在宅とオフィスのハイブリッドワークについて

こんにちは、人事の山内です！
7月号の人事ブログ第2弾をお届けします。

今回は、面接でよく聞かれる質問の上位にくる「オフィスへの出社率はどのくらいですか？」に関することについてお答えしていこうと思います。
現在、みなさんの会社はどういったルールが敷かれていますか？
出社必須ですか？フルリモートワークが可能になりましたか？
ぜひ、自社やユニークな他社の事例と比較しながらご覧ください！

■はじめに

もともとD2C dotは裁量労働制という働き方を採用しており、「働く時間」「働く場所」を自ら選択できました。オフィスワークが主流ではありましたが、ポジションによっては常に移動をしながらカフェやコワーキングスペースで仕事をするという人もいました。これは、その方が発揮できるバリューが最大化すると判断したからといえます。オフィスに戻って来なければ仕事ができないというのは非効率的なので、移動時間を減らしてその分業務時間に充てた方が効率的であると判断した、ということでしょう。コンプライアンスやセキュリティを必ず守るという絶対条件のもと、このような働き方が認められてきました。

そんな中、D2Cグループでは新型コロナウイルスによる感染症対策で2020年2月より全社一斉に在宅勤務体制に切り替わりました。オフィスに出社しなければできない業務を担当していた社員もいた中で、全社員が在宅勤務が出来るように会社が判断し、担当者がクイックに整えていたことに大変驚きました。
実は、私が入社して1週間後に初めての感染症対策通知が出て、1ヶ月後には「在宅勤務令」が出ました。ほとんど誰にも会えないまま在宅勤務に移行したので寂しい気持ちはあったのですが、それ以上に裏側で動いてくださっている人への感謝の気持ちは募る一方でした。

それから約2年半ほどが経ち、全社員が在宅勤務を経験したことによって、勤務場所はオフィスでなくても十分に業務を行えることが分かりました。最初は、仕事用の机も椅子もないし・・、家族がいる中でどうやって仕事をするのか・・、といった戸惑いの方が多かった在宅勤務も、慣れてしまえば出社しなくて済むことによるメリットの方が勝ってしまっていました。いざ、徐々に出社に戻そうとしたときに、なかなか腰が上がりませんね、もう満員電車はいやですし、まだまだ状況が落ち着いたわけではないため、それも心配です。

■NEW東京オフィス

感染症対策の渦中、2021年8月に東京オフィスは移転をし、すごくステキになりました！
ちなみに沖縄オフィスは2020年4月に移転とリノベーションをしておりますので少しご紹介させてください。
それぞれ、こんなコンセプトがあります↓

【沖縄オフィスリノベーションのポイントは、「グランピング」】
・エリア分けして照明を変えることで、落ち着いた空間を創る。
・非日常・自由をテーマにした、リラックスできる空間を創る。
・壁は少なく開放的、シンプルだけど無機質にならないように植物を置く。
・家具や什器は元々あったものを活用し、いつでも自由に動かせるようにする。

【東京新オフィスのコンセプトは、「D2Cブレンド」】
・グループが交じり合い、価値創造を生み出すワークプレイスへ
事業の拡大とグループシナジー強化、並びに、従業員へ選択肢のあるワークスタイル、最適化されたワークプレイスを提案することで業務の質と生産性をこれまで以上に高めることを目的に設計。そのため、自席を固定せず全席フリーアドレスにし、グループ社員が様々な形で融合し、生産性をこれまで以上に高められるように工夫。

東京の新オフィスでは、さまざまな働き方を選択できる場所になるよう設計されています。変化のあるエントランスに始まり、共に生み出す「CO-WORK」スペース、集中する「DEEP-THINK」スペース、さまざまな用途に合わせ組み合わせ可能な「MULTI-TASK」スペースなど、その日の業務内容や気分に応じて、使い分け可能な多種多様なワークスペースを用意しています。

詳しくはこちらのNEWS、記事もご覧ください↓

■ハイブリッドワーク

ハイブリッドワークとは、従来の出社型「オフィスワーク」と、自宅やシェアオフィスなどオフィスと離れた場所で働く「テレワーク」を組み合わせた働き方のことをいいます。

徐々に国や都（県）の方針で緊急事態宣言撤廃、まん防撤廃がされ、状況が緩和し始めると、そろそろ腰の重かった社員たちもストレスが溜まり始めているようで、感染症対策をしっかりと行ったうえで自主的に出社スタイルに戻り始めた人もいます。在宅勤務は手段としては有効ですが、万能ではないということがいえそうです。

＜リモート環境で大変なこと＞
・勤怠やマネジメント（メンタルヘルス）は難しい
・チームワーク、コミュニケーションなど繋がりの醸成には限界がある
・帰属意識の低下を招く恐れがある

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