“パクテラ” 私のリスタート Vol.2 パートナー編　〜新興の外資コンサルへの転身理由〜

【“パクテラ” 私のリスタート】とは？

弊社パクテラ・コンサルティング・ジャパン（PCJ）は「Ideas Worth Spreading（価値あるアイデアを広める）」というTEDの理念のもと運営をされているTED×HitotsubashiU様のCore Partnerを務めさせていただいております。TED×HitotsubashiU様が実施する「再出発（RESTart）」企画の一環として社員の人生・仕事経験をインタビューしお届けする企画。第2回目は弊社パートナー 中田のインタビューの様子をお届けいたします。

本日はどうぞよろしくお願いいたします。早速ですが、今携わられているお仕事について教えてください。

中田：パクテラ・コンサルティング・ジャパンには、2021年5月にパートナーとして参画しました。コンサルティング・サービスを提供するクライアント向けの仕事に加えて、パクテラ・コンサルティング・ジャパン社の中期経営計画策定などの内部向けの仕事にも携わっています。

コンサルティング業界は最近一橋生にも人気の仕事ですが、1・2年生だとなかなか馴染みもなく、イメージのしづらさも感じます。コンサルタントとは具体的にはどのような仕事なのでしょうか？

中田：一言で言うと「会社のお医者さん」としての役割です。企業経営の中で、経営に関する課題はさまざま生じます。コンサルタントは「主治医の先生」として、各企業の経営陣と話し「問診」をして、どこが悪いのかを突き止め、解決策を考える仕事です。例えば、製造業の経営課題と一言で言っても、生産、在庫、販売、人材など、さまざまな課題が生じます。コンサルタントは、その対処方法を経営者と議論して解決策を見出し、実行支援を行います。リストラのような厳しい話から、今後３年間の会社の成長戦略の策定支援まで、さまざまなテーマを扱います。

パクテラに参画される前は、日系の大手コンサルティング企業でも働かれていたと伺いました。中田様はこれまでどのようなキャリアを歩まれてきたのですか？

中田：1992年に新卒として最初の会社に入社したのが、キャリアのスタートでした。当時はバブル崩壊直後。昭和後半の世代の就職活動は、バブルの名残もあり、親も知っているような「安定した大企業」に入ることが一般的で、自分自身も大手企業を目指して就活・就職をしました。

新卒で入った会社では35歳を過ぎるまで働いていましたが、転職に誘われたことをきっかけに退職し、日系コンサルティング企業に役員として入社しました。その後は外資系でも働き、パクテラは最初から数えると4社目に入った会社です。

競争が激しい現代では、一つの企業で勤め上げて30代・40代になったときに課長や部長に昇格するのもハードルが高く、転職も一般的なものになってきました。しかし、自分が転職を決めた時は、高校・大学の同期の中で見ても早い方でしたね。今まで日系・外資の大手企業を渡り歩いてきましたが、最後の職場として選ぶにあたって小さく新しいからこそのパクテラの魅力に惹かれ、パクテラへの転職を決めました。

なるほど。前職までは私も知っているような大手企業でのキャリアを歩まれてきた中で、「最後の職場」としてパクテラを選ぶに至ったのは何故ですか？

中田：そもそもパクテラを知ったきっかけは、2021年に入り3回目の転職をしようと思っていたとき、パクテラから声をかけてもらったことでした。しかし、その時はパクテラという名前も知りませんでした。

コンサルティング業界はアメリカやヨーロッパに本社を持つ企業がほとんどで、中国系のコンサルティング企業は珍しいです。そんな中国系の企業が日本で頑張っていること、そして杉山社長が若くして社長に挑戦していることに興味を持ちました（笑）。本当は外資系大手企業への転職を決めかけていましたが、杉山社長や採用責任者の渋谷部長から熱烈な説得を受け、断るのが忍びなくなってしまいました（笑）。

最終的には、コンサルティング企業としての歴史も５〜６年しかなく、制度などの社内環境も十分に成熟していないからこその自由度や可能性に魅力を感じ、パクテラへの入社を決めました。

大手企業とベンチャー企業のどちらが良いか、悩む就活生は多いと思います。中田様は両方経験されておりますが、それぞれの違いについてどのように思われますか？

中田：自分自身の話をすると、大学を卒業した直後は英語も大してできず外資系企業に就職する自信もなかったので、日系の企業に入社しました。今振り返ると、20代の時にその企業で育ててもらえたことは非常に感謝しています。大手企業に入れば育成の制度は整っているので、その面では大手企業は良いですね。実際、採用部門で新卒採用に携わっていた際に候補者の方から「大手企業に内定が出たので辞退します」と言われたら、「大手で勉強してから興味があれば転職したらいい」と言っていました。

