『マーケティングを進化させて世界中のビジネスを加速させる』をビジョンに掲げるマインディアでは、日々活躍しているメンバーがいます。このストーリーではマーケティングに限らない多様な経歴を持つ各々がなぜマインディアに入社し、何を目指して日頃の業務にあたっているのかを、シリーズでお届けします。
今回は、コンサルティングセールスとして創業期からマインディアの成長を牽引してきた川村さんにお話を聞いてみました。
◆登場人物
株式会社マインディア / Consulting Sales 川村雄一
東京都出身。同志社大学卒業。大学卒業後、野村證券に入社し、コンサルティングセールスとして個人・法人の資産運用、資金調達業務に従事。2018年、マインディアに入社。現在はセールス本部のコンサルティングセールスとして、主にオンライン定性調査のセールス業務に携わっている。
これまでの経歴について教えてください
2010年に野村證券に入社しました。ここでは個人のお客様に対して株式、投資信託など運用商品のご案内だけではなく、お客様のご資産状況やライフステージに合わせて、相続、不動産売買などオーダーメイド型のコンサルティングセールスを行っていました。また法人のお客様には私募債の発行なども含めた資金調達の支援も行いました。2015年、米国ゼネラル・エレクトリック(GE)の金融部門であるGE Capitalに転職をし、国内中小企業を中心とした法人向けの資金調達業務に従事しました。
マインディアに入社した経緯を教えてください
2018年春頃にGE Capitalが国内企業に売却される事が決まり、自分のキャリアを見つめ直していました。その時に同僚から「コンサルティングセールスを探しているスタートアップ企業がある」とマインディアを紹介されたのがきっかけでした。
現CFOの木村さんに会い、創業経緯、将来的なビジョンや達成したい事、存在意義など細かに聞いていく中でスタートアップに対する漠然した不安を打ち消すには余りある圧倒的な魅力を感じました。
私がマインディアに入社を決めた最大の要因は、当時人数は創業メンバー含めて5名と小規模でオフィスもマンションの一室でしたが、各業務のスペシャリストが揃っており、また全員が真剣に上場を見据えながら会社の成長に対する明確な目標を持っていたことです。このチームで業務に邁進すれば大きな目標も達成できるのではないかと感じました。
マインディアメンバーに会って「自分の会社を上場させる」という事を初めて具体的に考え、0から1を生みだすワクワクを感じました。与えられた目標の達成率を考えるのではなく、目標はもちろんビジネス自体も自分たちで作り上げていくので、求められるスキルの幅に自分の力を試したいと感じました。
半年後、1年後、3年後とマインディアがどんな姿になっているのかも自分たちでスケールさせていけるという変化率に上限が無いと言う事も魅力に映りました。
よく入社前とのギャップに悩むという話を聞きますが、マインディアは創業メンバーから新入社員までフラットに意見を取り入れられる環境が整っているため、自ら手を挙げて積極的に動く事が出来れば悩む事はないと今でも思っています。
現在の業務について教えてください
セールス本部のコンサルティングセールスとして、以下の業務に従事しています。
①オンライン定性調査(国内・海外案件の両方を担当)
- 調査設計と進行に関するディレクション
- 対象者リクルーティングの社内ディレクション
- 調査結果のディレクション
②定量調査
前職までは金融商品を通じて市場と接してきましたが、今はクライアント企業の調査の支援を通じてトレンドを作る過程に携わっています。街を歩く時に目にする製品やTVCMを含む広告についての企業側の深い考えを感じられるようになり、また調査案件で携わった製品が実際に上市されるのを目の当たりにした時はとても面白味を感じます。私の中で最大のモチベーションとなっているのは、クライアント企業が抱える課題感をクリアに出来た時の達成感です。
創業初期は会社の知名度も低く、オンライン定性調査のサービスを紹介させて頂く機会は頂けてもなかなか導入までは至らないことが多く、とても難しいチャレンジでした。そのような中、2020年春頃から新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに企業側でリモートワークが一気に浸透し、オンラインで仕事や会議を進めることが一般的になったことで、多くのクライアント企業への導入を進めることができました。
従来の定性調査はミラールームの中で対面で行う事が前提であり、まさに密な状態でした。一方で、感染が拡大する中でも多くのクライアント企業は定性調査を継続して実施したいというニーズがあり、弊社が開発・提供するオンライン上でのミラールームを実現する定性調査システムに大変興味を持っていただきました。コロナをきっかけに導入いただいたクライアント企業のほとんどが、コロナが落ち着いた後も変わらずご利用いただいており、そのようなクライアント企業のためにもシステムを一層良化させていければと思っています。