1
/
5

なにをやっているのか

Sutrix Solutions ベトナムオフィスの様子
フレンドリーなチームメンバー
①企業のDX実現に向けて伴走 日本において各企業のDXへの取り組みが進んでいると言われていますが、実態としてはまだ多くの企業で成果が出せている訳ではありません。DXの実現には最先端のデジタルテクノロジーを自社へ取り込み、全社視点で活用/最適化し続けていく事が重要です。 経済産業省のDXレポートにも書かれている通り、企業のビジネス変革と伴に、DXに必要な最先端のデジタル技術を提供するパートナーの支援と伴走が必要であり、特にアジャイルでの推進が推奨されています。 Sutrix Solutions Japanは、DXにおけるコンサルティングから、アーキテクチャデザイン、UI/UXデザイン、開発、などの導入や初期開発フェーズだけではなく、活用や最適化/定着化を目指し、機能や改善を繰り返し行いながら、DX成熟度とビジネス成果を高めていくDevOpsスタイルでの伴走が可能です。 ②グローバルの最新テクノロジーを企業のDXへ Martechと言われるデジタルマーケティングに関するテクノロジーだけでも、世界には8,000以上存在しており、日々革新と増加しています。日本で活用されているのはごくごく一部で、ノーコードやローコード、多くのカスタマイズが必要なものなど、力を発揮する分野や強みも様々です。 自社にとって必要、且つ最適なテクノロジーをこの中から選び出し、自社の業務に組み込み、活用し成果を出すのはテクノロジーに明るいメンバーが必要不可欠です。  Sutrix Solutions Japanは、Sutrix Groupが培ってきたAIやDXM(デジタルエクスペリエンス管理), E-Commerce, CMS(コンテンツ管理システム), CDP(カスタマーデータプラットフォーム)やアナリティクスなどのデータソリューション、フロントエンドやバックエンドの最新技術、など様々な企業の課題を解決するべく提供してきたグローバルで活用されている最先端のテクノロジーを、日本企業の課題に合わせて、導入、活用の推進を行います。 ③DX推進に必要なテクノロジー人材を企業に提供 日本におけるIT人材は需要に対して不足するというシナリオが経済産業省の調査により明らかになっています。すでに企業によるIT人材の囲い込みやDX推進者ヘッドハンティング等で人材の取り合いになっており、人材確保に苦慮している企業も少なくはありません。 採用が出来ないからといってDXを推進しないという選択は、自社が窮地に陥る事とイコールになる時代が目の前に迫っている中、経営者として取るべき事ではありません。 Sutrix Solutions Japanは、Sutrix Groupに所属している様々な分野に精通しているエンジニアを、DX推進のリソースとしてご活用頂く事が出来ます。 Sutrix Groupが多くのエンジニアを育成、提供してきたエンジニア育成メソッドで磨き抜かれた、優秀なエンジニアをプロジェクトにアサイン致します。

なぜやるのか

オフショア開発を日本でスタンダードに。日本のDXをグローバルレベルに。 この想いでSutrix Solutions Japanを立ち上げました。 世界の企業がDXの実現を目指し、そしてテクノロジーを活用して新たな顧客体験を創出する事により顧客の心を掴んでゆく、このような動きが急速に進んでいます。 コロナの状況下で、リモートワークによる企業の働き方に大きな見直しがマストとなった今日、ようやく日本市場でもDXに向けた取り組みが活発になってきました。 とはいえ、まだまだDXの取り組みが手探りな企業も多く、進めていたとしても成果が出ていなかったり、推進できる人材が不足して足踏みしていたりと、世界的なDXの流れに取り残されている状態と言っても良いのではないかと思います。 デジタルの登場により、ビジネスにおいて国や場所の垣根がなくなり、ECで何でも買え、SNSで誰とでも繋がる事ができ、データとAIによってあらゆる事が予測可能になっているこの時代において、日本企業がグローバルで戦えるテクノロジー力を持つ事は必要不可欠ではないでしょうか。 DXを実現するためのキーワードは"DXの最新テクノロジー"と"それを提供する最適な人材"です。 Sutrix Groupは20年にわたってUSやヨーロッパ、アジアの企業に提供してきた実績や最新テクノロジーのノウハウ、技術力、エンジニアリング力を培ってきました。また、日本市場に参入してから7年が経ち、日本のプロジェクト経験を持つ人材が多くそろっております。 Sutrix Solutions JapanはDXの強みを活かして、お客様と伴走しながら、DXを通じて導き出す最適な事業方針に対して、グローバルレベルのDXソリューションを提供できるパートナーを目指して参ります。