～医師と代表取締役の二刀流～ 医療現場で生み出されたサービスを全国に。 コロナ禍での社会課題解決に取り組む新進気鋭の社長の挑戦

今回は医師と社長の二刀流で奮闘するダンディこと代表取締役社長の小川智也にインタビュー。
もともとはMRTのgaikin(医師・非常勤に特化した人材紹介サービス)の登録医師だったダンディは、2011年度MRT取締役事業本部長に就任。2019年度に代表取締役社長に就任しました。
(社長就任時の記事はコチラ)

医師として従事していたダンディがMRTにJOINし、社長としてMRTを引っ張る存在となった経緯やストーリー、今後の展望についてたっぷりインタビューしてきました！

臨床医からビジネスの世界へ

私とMRTとの出会いはMRTのユーザーとして登録したことから始まりました。
その時のMRTは社員数名ほどの会社で、スタッフと交流が持てるアットホームな環境。
大阪から東京に来たばかりで何の伝手もなく仕事を探す私にとって、MRTの存在は心強い存在でしたね。

その後MRTに紹介いただいた医療機関での仕事を通して、医療 “事業”で日本の医療基盤を変えたいと思うようになり2011年に取締役事業本部長としてMRTに入社しました。
ただ救急医療だけに注力していた私にとって、ビジネスは全く未知の世界。医療のことはわかっていても、その他社会のことは全く無知でした。

しかし生半可な気持ちで取り組むべきではないと感じていたため、一念発起し、経営大学院に入学。必死の思いで学びMBAを取得しました。
2年間という短い期間ではありましたが、ビジネスの世界で活躍し業界の中でもトップランナーのみが集まる環境で学べたことは、私にとって大きな財産となりました。

事業成長と葛藤、そして社長へ

MRTは2016年にマザーズ上場し、幸いにして業績は伸びていましたが、マザーズ市場に求められている高い成長性の継続を意識することは良い意味でも悪い意味でも強いストレスとなっていました。
事業の収益を考えると「こちらの方法が適切であろう」ということでも、医療現場を考えると「別の選択肢を選ぶ」ことが適切であるという事例がしばしば発生したのです。

すると経営者としての自分と医師としての自分が対峙するため、自問自答を繰り返すことがよくありました。また、その当時の代表は医師ではなかったため、医師としての立場から事業を俯瞰し述べたとしても、理解されない点もあり、経営的判断でも意見が分かれることもあったのです。
しかしその都度MRTのミッションを軸に「何がベストなのか」を訴え続けた結果、お互いの溝もなくなり事業成長に関しての礎を築くことができました。

そして2019年4月、皆驚いたことかと思いますが、会社の諸事情により社長に就任することに。
幸いにして事業継続に対する懸念はほとんどなく、社長就任の日から何の滞りもなく業務を進めることができました。もともと、事業全体を見渡すことは副社長であった私の役割でもある一方で、マネジメント層で活躍してくれている優秀な社員たちに事前に権限委譲していたことも要因だと考えています。

そうして社員に支えられながら、「代表取締役社長」という立場で、グループ全体含め会社を牽引していく日々が始まりました。

社長就任から数ヶ月で激変した社会

私が社長に就任してから、事業整理や経営体制の刷新によりグループ会社をはじめMRTの業績は順調に伸びていました。ところが、その状況は一変し、収益低下どころか創業以来の大赤字を生み出す可能性まで出てきてしまったのです。その要因は「COVID 19の感染拡大」。

コロナ感染が国内でも猛威を振るう中、社会は激変。もちろんMRTもその影響を受けました。
MRTでは全国の医療機関に非常勤医師・看護師の紹介、商業施設内のコンタクト眼科への医師紹介、健診センターとの連携が大きな事業柱です。
しかしコロナ感染の影響は医療現場にも広がり、医療機関での外来閉鎖、健診の中止、商業ビルの封鎖。それら全国に広まるにつれ、連日のごとく業務依頼のキャンセルが続き、事業売上が急降下しました。最大で約9割以上も売り上げが減少してしまう事態に。

