ブライダル業界のアフターコロナの課題解決策とは?

全国の結婚式場へ課題解決サービスを提供する株式会社ウィーブ（本社：大阪市北区、代表取締役社長：安田真悟）は、全国のブライダル業界従事者約2,000名に「ブライダル業界現状調査」を実施しました。

ゲスト人数の減少は業界関係者の74%が実感少人数の結婚式が定着との声も
（写真：THE MEETS MARINA TERRACE、Real Weddings動画より）

▍調査の目的

　世界中でパンデミックを起こし、ブライダル業界にも大きなダメージを与えた、新型コロナウイルス感染症（以降コロナ）が5類感染症に指定され、2024年5月8日で丸1年を迎えます。

世間ではコロナ流行前と変わらない日常が戻ってきた今、「ブライダル業界も復活したのでは？」との声を多数耳にする機会が増えました。

しかしながら、厚生労働省の発表によれば、婚姻件数は90年ぶりに50万組を下回り、結婚式を実施されるカップルの割合も減少と、市場は依然厳しい状況にあります。

『5類感染症の指定から丸1年』という節目に、ブライダル業界の現状と課題を正しく把握し、業界の発展の一助となることを目的として本調査を実施いたしました。

▍調査概要

調査対象：ブライダル業界従事者約2,000名
調査期間：2024年2月29日（木）～2024年3月10日（日）
有効回答数：468件
（ホテル・式場・プロデュース等225名／その他パートナー企業243名）

▍調査結果

　全編を通じて、コロナによるダメージの爪痕は大きく、それぞれの立場で復興に苦悩する様子が感じられる結果となりました。

業界全体のコロナ流行後の厳しい現状を裏付ける結果となりました。

コロナ前の活気には及ばないと回答したのは、全体で57.1%。
コロナ前を超えると回答した方は、わずか8.8%。コロナ前にようやく戻りつつあるものの、成長への道のりはまだ遠い状況と言えます。

また、「コロナ前と同等」および「コロナ前を超える活気」の合計では、式場関係者43.5%／パートナー企業28.0%と、両者に大きな差が見られました。パートナー企業側の価格転嫁やコスト改善が思うように進んでいない現況が伺えました。

オンライン打ち合わせ（式場関係者97%、パートナー企業52%）と並んで、少人数の結婚式（式場関係者93%、パートナー企業51%）が多く、他業界同様に、感染リスクの減少はもとより、移動時間の短縮など関係者全員に大きなメリットがあったことで、一定層ではアフターコロナでも日常的に利用されるようになっています。

挙式の少人数化（式場関係者93%、パートナー企業51%）も一過性には留まらなかった現象です。

結婚式に対する価値観の変化により、少人数化・フォト婚等カジュアルウエディングへのシフトは今後も継続するとの予測も散見される一方で、コロナ禍で業界が力を入れたオンラインウエディングについては、定着ならずという結果になりました。

式場関係者では、「集客（76%）」が最も多く、次いで「人手不足（62%）」「業務効率（46%）」が続きました。
パートナー企業等では、「受注数（51%）」「結婚式の良さの周知（38%）」「人手不足（31%）」が上位の回答になりました。
どちらも業績営業面と人不足を大きな課題だと感じており、体制上の課題を抱えつつも営業を強化せざるを得ないジレンマを感じさせます。

特に式場関係者では「ゲスト数」や「客単価」「契約率」の回答も多く、課題が多岐に渡っている様子が伺えました。

その他にも「コロナ流行後の変化」や「業績売上」等、ブライダル業界関係者のリアルな声が寄せられ、業界内の課題については多岐に渡っている様子が伺い知れました。
また、結婚式を挙げるカップルに対して、今まで以上にプランナーの提案力や、多様な考え方が必要になったとの声も多くあり、これらの点が今後の業界回復の要となることでしょう。