400万人が利用する会社訪問アプリ
だいち災害リスク研究所 / 所長
ログインユーザーのみに公開
災害で悲しむ人がいない社会づくりへ。 地形地質・災害リスクを知って強い家に住むことが最大の減災対策 地質のプロとして数々の地震、災害現場を調査して見聞したデータや知見を役立てたい 詳細→https://note.com/yokoyama1128/n/ne906bc5252e4
不動産や住宅の災害リスクを評価、また相談できる立場となる仕組みが既存の枠組みで十分に存在しない現状から、だいち災害リスク研究所所長に就任。ハザードマップのない地域やハザードマップでカバーしきれない災害リスクまで考慮した、不動産の災害リスクコンサルティングが一般化し、災害リスクを知って住む社会となるよう活動しています。
微動探査の普及と一般化を専門とする企業であるBe-Doにて会長・地盤技術責任者として従事。災害や住宅、地盤にかかわる業界で、消費者が悲しむことがない社会を作りたいと考えています。能登半島地震被災地はたびたび現地入りして調査、観測、その際の事例などをもとに活動。
産学連携により国内外へ微動探査(物理探査法の一種)の普及促進を目指すことを目的として一般社団法人を設立。理事・事務局長として関係する各機関・企業と連携し、微動探査の基準化や一般化、普及促進の取り組みを進めてきました。北海道、インドネシア等の地震被災地での調査研究を実施。
地盤情報を活用した新サービスの開発および普及促進、知財、商品開発等に従事しました。テレビCMの作成、CM発表会、産学連携のサミット開催、省庁や政党とのロビー活動なども担当。
世界トップ外資企業専属の環境安全衛生部門のプロジェクトマネージャーのほか、地質・環境コンサルタント、地盤災害チームリーダーとして勤務しました。 同社では土壌汚染調査から対策工事も含めたプロジェクトマネジメント、リスクマネジメントおよび、地盤・地質調査、液状化判定、地盤陥没
早稲田大学理工学総合研究センター勤務ののち、国の研究機関である国立研究開発法人 産業技術総合研究所 地質情報研究部門(旧・通産省工業技術院 地質調査所)などで第一線の研究活動に従事してきました。
関東平野(茨城県南部全域の常陸台地)の地形・地質のなりたちに関する博士論文で博士(理学)の学位を取得