なにをやっているのか
ホームページ
〇株式会社Media Beatsはマーケティングに強みを持ち、金融・投資領域で事業を展開する創業3期目のスタートアップです。
暗号資産を含めた豊富な投資情報をメディアプラットフォームを利用し、ユーザーに届け国内の金融リテラシーを支えています。金融・投資領域の事業の多角化を進めており、現在も複数の新規事業を同時並行で開発しています。
2021年で立ち上げたメディアは全て圧倒的な集客力を実現し、多くのユーザーに正しい情報を届ける体制を整えることができました。
今後は現在の集客力や資金力を活用し、新しい金融事業(暗号資産・NFT・DeFi/
ブロックチェーン・メタバース等)の立ち上げを検討しています。
暗号資産(仮想通貨)に興味があるという方には間違いない環境が整っていますので、是非このフェーズで参加して頂けると刺激的な体験ができると思います。また、今なら創業メンバーが完全に決まっていませんので、創業期のベンチャーで事業責任者として仕事をしたいという方には最適です！
【暗号資産に関する知識って難しいの？】
応募される方から「知識がないと働けないでしょうか。」とご質問されることが多いのですが、そんなことはありません。弊社スタッフの多くは暗号資産の未経験からスタートしていますので、初心者でもキャッチアップが可能です。暗号資産に関する最新トレンドは全て学ぶことができますので、新しい事業領域でビジネスをしたいと思っている方は是非応募してみてください。
〈新規事業について〉
Media Beatsでは暗号資産に関するビジネスを加速度的に展開していく予定です。インターン採用・新卒採用・キャリア採用など全方位で採用を絶賛行なっています。暗号資産(仮想通貨)・ブロックチェーン・NFT・DeFiに興味がある方にはピッタリの環境だと思いますので、是非応募して私たちとお話ししてみませんか。
なぜやるのか
ホームページ
◯日本を投資社会に生まれ変わらせる
MediaBeatsは「金融の新しい形を提案する」をミッションに掲げ、立ち上がりました。
今の日本は他の先進国と比べて投資をする人の割合が低いという課題があります。
私たちは正確な金融・投資の情報配信を礎に、全日本人の人生がより豊かになる投資社会を創造することが目標です。
新しい金融市場を生み出し、投資社会を創造するために、まずは金融・投資領域で親和性の高いサービスを作り、事業群を形成している段階です。
将来的には銀行や証券会社を立ち上げ、さらなるインパクトを金融領域で残していきたいと思っています。
どうやっているのか
業務の様子
オフィスの様子
〇メンバー全員が事業責任者に”ならざるを得ない”環境
Media Beatsは合計10名の先鋭メンバーで構成されています。
10人という人数で3つの既存事業を運営しながら、常に新規事業を生み出しています。
現在は基本的に3人ほどのチームで一つの既存事業を担当し、同時並行で新しい事業を企画するという体制です。そのため、全員が責任を持ち、事業家として活躍・成長することができる環境があります。
ジョインしたメンバーが雑用(資料作成・エクセル管理)をこなすことは一切ありません。無駄な業務を全て外注化し、自身は本質的な業務にのみ集中することができます。
参画するメンバーは、東大・一橋大学・東京外国語大学・国際教養大学・上智大学出身で日々新しいテクノロジーや金融事業について取り組んでいます
【最新の暗号資産を有効的に活用し日本の投資環境を大胆に改革する】
Media Beatsでは金融領域の中でも「暗号資産(仮想通貨)」に一番注目をしています。
これまでは「ただの投機」として見られてきたビットコインですが、現在機関投資家や企業・国が参画し投資を行うまでに成長しました。これは多くの資産家が「新しい金融・決済テクノロジー」として世界中で認知され始めたことを意味しています。世界的な金融緩和が続く今の金融状況において、ビットコインの需要は世界的に高まっているのは間違いありません。
それに伴い、イーサリアムを始めとしたプラットフォーム型の暗号資産も発展し、今までにはなかった金融のテクノロジーが発明されていくことになりました。2020年のDeFiの躍動や2021年のNFTの発展は間違いなく暗号資産の歴史に残る出来事です。
間違いなくこの業界はここ数年で圧倒的に進化を遂げています。
日本は他国に比べて金融リテラシーが低く、資産運用を行う割合も非常に少ないです。
これは明確な日本の課題ですが、新しい金融テクノロジーである暗号資産を活用することで、この課題を解決できると思っております。
今後は新しく出てくる暗号資産の技術を組み合わせ、アップデートを行い事業を拡大して成長させていきます。金融イノベーションは止まることを知らずに進んでいるので、これを最大限利用し日本の金融課題を解決していきます。
