朝日デジタルラボでは一緒に働く仲間を募集しています
朝日新聞社のメッセージムービーが公開されました。こちらデジラボで担当しています。どうぞご覧下さい。
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朝日デジタルラボからお誘い
この話題に共感したら、メンバーと話してみませんか？
朝日新聞社のメッセージムービー、デジラボが担当しました
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朝日デジタルラボ
朝日デジタルラボは2022年10月3日に、朝日新聞社の事業を分社化して設立された会社です。 動画とコンテンツコマース（コンテンツで購買行動に貢献する）の２つのドメインを強みとした事業を運営しています。 ・メディア事業 ①Moovoo（ムーブー）月間200万UUのモノ系メディア Moovooは「モノ選びにもっと納得を」をテーマにしたモノ系のメディアです。買い物をするときに、信頼できる情報をもとに、納得してモノやサービスを選びたい、楽しみたい。そんな想いに応えるメディアです。ゲーム、家電、調理器具、運動/健康グッズ、食、カードなど3500以上のコンテンツで検索評価が高いのが特長です。 ◆Moovooサービス経緯 朝日新聞社の社内新規事業コンテスト「Startup!」から、2016年8月に運営を開始。でサイトを成長。SNSフォロワーは約15万人、サイトは月間200万UU、amazon流通額は1億円以上のメディアへと成長しました。 ②bouncy（バウンシー）SNSフォロワー100万人以上の動画メディア bouncyは、"未来のライフスタイル"が見える新しい時代の動画メディアです。 ひとくちに「未来」といってもその捉え方は千差万別です。bouncyでは、テクノロジーやプロダクト、文化や旅といったように、さまざまなジャンルを１分程度の動画で独自の切り口でお届けしています。 ◆bouncyサービス経緯 2016年2月より動画サービス会社「Viibar」にて運営を開始、総フォロワー数は約100万人、月間動画再生回数は平均4,000万回（※ サイト、SNS、ニュースメディア等の合計）を誇る動画メディアへと発展しました。2019年7月に、朝日新聞社が事業譲受し、Moovooとの共同運営をしました。 ・制作プロダクション事業 ２つのメディア運営経験を活かし、様々な企業の受託制作をする事業です。動画制作・オンライン配信・テキストコンテンツ・ウェブページの企画制作、オウンドメディアの運営、SNS・GDN/YDAのウェブ広告運用、ECサイト向けのアフィリエイト広告システム(ASP)の運用、CMS/ウェブサイト構築など。事業創出・会社経営を０から培ってきた経験を元に、毎年デジタル領域のサービスを広げていきながら、様々な企業のマーケティング/広報活動を支援しています。 ・メンバー メンバーは新聞社の記者/編集者、エンジニア、デザイナー、Webメディアやテレビ・映像業界のディレクター、セールス、ビジネス開発などさまざま。ユニークなメンバーがお互いのノウハウを共有しながら日々切磋琢磨しています。 ・朝日デジタルラボ https://moov.ooo/company/ ・bouncy Website： https://moov.ooo/bouncy Facebook： https://www.facebook.com/bouncy.news/ Twitter： https://twitter.com/bouncy_news Instagram： https://www.instagram.com/bouncy.news/ TikTok： https://www.tiktok.com/@bouncy.news Yahoo!：https://video.yahoo.co.jp/c/1104/ ・Moovoo Website: https://moov.ooo/ Facebook: https://www.facebook.com/moov.ooo/ YouTube: https://www.youtube.com/@moovoo- ◆マネタイズは、タイアップ動画広告、成果報酬型広告収益、受託制作（動画/コンテンツ/サイト制作、オンライン配信/広告運用/営業委託）がメイン メディア事業は、２つの収益がメインです。１つは、広告主の商材をテーマに、ネイティブアド形式の動画広告や、企業向けの動画制作を行っています。２つ目は、サイトでの成果報酬型広告やネットワーク広告での収益です。動画と記事により、購買に役立つコンテンツを配信しています。 プロダクション事業は、動画制作・オンライン配信・サイト制作を中心に、これまで200社以上の企業や官公庁の案件を手がけてきました。コンテンツ好きなデジタルのマーケティング活動に関わる知見を持ったメンバーが在籍しています。 事業を始めてから６年間、色々な声を頂きプロダクト・商品の幅を広げながら、毎年順調に成長をすることができました。更なる成長速度のギアを一段階上げるために、採用を強化する目的で分社化しました。 大企業発のスタートアップ会社という、２つをミックスした価値観やビジネスモデルで運営しています。
