いっぱいワーケーションしたので知見を共有します

株式会社Helpfeelでプロダクトマネージャーをしているniboshiです。

Helpfeel社のValueの一つに「Self-drive」があります。これには、自らの意思で考え、行動し、ひとりひとりが組織のミッションの達成に責任を持とうという想いが込められています。

Sefl-driveを体現している働き方が、フルリモート&フルフレックスです。Helpfeel社員は、好きな時間に好きな場所で働くことで、生産性を最大化することができます。

このフルリモート&フルフレックスを活用すれば、リゾート地で働くような、いわゆるワーケーションも実現可能です。（ワーケーションについては、8/14の記事もご覧ください）

私はこの環境を生かしてワーケーションをしまくった結果、最近ではMTG開始時に「niboshiさんは今どこにいるんですか...?」と聞かれるようになりました。

この記事では、ワーケーション実施にあたって考えたポイントなどを紹介します。

どこに行くか

まず最初に決める必要があるのは、どこでワーケーションをするかです。
私は都内在住なので、大きく分けて以下の2つの戦略があります。

都内から短時間で行ける場所で、移動を楽にする
思いっきり離れた場所で、バケーション感を最大限味わう

1を採用する場合、移動の日程を自由に組みやすいというメリットがあります。空いている長距離列車や新幹線などであれば、移動しながら仕事をすることも可能です。ただし、仕事をする場合は駅弁＋ビールの優勝コンボを諦めることになります。

2を採用する場合、いつ移動するかが問題になるでしょう。本当は飛行機が安い平日に移動するのがベストなのですが、私個人は最近MTGなどでなかなかまとまった時間を確保できないこともあり、直近では「S7Sシステム」を採用しています。移動中にMTGが入ってしまう可能性を排除しつつ、飛行機もそれなりに安いということで今後も注目のフォーメーションです。

※S7Sシステム：日曜出発→7泊→日曜帰還の旅程のこと。今考えました。

車内販売のワイン＋おつまみセット＝優勝の様子

労働環境を確保できるか

フルリモートワーカーにとって命よりも大事なもの、それは「安定したインターネット回線」です。

ホテルでWifiが提供されているかどうかはWebで確認できますが、ビデオ会議が可能な速度が出るかどうかは別の話です。

私はホテルのWifiがダメだった場合に備えて、メイン（docomo）＋サブ（au）で2回線分のテザリングをバックアッププランとして準備しています。近くのコワーキングスペースを調べておくとさらに安心です。

ちなみに一度、マイナー離島でのワーケーションを検討したのですが、民宿にWifiが無く、コワーキングスペースも当然なく、携帯の電波もどのぐらい繋がるかわからないということで断念しました。離島には大人しく有給を取って行きましょう。

朝食が14時まで何度でも食べ放題という異常システムが採用されているsequence京都五条。これは3回目の朝食（13時）。朝食会場にも速いWifiがあり、仕事もできる雰囲気で最高でした

現地で何をするのか

意外と悩ましいのが、現地で何をするのかという問題です。ワーケーションでは日中は仕事をしているため、観光をする時間は限られています。よくあるのは、早起きするか仕事を早く切り上げるかして観光時間を捻出するパターンです。この場合、普段よりも圧倒的に活動量が増えるため、事前の体力作りとコンディショニングが大事です。

私の場合、観光よりも現地で生活するように滞在したいタイプなので、休憩時間にカフェに行ったり、仕事終わりに飲みに行ったりしています。これだと普段の生活とあまり変わらないので、無理なく楽しめます。

社員に教えてもらった、諏訪湖周辺のおしゃカフェ

ローカルな居酒屋が一番テンション上がります

宿泊費をどうするか

まず悲しいお知らせです。2022年までは、全国旅行支援クーポン分を差し引くと実質プラスになるような旅行プランも存在するなど、ワーケーション天国と言って良い状況でした。しかし、この記事を書いている2023年8月時点では、全国旅行支援の終了やインバウンドの増加によるホテル相場の上昇により、ワーケーションをオトクに実現できる手段はかなり縮小しています。

その中で注目に値するのは自治体独自の補助です。従業員複数名でワーケーションを実施する法人に対して、補助金を出す自治体がいくつか存在します。例として日光市は、ワーケーションのための宿泊施設費用を最大半額まで補助する「ワーケーション実施支援補助金」制度を実施しました。この補助金はワーケーションを実施する事業や宿泊プランに対して交付されるため、それらを契約する個人でも利用できた点が画期的でした。残念ながら2023年7月で予算上限に達し終了してしまいましたが、全国旅行支援終了後の誘致施策として同様の補助金を準備する自治体に期待したいところです。