2024年、男性の育児休業は「取得率」だけじゃない。その実態に目を向けよう

2022年10月に改正育児介護休業法が施行され、男性の育児休業取得促進がさらに進んでいます。しかし、企業の補助制度は短期取得を前提としたものが多いのが現状です。

取得率という数字は短期でもカウントされます。しかし、育児は短期では絶対に終わりません。大切なのは、育児休業を「取得する」ことではなく、「どのように活用する」かです。

私は、この会社で3人の子供の父親として、2回目の育児休業を半年間取得しました。（1度目は1年間）その経験から、男性の育児休業がもたらす「個人」「家庭」「企業」への多様なメリットを実感しています。

1. 男性の育児休業は、父親自身の成長にもつながる

育児休業は、仕事から離れて家族と過ごす貴重な時間です。子供の成長を間近で見守ることはもちろん、家事や育児を分担することで、パートナーとの協力関係を築くことができます。

また、育児を通して得られる経験は、仕事にも活かすことができます。時間管理やコミュニケーション能力、問題解決能力など、育児で培ったスキルは、ビジネスシーンでも役立ちます。

2. 男性の育児休業は、家庭の幸福度を高める

父親が育児に積極的に参加することで、母親の負担軽減はもちろん、家族全体の幸福度が向上します。父親と子供の強い絆が形成され、より温かい家庭環境を作ることができます。
よく妻に言われるのは、母親の気分が良ければ、子供の気分も良くなる。　私の気分をあげて。です。（笑）強いんですよ。（笑）

また、育児休業は、家族とのコミュニケーションを深める絶好の機会です。子供と遊ぶ時間や、パートナーと将来について語り合う時間など、かけがえのない時間を過ごすことができます。

3. 男性の育児休業は、企業の競争力強化にも貢献する

男性の育児休業は、従業員のエンゲージメント向上や、多様な人材の活躍促進など、企業にとっても多くのメリットがあります。

育児休業を積極的に取得できる環境は、従業員の満足度を高め、優秀な人材を引き留めることにつながります。また、男女平等な働き方が実現することで、企業の競争力強化にも貢献します。

建前の数字ではなく、実態に目を向けよう

近年、男性の育児休業取得率は向上していますが、その実態は様々です。取得率という数字だけを見て、企業選びをするのは危険です。

新卒や中途の企業選びでは、「取得率」だけでなく、「取得期間」「取得者の声」「制度の内容」など、具体的な情報を確認することをおすすめします。

■ うちの会社の場合

うちの会社では、男性の育児休業取得を積極的に推進しています。育児休業取得者には、育児と仕事の両立をサポートする制度も充実しています。

実際に、私も2回目の育児休業を取得した後、スムーズに仕事に復帰することができました。

■ まとめ

男性の育児休業は、個人、家庭、企業にとって、多くのメリットをもたらします。

建前の数字に惑わされることなく、企業の取り組みの実態をしっかりと見極めて、「育児休業をどのように活用できるか」という視点で企業選びをしましょう。