創業からフルリモートワークーー僕らが考える、これからの働き方

こんにちは、マイプロダクト代表取締役の、小山 (こやま) です。社員たちからは、翔 (しょう) さんと呼ばれることが多いでしょうか。

僕らは、大手からスタートアップまで、幅広い企業と新規事業の創出に取り組む、ビジネスデザインの会社です。また、地域コミュニティを大切に、自治体 / 事業者と関係人口の創出やファンづくりに取り組んでいます。

創業から少し時間が経ち、当時を振り返りながら、少しずつ会社の考えていること、これから目指す姿を外部にカジュアルに発信していきたく、筆を取りました。もし良かったら是非、お付き合いくださいね。

今日は、僕らの「働き方」について、です。

創業は自宅マンションの一角で

2019年の創業時、本当にお金がなくて、自宅マンションの一角をオフィスにしました。地方自治体とのお仕事が多く、社員もほとんどを地方に常駐させる予定だったことから、「まぁ、いいか」と、軽い気持ちでした。

自宅なので当然、毎日通勤してもらうには不向きで、社員たちとはオンラインや、外部のシェアオフィスで打合せする日々でした。そして、すぐにコロナ禍に...。

最初の気付きは、その時でした。所謂「フルリモート」勤務の形態を取っていたので、予定していたイベントや活動を中止したり、苦しいことは多かったのですが、会社のオペレーションだけは、何も変わらなかったのです。

「分散型」という選択肢

やがて、クライアントの幅が地方自治体から、大企業 / スタートアップに広がり、東京本社側の社員も増えてきました。さすがに来客も増え、ずっと自宅マンションというわけにもいかず、本社移転を検討し始めたのが、2021年の春です。

最初は自社オフィスを軸に検討していたのですが、最後まで悩んだのが、柔軟な働き方の維持でした。社員の中には、都心まで片道2時間近くかかる方や、送迎を必要とする幼いお子さんがいる方も。そんな中、分散型シェアオフィスという考え方を知りました。

本社は都心に小さく置き、郊外まで幅広くシェアオフィスでカバー...そうすれば、目的に合わせて社員が自由に働けると、そう思いました。最終的には、野村不動産が運営するH1Oを本社にし、都心で100+拠点を持つH1Tとも固定額で契約しました。

「オフィスに来たければ、ご自由に」

今では、多くの社員が自宅、シェアオフィス、本社を柔軟に使い分けながら、仕事を進めています。作業は自宅で、クライアントとの打合せや気分転換にはシェアオフィス、しっかり議論するのは本社で、などでしょうか。

結果、社員の満足度が改善しただけでなく、通勤にかかる交通費が節減されたり、業後・週末のプライベートにも便利など、想定していなかったプラス効果も出ています。こうした利点を今後は、採用面でもPRしていきたいと、そう思っています。

時折、面談で働き方を聞かれる際には、こう答えています。

「弊社は、『オフィスに来たければ、ご自由に』です」と。