売上の急激な減少が進みつつある中、連日眠れない日々が続いたのですが、その時に頭をよぎった言葉がありました。その言葉は私の座右の銘でもある「小医は病を癒し、中医は人を癒し、大医は国を癒す」。「大医」になりたいと思い事業の世界に足を踏み入れた私ですが、世界中は「感染症」というまさに“医療に関わる脅威”に晒されているということを“再度”意識したのです。
今こそMRTの事業を通して「大医」たる取り組みを実践すべきだと感じ、その瞬間から既存事業の挽回策に対して意識を向けるのではなく、今求められる医療基盤構築に注力しようと考えました。

COVID 19とMRTの関わり

時期を同じくして国民への「コロナワクチン接種」という感染症に対する脅威を回避するための取り組みが始まろうとしていたのですが、ワクチン接種に携わる医師・看護師確保が進まず政府も自治体も困っているということを耳にしました。

そこで少しでも力になれたらとの思いから、ある自治体のワクチン接種会場へ医師紹介での協力を始めたのです。その時自治体に紹介したのは1日あたり数名の医師のみ。事業挽回どころか本当に小さな取り組みでした。しかしこの経験が私達にきっかけを与えてくれたのです。

更に猛威を振るうコロナ感染症の急速な拡大は日本社会にも大打撃を及ぼしていたため、この事態を改善するためには、医師・看護師の協力が不可欠。
最初に協力させていただいた自治体がMRTの存在を他の自治体関係部署にお伝えしてくださり、MRT社員の必死の頑張りも功を奏し、私たちの存在がクローズアップされるようになりました。

そこから、弊社の快進撃が始まります。
1つの自治体への数名の医師紹介から始まった取り組みが、次々と複数の自治体との連携が決まり、気づくと1日あたり数千名以上の医療従事者をワクチン接種会場にご紹介する規模まで一気に紹介件数は増えましたね。

この時、社員はこれまで通りの人員数で、従来の業務量の倍以上をこなしてくれました。
これも、社員一人一人が、弊社の「医療を想い、社会に貢献する。」というミッションを遂行すべく取り組んでくれたおかげと今でも感謝しています。
その後、自治体との連携はワクチン接種会場サポートだけでなく、酸素ステーションの運営サポート、自宅療養者サポートのコールセンタ―業務など、まさに社会的に必要とされている医療基盤のサポートを次々手がけるまでに至りました。

今後の展望

MRTの主軸事業は、医療従事者の人材紹介業です。
しかしそれ以外にもメディア、医療情報プラットフォーム、アプリケーション、RPO・BPO、グループウェア、その他グループ全体で考えると出版事業、PR事業、再生医療事業など「医療」を中心としながらも非常に多岐にわたっての事業展開を行っています。

会社経営にとって、事業の多極化か選択・集中かを決めることは非常に重要ですが、MRT も成長の過程で「拡大と集約」を何度も繰り返し、現在に至ります。昨年度はある程度の事業選択ができたと思うので、今後はそれらの事業の幹を太くすることに注力します。

また「大医」を目指すため、今後日本国内で課題になる様々な医療問題解決に取り組むべきと考えて次世代に向けた動きも開始しています。 具体的な事例としては、自治体や政府（内閣府）等と共に取り組む「デジタル田園都市国家構想」内の医療・ヘルスケア分野における取り組みです。

オンライン診療やオンライン健康医療相談、医療MaaSなど先進的な取り組みの実装に向けたチャレンジを開始し、経済産業省・厚生労働省・国土交通省・デジタル庁などとも共に取り組む活動に参画することができています。今後、これらのチャレンジが、ゆくゆくは日本だけでなく海外の医療課題も解決できる取り組みに発展するよう、MRT社員の皆とともに未来を切り開いていきたいと考えています。