「地方移住のメリット」～地方移住のメリット・デメリット、移住先での仕事の探し方などを紹介～

近年では地方移住をする人が増えてきましたが、地方移住にはメリットもありますがデメリットもあります。メディアで取り上げられることでチャレンジする人も多いですが、理想と現実のギャップに戸惑うこともあるようです。移住生活を有意義にするためにも、ぜひ事前のリサーチを慎重におこなった上で決断するようにしましょう。この記事では地方移住のメリット・デメリット、移住先での仕事の探し方についてもご紹介します。

目次

①地方移住のメリット・デメリット
②地方移住での仕事の探し方
③地方で仕事を選ぶときのポイント
④まとめ

①地方移住のメリット・デメリット

早速、地方移住のメリットとデメリットを見ていきましょう。

①-1地方移住メリット

地方移住のメリットは以下の3つです。

満員電車に乗らなくて良い

都心で生活することのストレスの大きな割合を占めるのは満員電車ではないでしょうか。毎日利用するものですが、電車に乗るだけで朝から疲れてしまいますし、仕事終わりにも同じように満員電車を利用せざるを得ません。地方に移住すれば満員電車から解放されますよ。

物価が安い

固定費で最も大きいであろう家賃について、地方であれば格段に抑えることができます。都心に住むと給与のほとんどを家賃で消費してしまうケースもありますが、地方であれば家賃が安いので、他のことにお金を回せるようになります。

食品の鮮度が良い

都心でも産地直送などの食品はありますが、現地の新鮮さには敵いません。値段に都心への輸送費も含まれていませんので、獲れ立てのままの食品を味わうことができます。一度体験してしまうと、都心での食事に不満をいだいてしまうかもしれません。

①-2地方移住デメリット

ただし、地方に移住することにはデメリットもあります。

車がないと不便

都心では交通網が発達しているので公共交通機関を利用すればどこにでも行けますが、地方の場合は近くのスーパーマーケットが数km離れていることも珍しくなく、車を持っていないと生活が不便になってしまうことでしょう。

遊べるところがない

地方は都市以上に少子高齢化が進んでいますので、若者向けの遊べる場所がありません。自然の中で楽しめるバーベキューや釣りなどはできますが、ゲームセンターやスパなどの娯楽施設での遊びやリラックスは難しいでしょう。

ご近所付き合い

地方は人口が少ないためご近所付き合いが欠かせません。また、良くも悪くも噂がすぐに広まってしまうなど、都心のようにプライベートを確保するのが難しい場合もあります。ただその分人との関わりは増えるので、気軽に助け合いができる温かさも感じられることでしょう。

②地方移住での仕事の探し方

地方移住を決断する際に欠かせないのが仕事をどうするかということです。

現地で探す

地方では都心にはない現地ならではの仕事があります。都心での経験を活かして新たなアイデアを持ち込むことも可能でしょう。現地の仕事はインターネットでは扱っていないこともあるため、現地へ赴いて探すケースが多いです。

自治体で探す

自治体では移住者のサポートをするための部署を設置しています。移住者がスムーズに仕事を始められるような研修制度を採用しているケースもありますので、現地の自治体に相談してみるのも仕事探しの方法の一つになります。

フリーランスで働く

IT業界に多い働き方としてフリーランス・個人事業主があります。出社の必要がなく全国どこにいても働くことができるのであれば、地方に移住すれば給与水準を落とすことなくコストを下げた生活を実現できます。

地域おこし協力隊で活動

給与をもらいながら地域活性化の活動ができる国の制度があります。「地域おこし協力隊」です。全国で6,000名の方が活動されており、数年の任期が設定されてはいますが、任期が終わった後も現地で就業する、起業することが可能です。特に起業する場合は100万円を交付金として受け取れるため、任期を満了した半数近くの人が何かしらの事業を立ち上げて活動を続けています。

③地方で仕事を選ぶときのポイント

地方で仕事を選ぶ際は以下のポイントについて検討するようにしましょう。

生活予算を考える・・・現地での家賃・生活費などを計算し、それに見合う金額を稼げる仕事を検討します。
ライフスタイルを考える・・・地方で送りたいライフスタイルを検討し、実現可能な仕事を検討します。
複数の収入源を考える・・・都心に比べると地方の給与は下がるため、複数の収入源を持つことで理想の暮らしに近づけます。

④まとめ

地方移住のメリット・デメリットをご紹介しました。移住については未体験のことも多いかと思いますので、慎重にリサーチを進めましょう。地方移住へ強い想いがある場合は、研修制度や活動任期終了後のサポートもしてくれる「地域おこし協力隊」の制度の活用がおすすめです。