経験すべてがキャリアの一部になる――JACが取り組むワーキングマザー支援

ジェイ エイ シー リクルートメント（以下 JAC）は1975年にロンドンで誕生した人材紹介会社です。社員のほぼ半数が女性である当社では、ワーキングマザーが活躍できる制度が複数あります。今回は子育てとキャリアの両立をサポートするためにJACが行なっている取り組みを紹介します。

※2018年当時のエピソードになります

子育ての経験を仕事に活かしてほしい

人材業界は女性比率が高い業界と言われますが、JACも例外ではありません。

全社員の48％は女性であり、かつ女性管理職比率は22％と全国平均の2倍以上（2018年8月現在）。役職を問わず、多くの女性コンサルタントが活躍していますが、そのなかには、育児をしながらキャリアを継続するワーキングマザーも少なくありません。

リクルートメントコンサルタントの仕事では、クライアント企業、ご登録者双方の希望や経験を“聞く”力が求められます。

また、ご登録者のキャリア設計におけるパートナーとして、子育て、介護など、どんなことでも人生経験を積んで戻ってきたらその経験がまたコンサルティングの深みになるとJACで長く活躍する社員は口をそろえて語ります。

子育てと仕事を両立していること――。その経験は同じ境遇のご登録者に対し、自分の体験をもとにアドバイスできるコンサルタントとしての価値になります。

こうした背景から、JACでは社員が出産・育児などのライフステージを迎えても長期に就業できる職場を目指し、さまざまな取り組みを行なっています。

産前・産後を支えるさまざまな支援制度

育児支援制度のひとつである「育児手当金」。この制度は子どもを持つ社員が育児と仕事を両立できる環境づくりのため、2007年よりスタートしました。

東京都内など人口の多い地域では、待機児童の問題が長らく解決されていません。

JACでは認可保育園に入園できないという理由で復職を見送るのではなく、認可外保育園やそのほかの選択肢も検討できるよう、このような手当金制度を導入しています。

育児手当金は、子どもが9カ月になるまで最大10万円/月を上限として保育所や託児所、ベビーシッター会社の育児サービス料を会社が負担しています。

その後、年齢により金額は変更されますが、子どもが9歳になるまで、かつワーキングマザーだけでなくワーキングファザーも支給対象です。

この制度を利用している社員からは、「非常に良い職場環境だと思うし、周囲からもそう言われる」「会社が準備してくれた環境以上の利益を生めるよう、良い意味でプレッシャーを感じる」などの声があがっています。

JACでは産前・産後休暇、育児休業制度はもちろん、短時間勤務制度や在宅勤務制度、フレックス制度を利用して託児所の送り迎えができるなど子育て世代の働く環境についても整備を続けています。

職場復帰をサポートする「ワーキングマザーコミュニティ」

また、JACには「ワーキングマザーコミュニティ」という名の社内クラブがあり、1年に2、3回TV会議で全国のオフィスを接続し、毎回20名程の社員が参加します。

コミュニティでは、育児と仕事の両立について相談したり、時間管理についてアドバイスし合うなど、拠点を超えて活発に意見交換をしています。

時間の制約があるからこそ、限られた時間でいかに生産性を上げるかがコミュニティメンバーの共通課題ですが、人一倍時間意識が高いワーキングマザーの取り組みは、子育て世代でなくとも参考になるものがたくさんあります。

会社でしかできない仕事と自宅や移動時間にできる仕事を分けて業務に取り組む、企業訪問の時間を調整して直帰できるようにする、残業しない日を決めてメリハリをつけて働く等、やるべきことを選択する力や集中力の高さは復帰後も変わらず活躍している社員の共通項かもしれません。

あるメンバーは、「ワーキングマザーだからできない、ということはあまりない。すべてを自分でやろうとするのではなく、できることとできないことを明確にし、社内の協力を仰いでいる」と語ります。

JACの企業理念のひとつである「Fairness」。

当社では、それぞれのコンサルタントの働き方が違っても、実績に基づきフェアに評価する文化が根付いているのです。

充実した支援から社会にインパクトを

「人材紹介という仕事は、生きていて経験できることのすべてがキャリアの一部になる」と、経験の長いコンサルタントは口をそろえて話します。

今の日本では、経験豊富なプロフェッショナルであっても、ライフイベントを経てキャリアを継続することが難しい女性は少なくありません。

女性社員が多く活躍するJACでは、女性の就業継続の支援を通して社会にインパクトを与えることができればと考えています。

支援のカタチは時代を通じて変わっていく可能性がありますが、女性社員活躍のための取り組みは今後ますます進化を続けていきます。