「風疹予防接種」と「扶養配偶者の健康診断」費用を全額会社負担にした理由

こんにちは。HRマネージャーの田中です。
ホワイトプラスはこの一年、出産ラッシュ。社員もそうですし、役員にも第二子、第三子が誕生しています。

ところで、ここ数年風疹が流行っているのをご存知でしょうか？
風疹は感染力が強く、妊婦の方がかかると赤ちゃんが重篤な疾患を持って生まれて来る確率が高まってしまう怖いものです。

そこでホワイトプラスでは、ここ数年、社員や役員にお子さんがたくさん誕生していることを背景に、社員および扶養配偶者を対象に「風疹予防接種」の費用を会社が負担する制度を2019年12月から導入し、予防接種の促進に努めることにしました。

風疹の怖さ、知ってますか？

風しんは、風しんウイルスによって引き起こされる急性の風しんウイルスによっておこる急性の発疹性感染症で、風しんへの免疫がない集団において、１人の風しん患者から5～7人にうつす強い感染力を有します。
風しんウイルスの感染経路は、飛沫感染で、ヒトからヒトへ感染が伝播します。
厚生労働省「風しんについて」

▲画像引用：東京都感染症情報センター

2013 年の流行以降は減少傾向でしたが、2018 年からまた増え始めているようなんです。風疹は妊婦の方がかかると産まれてくるお子さんに影響があるので、注意が必要。
ここ最近では、自治体がワクチン接種を無料化しても接種率がわずか1%だったりするようで、新聞などでも取り上げられています。

（参考記事）風疹ワクチン接種１割　無料化も低迷、中高年男性

でも、なぜここ最近また風疹が流行しているのでしょうか？
そこで、ホワイトプラス産業医の穂積先生に詳しく聞いてみました。

産業医の先生に聞いた、風疹が流行している理由と気をつけるべきこと

－－この２年、風疹が流行しているとのことなんですが、どうしてなのでしょうか？

穂積先生：
風疹はインフルエンザの3倍もうつりやすいんです。一般的に免疫所有者が80%以上になると、はやることがないんですが、風疹の場合、予防接種をしていない世代がいて、職場から広がるケースも多いんです。そこで厚生労働省では、今年（2019年）から3年かけて風疹の定期接種を受ける機会がなかった年代（現在 40 歳 1 か月 ～57 歳 1 か月の男性）を対象に、定期接種を行うことを促進しています。

－－妊婦さんが風疹にかかるとどんな影響があるんですか？

穂積先生：
もし、妊娠初期（20週以前）に風疹にかかると、胎児に感染し、赤ちゃんが難聴・白内障・先天性心疾患などの重篤な疾患を持って生まれてくる可能性が高く、妊娠1ヶ月でかかった場合は50％以上、妊娠2ヶ月でかかった場合は35％などとされています。（厚生労働省より）

▲画像引用：防災首都圏ネット

－－気をつけたほうがいいことあれば、教えてください。

穂積先生：
風疹は、免疫がない集団の中では、1人の風疹患者から5～7人にうつす強い感染力があると言われています。会社で1人がかかったら、本人が無意識のうちに社員やその家族へうつしてしまうこともあるのです。
ワクチンを受ければ防げる病気なので、ワクチンを受けたかどうかわからない人も是非ワクチンを受けてください。

症状は風邪と似ていますが、発疹も出ます。「ただの風邪かな？」で済ませずに、発疹が出たら出社はせずに病院で診察を受けてください。また、受診の際は他の患者さんにも影響があるので、事前に電話連絡を入れてから受診することをお勧めします。

穂積先生、ありがとうございました。
自治体で無料摂取できるとはいえ、仕事で忙しい世代が予防接種だけを受けに行くのもなかなか大変ですよね。ましてや自分や家族が出産を考えていなければ、気にしない方もいるはず。
そんな状況を考慮して、皆が健康に過ごせるよう少しでも予防の促進をしたいと考え、この制度を作りました。
導入にあたっては、全社員が参加する会で「なぜ導入したのか」や「風疹予防接種の大切さ」を説明しました。

すべては社員とその家族の健康のために

扶養配偶者の健康診断費用も全額会社負担

さて、「風疹予防接種」と同時に開始する制度が「扶養配偶者の健康診断費用」の負担です。
ホワイトプラスではこれまで、扶養家族はそれぞれで健康診断を予約して自己負担で受診していただいていましたが、2019年12月からは扶養配偶者の方も当社が健康診断の予約代行を行うことと、基本検診の費用を全額負担することにしました。

いずれも、社員本人はもちろんのこと、家族の健康あってのこと。社員にはいつも健康で、元気に過ごしてもらいたいと願っています。

会社も10周年を迎え、社員もそれぞれライフステージが変わっています。それに合わせて会社の制度や福利厚生もアップデートしなくてはなりません。
これからもホワイトプラスでは、社員やその家族が「働きやすい」「過ごしやすい」環境をつくっていきます。