【お知らせ】産官学連携の「一般社団法人ストレスオフ・アライアンス」設立！ 株式会社メディプラス代表の恒吉が代表理事に就任へ

株式会社メディプラス代表　恒吉明美が代表理事を務める、
一般社団法人ストレスオフ・アライアンス（事務局：東京都渋谷区）が2018年10月22日に設立されました。

産官学の有識者によるさまざまな視点からストレス性疲労（※1）を研究し、一般企業と協力しながら社会の生産力の回復、成長に貢献することを目指し、活動しています。
さらにこの度、設立記念シンポジウムを衆議院第二議員会館にて、昨年11月19日に開催。今回はそのレポートをお届けします。

ストレスオフとは…生活習慣などからストレスを予防、マネジメントしストレス性疲労を日常的、持続的に解消（オフ）すること。

当法人は、以前より準備委員会を立ち上げ、社会のあらゆる「ストレス」問題に対して議論を重ねてきました。株式会社メディプラス研究所がインターネットで全国14万人に調査した結果では、「ストレス性疲労」を抱えている人が47.5％存在していることが分かっています。また、高ストレス者（※2）はストレス性疲労を抱えながら、何も対処していない状況にあります。

ストレス性疲労（※1）者を詳細に分析すると、重度と思われる人は「適切な時間、量を働けない」と、社会的生産力（※3）が著しく低下している傾向にあります。今後の日本は少子高齢化、労働人口の減少が叫ばれていますが、IT技術の発展などによる社会の変化も加速し、ストレスを引き起こす原因は増えていくと考えられ、「ストレス性疲労（※1）」にどう対峙していくかは重要な課題です。

ストレスオフ・アライアンスは産官学の有識者による、さまざまな視点からストレス性疲労（※1）を研究し、一般企業と協力しながら社会の生産力の回復、成長に貢献することを目指しています。

（※1）ストレス性疲労：ストレス量が個人の処理能力（キャパシティ）を超えたことにより引き起こされる心身の疲労状態のこと。
（※2）厚生労働省のストレスチェックB項目による高ストレス者（77点以上）
（※3）当法人では「社会生産力」を「仕事・家事などを含む労働力」と定義

「一般社団法人ストレスオフ・アライアンス」が設立記念として開催したシンポジウムは、『ストレス性疲労（※1）改善による社会生産力向上の実現に向けて』をテーマに行われました。
同アライアンス代表理事を務める株式会社メディプラスの代表 恒吉明美ほか、厚生労働省労働基準局の秋山篤史氏、理化学研究所の渡辺恭良氏、株式会社ＪＶＣ ケンウッド・ビクターエンタテインメントの榎本誠也氏の４氏が講演を行い、会場は約80人の聴衆で満員となりました。

シンポジウムの第一部は、代表理事の恒吉からストレスオフ・アライアンスが目指す“社会価値”と“経済価値”を創造するCSVモデル構築についての基調講演からスタート。続いて厚生労働省労働基準局の秋山氏より、国が取り組むストレスチェックについての講演、理化学研究所の渡辺氏によるストレス性疲労（※1）改善ソリューション等についての講演を行いました。理化学研究所の渡辺氏の講演では「疲労と老化のメカニズムは時間経過が違うだけでほぼ同じと考えられる」という発表があり、参加者からも大きな反響がありました。

また、第二部ではJVCケンウッド・ビクターエンタテインメントの榎本氏よりオフィス環境についての講演がありました。会場では“ハイレゾ音響空間ソリューション「KooNe（クーネ）」で再現された高音質・広帯域の自然音源を流し、自然音が聞こえるときと聞こえないときの違いを体験しました。

今後もシンポジウムの開催や各種勉強会、ストレスオフに関連するプロダクトやサービス等の企業認証を行う「ストレスオフデザイン賞」の開催を予定していることなどの発表を交えながら閉会。参加者からは「日本だけでなく、世界でストレスが低下してほしい。社会のためにも活動を頑張って欲しい」との声があがっていました。

今後ストレスオフ・アライアンスは産官学の有識者による、さまざまな視点からストレス性疲労（※1）を研究し、一般企業と協力しながら社会の生産力の回復、成長に貢献することを目指します。

＜社員インタビュー＞

＜過去の記事＞

第1回：ストレスは「コントロールする」時代。明日から変えられる「働き方」、はじめの一歩

第2回：あのクラス替えのドキドキを、もう一度。自分の「居場所」があるっていい感じ。

第3回：得意技は「おせっかい」。会社が休み方さえもプロデュースしてくれた結果

第4回：言われた通り働くだけじゃない。事業を「自分ごと」にするための朝の１時間とは？