オープンポジション｜ソーシャルベンチャー×福祉教育に興味がある方募集します

■キズキとは？ https://kizuki-corp.com/ 【何度でもやり直せる社会をつくる】 株式会社キズキは教育・福祉×ビジネスで「何度でもやり直せる社会」を実現することを目指し、毎年150%で売上成長している企業です。 20代－30代が7割以上と若手スタッフ中心の勢いのあるベンチャー企業です。 現在の日本社会は、一度レールを外れると、やり直すことが困難です。 挫折経験のある方が人生をあきらめざるを得ない状況に立たされることは、その方にとってだけではなく、社会全体にとっても大きな損失を生んでいると考えています。 私たちキズキは、様々な理由で挫折を経験した人たちがもう一度やり直すことができるための事業をつくり続けることがミッションの達成につながると信じて、日々挑戦をし続けています！ ■事業内容 〇不登校・中退・引きこもりの方向けの学習塾のパイオニア「キズキ共育塾」 〇うつや発達障害で離職した方に特化したキャリア支援を行なうビジネススクール「キズキビジネスカレッジ」 〇行政と連携して、生活困窮世帯等の学習や就労を支援する公民連携事業 支援事例）少年院出院後の学習支援 〇認知傾向や発達特性を診断し、必要なスキルセットとキャリアの可能性を提案するアルゴリズムを搭載したSaaSプロダクト事業 〇WEB・IT分野等でのBPO事業 ■事業実績 ・毎年約150%で売上成長 ・不登校や引きこもり、中退を経験した人の学びなおしや受験をサポートする個別指導塾「キズキ共育塾」は首都圏・関西・東海に13拠点展開。生徒総数は約1000名以上、支援した卒業生は累計約4,500名、相談件数は累計19,000名超（2024年12月現在） ・うつや発達障害で離職した方に向けた就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」は首都圏・関西に4拠点展開、累計利用者数約630名（2024年12月現在） ・全国の中央省庁・自治体から生活困窮世帯の子ども支援を中心とした事業を受託する公民連携事業部では、全49の中央省庁・自治体から案件を受託（2024年12月現在） ■メディア実績 ・2023年8月23日、キズキ共育塾は「Branch」「不登校新聞」と共同で「学校休んだほうがいいよチェックリスト」を開発・リリース。NHK、TBSなど全国43メディアに掲載。 https://kizuki-corp.com/news/202308oyasumi-checklist-media/ ・キズキ代表安田がNHK日曜討論に出演し、野田こども政策担当大臣と専門家等と議論。 ・webメディア「ミライのお仕事」にてキズキ人事部採用責任者の阿部がキズキの組織について紹介。 https://jobseek.ne.jp/corporate-data/kizuki-corp/ なぜやるのか