集中治療後症候群（PICS）の実態を調査する『JPICSデータベースアンケート調査システム』を日本集中医療学会へ導入

ICTを駆使したデータ収集で、PICSの予防・治療に貢献

千葉大学発医療スタートアップ企業である株式会社Smart119（本社：千葉県千葉市、代表取締役社長/CEO：中田孝明）は、一般社団法人日本集中治療医学会より委託を受けた、ICU（集中治療室）退室患者の健康状態の確認や、後遺症の有無を調査するためのWebシステム『JPICSデータベースアンケート調査システム』（以下、本システム）の開発を完了、2022年4月より5医療機関においてテスト運用を開始予定であることを発表します。
新型コロナウイルスの感染拡大以降、集中治療室（ICU）に入室して治療を受ける重症患者が急増しています。医療従事者の懸命の治療により、多くの重症患者が生命の危機から救われてきた一方で、ICU退室患者の多くは、運動・認知機能障害およびメンタルヘルス障害などの後遺症に苦しんでいる実態があります。これらの後遺症は「集中治療後症候群（PICS）」と呼ばれ、かねてよりその予防と対策が課題とされてきました。

PICSは患者のみならず、その家族にも影響を及ぼし、社会復帰等を困難にする等の事例が多数報告されてきたにもかかわらず、日本では充分な疫学研究が実施されてきませんでした。本システムは、ICU退室患者とその家族の日常生活を調査することを目的とした研究に使用され、得られた調査結果を分析することにより、PICSの予防や抜本的解決につながる重要な知見がもたらされる可能性があります。

研究の主体者である日本集中治療医学会（1974年発足）は、1万名を超える医師、看護士等が参画する学会で、集中治療専門医の資格審査や集中治療専門医の育成を行っており、2021年4月までに、2,127名の集中治療専門医を育成・輩出してきました。同学会はこれまで、ICU退室患者とその家族のアンケート調査を紙ベースで実施してきましたが、PICS研究の迅速化・効率化を図る観点から、調査のDX化を推進。完成した本システムにおいて、ショートメール等を使ったアンケート調査を患者本人とその家族（代理人等）に対し複数回実施し、収集したデータを、同学会内の研究チームが分析して対策に役立てていきます。

株式会社Smart119は、先進的な取り組みを推進する日本集中治療医学会をこれまでにも支援してきた経緯があり、「集中治療支援システム（ICYS）」などの受託開発を手がけてきました。

■ICYS（集中治療支援システム）
突発的・局所的に生じた集中治療専門医の人的リソース不足を解消し、医療体制の強靭化を図ることを目的に開発された支援要請システム。新型コロナウイルス感染症の拡大などに起因する集中医療専門医の不足時に、日本集中治療医学会ホームページ内の専用サイトにおいて、医療関係者および行政関係者からの支援要請や問い合わせなどを受け付けるもので、要請を確認した他地域の医師やICYS担当者による、適切かつ迅速な対応や支援の検討・実施を可能にしています。利用は無料。

「安心できる未来医療を創造する」を経営理念に掲げる株式会社Smart119は、代表を務める中田孝明医師をはじめ、多くの医師、救急救命士、看護師などが集結している医療のプロフェッショナル集団です。救急医療を中心に、ICTによる医療の発展を通じて幅広く日本の医療に貢献することを目指しています。