダー別売上金額シェア（2021年度）
年商100億〜500億円未満、年商10億〜100億円未満：業務に利用するデータやコンテンツをモバイル端末向けに最適化し、配信・管理ができるサービスの売上金額シェア

＜対象市場＞ 営業用途モバイルコンテンツ管理市場 ベンダー別売上金額シェア（2021年度）
：社外での営業活動など、営業用途におけるモバイルコンテンツ管理市場での売上金額シェア

【ITRによる市場トレンドの総括】
2021年度は市場の伸びは低調だったものの、2022年度は2桁成長の予測。モバイルコンテンツ管理市場の2021年度の売上金額は29億7,000万円、前年度比7.6%増となった。
【ITRによるアステリアの予測】
2022年度は「Handbook X」のWindows版の提供などによって新規ユーザーの獲得が進むと見られることから、売上金額は前年度比5.0%増を予測している。


２．デロイト トーマツ ミック経済研究所（レポートの概要 mic-r.co.jp/mr/02500/ ）
　『ハイブリッドワークをささえるコラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望2022年度版』

＜調査カテゴリ＞
SaaS・ASP MCM出荷ID数
：SaaS型、ASP型のMCM（モバイルコンテンツ管理システム）で出荷されたID数

「Handbook/Handbook X」の業況

リモート環境下での業務のデジタル化やペーパーレスが推進されていることに加え、非対面での打ち合わせや商談が主流になり、オンライン環境でもスムーズなビジネスコミュニケーションを実現するツールの市場は拡大を続けています。

アステリアは、日本のモバイルコンテンツ管理市場の草分けとして2009年から提供しているHandbookをフルモデルチェンジ。新製品「Handbook X」は、商談に必要な販促コンテンツの登録から閲覧、共有までをアプリ上で完結し、独自にカスタマイズした提案ストーリーを手軽に作成できる商談支援アプリとして2022年3月に発売を開始しています。

無償版から導入が可能な手軽さや、PDF、写真、動画、YouTubeやWebサイトなどの多様な素材にアプリケーションを切り替えること無くアクセスできる点、デジタル化のスモールスタートが可能な点などが評価され、2022年度内の目標と掲げていた10万ダウンロードを2022年9月に突破しました。今後も幅広い企業や業界におけるDXを含めたデジタル化のニーズを捉え、さらなる事業拡大を図ってまいります。