ですが、安心・安定のために大企業に行くと言っている人や、自分自身で大きなことに挑戦したいと思う人が大手企業に行くべきか、ということには疑問を持ちます。大手になればなるほど、個人でできることは少なくなってしまいます。社長になれれば、全てできるようになるかもしれませんが、当然、全員が社長になれるわけではありません。コンサルティングの仕事一つとっても、コンサルティング契約を受注するための営業や、実際のコンサルティング・サービスの提供など、さまざまなステップがあります。私が前に勤めていた大手企業では分業が進んでいて、それぞれの社員がステップ毎の役割を分担していました。そのため、仕事はスムーズで楽ではあるものの、あまり面白みを感じることはできませんでした。

パクテラのような小さい会社は、色々な側面において未成熟、成長過程です。何も固まっていないからこその無限の可能性が新しい企業の面白いところじゃないでしょうか。

もし今、中田さんが就活生だったとしたら、いわゆる大企業か、パクテラのような会社か、どちらを選びますか？

中田：もしまた30年以上前に戻って選ぶとしたら、中小企業に挑戦する勇気はないかもしれません。ただ、必ずしも就職において人気の企業だからといって、経営が安泰だとは限りません。大手企業というだけで安心、という時代はもう終わってしまったので、それだけで選ぶと失敗すると思います。仮に大手企業に行くとしても、良く考えた上で選ばないといけません。名が知れていて親にも納得してもらえるような企業だから、という理由で選ぶことなく、会社として成長の余地があるのかというところも含めて、自分が納得できるような会社を選ぶことが一番です。ステータスだけでなく、自分のやりたいこと、面白いと思うことを見極めて会社を選ぶことが大事だと思います。

そして今はどの会社に入るか以上に、自分のキャリアをどれだけよく考え選択するかというところが重要です。変化が激しい現代では「就社」という概念はなくなりつつあり、転職を前提としたキャリアも一般的です。ですので、それこそ３年で転職することを前提とした判断も、一つの要素になると思います。

今年のテーマである”RESTart”に関連して、これまでの中田さんの人生を振り返ると、どのような挑戦が一番印象的でしたか？

中田：その意味では最初の転職が一番の挑戦だったと思います。転職先の会社に執行役員として参画したので、転職とはいえプロ野球選手のように契約期間付きの契約でした。２年後にクビになったら、その会社でのキャリアはその時点で終わり。当時42歳でしたが非常にしびれました（笑）。転職後は自分のことをプロ野球の外国人選手に例えて、「助っ人外国人として、２年以内に結果を出します」と自己紹介していましたが、その気合は評価してもらえましたし、結果としてその会社で８年働きましたので、振り返ってみると良い挑戦だったと思います。

この記事は一橋生などに向け公開される予定です。読者の皆さんに是非一言をお願いします。

中田：時代の変わり目である今だからこそ、若者である皆さんには社会を変えるために頑張って欲しいです。日本の社会・経済だけでなく、世界も2000年代生まれの「Ｚ世代」が動かす時代になってきました。日本もようやく政治・政権が若返ってきましたが、欧米では、日本とは比べられないほど若返っています。日本の若者には、高齢世代に牛耳られることなく、自分で政治も経済も変えていく、という強い気概を持ってほしいです。そのための就職であれば、どこにいてもバリューは出せると思います。

自分は、パクテラの若い社員をうまくナビゲートして、頑張っていきます。パクテラ・コンサルティングは100人程度の会社で小規模ではありますが、中国系であることを活かして、大きなインパクトを出せる仕事ができるよう、頑張りたいですね。

終わりに

最後まで本記事を読んでいただきありがとうございます。次回のVol.3では弊社採用担当部長 渋谷による理想の大学生活と就職活動についてインタビューした記事をお届けいたします。

今回の記事を読んでパクテラ・コンサルティング・ジャパンにご興味をお持ちいただけましたら是非弊社にお問い合わせください。もちろん、オンラインでの面談にも対応しております。社員一同、お待ちしております！

TEDxHitotsubashiUは、アメリカのNPO団体TED(Technology, Entertainment, Design) の理念に基づき、価値あるアイデアを学内や世の中に広めることを目的として活動する団体で、一橋大学を拠点に活動しています。本部であるTED Conferenceとは独立して、学生が主体となって運営されており、講演会の参加者と講演者との間に深い結びつきを生み出すことを目指しています。
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