RDD HISTORY　これまでと、今と、これから……

RDD HISTORY 1　

これまでと、今と、これから……

prologue

Red Dot Drone Japanの歴史と未来についてお話していきます。

私たち、株式会社Red Dot Drone Japanのこと、これまでに取り組んできた事業を振り返り、今取り組んでいること、これから目指していること、実現したい未来をお話しさせていただきます。

ぜひ、私たちのことを知って頂けたら嬉しいです。

よろしくお願いいたします。

RDD HISTORY 2　

なぜ Red Dot なのか？

Red Dot Drone Japan 会社名の由来

「Red Dot Drone」は2人の日本人がシンガポールで設立しました。

シンガポールは過去にマレーシアから独立した際に「赤い小さい点＝Red Dot 」と呼ばれてきました。それに反発して奮起し今の繁栄があるのですが、その物理的な制約があるにもかかわらず成功を収めてきたことから、今では「Red Dot 」は誇りある言葉とされています。

日の丸にも同様に赤い点があり、日本も小さな国ですが世界に影響を与える存在であると私たちは考えておりこれらの意味を込め私たちの会社名を「Red Dot Drone」と名付け、日本の法人名を「株式会社 Red Dot Drone Japan」とすることにしました。

ちなみにシンガポール法人は「Red Dot Drone PTE. LTD.」です。

RDD HISTORY 3　

なにをしている会社なのか？

Red Dot Drone Japan の事業について

Red Dot Drone Japan は大阪市に本社を置くドローンのソフトウェア開発会社です。

安全・簡単なドローン業務を実現するためのソフトウェアを開発しており、遠い場所にあるドローンを操縦して空からの映像を旅行気分で楽しんでもらう「ドローンの遠隔旅行」や、ドローンによる空撮映像を活用してサッカーなどのフィールドスポーツの行動解析を可能にする「SkyCoach」を提供しています。

ドローンは空撮だけではなく、観光、スポーツ、物流、建築、農業、点検、警備、災害など、さまざまな分野での活用が期待される新たな道具です。

そのドローンに私たちのソフトウェアと想いを交えた「新たな価値」を提供し続けていこうと考えています。

RDD HISTORY 4　

代表プロフィール

Red Dot Drone Japan 代表 三浦 望

工学修士 情報工学専攻（知識情報A.I. 、感性情報）業務系システム開発の経験を経て起業し、自社開発したプロダクトをデンマークに本社を持つ照明業界大手Martin Professional 社（現在HARMAN）のR&Dへ事業売却。R&D部門のベルギーに拠点を移し、LDI(Live Design International)にてリードエンジニアとして参加したプロダクトが2004 年のProduct of the year "projection" 賞を受賞。

その後東京へ移り、プロダクト開発やライブ配信システムなどに関わり、坂本龍一 Trio Tour Japan & Korea 等の配信支援などを行う。

2011 年にシンガポールに拠点を移し、映像プロダクトの開発‧販売、映像のIP 伝送に関わるモジュールの開発などを行う。

2017 年シンガポール拠点のRed Dot Drone PTE.LTD. を設立し、ドローンに特化したソフトウェア開発を開始。

2019年に帰国し、日本法人を設立。

RDD HISTORY 5　

Red Dot Drone Japan万博への思い

大阪・関西万博出展

Red Dot Drone Japan は大阪・関西万博に出展します。

大阪・関西万博は2025年日本国際博覧会（英称：Expo 2025 Osaka, Kansai, Japan）と言い大阪府大阪市此花区夢洲という場所で2025年4月13 日－10月13日までの184日間で開催される予定です。

私たちのオフィスがある南港アジア太平洋トレードセンター（ATC）は夢洲の隣にあり「海の下のトンネルを抜けると万博」という近い距離にあります。

大阪・関西万博への出展理由のひとつに「ドローンの社会受容性の向上」があります。

私たちはこの万博出展を通じて、さらにみなさまの生活や仕事にドローンが数多く関わっていくことを願っております。

Red Dot Drone Japan は「ものづくりの力と未来を感じさせる最新技術の融合からわくわくする時代への思いを馳せる」をテーマに、大阪・関西万博で「ドローンの遠隔旅行」 の体験を提供します。

年齢に関係なく、誰でも安全・簡単にドローン操縦を楽しめる技術を提供するRed Dot Drone Japan の進化にご期待頂ければ幸いです。

RDD HISTORY 6　

遠隔操縦技術で何ができるのか？

ドローンの遠隔操縦技術

Red Dot Drone Japan はドローンソフトウェア開発、遠隔操縦、複数機同時操縦、特殊なスキル無しで飛行するためのUI/UX などを開発しサービスの提供をしています。

ドローンの遠隔操縦技術で何ができるのかと言うと、遠隔地にあるドローンを操縦して現地の様子が確認できるという事です。

この技術の強みは、人が行くことが困難な場所、危険だと思われる場所の把握が可能になるところです。

例えば、自然災害があった時には、すぐに現場状況の把握ができます。そうすることにより、現地に行く前にどのような対策が打てるのかを考えることができます。

現在、私たちは遠隔地にあるドローンを操縦して得られるメリットを伝えながら、自治体との実証事業や、法人との共創事業に取り組んでいます。

遠隔操縦は、映像伝送が悪いと思った通りの操縦はできません。そしてドローンが常に遠隔地に無いと、何かあった時にすぐには出動できません。

この課題を解決できることが私たちの強みです。

RDD HISTORY 7　

ドローンポートってなに？

ドローンポート

“ドローンの遠隔操縦技術“で提示した課題を解決してくれるのが「ドローンポート」です。

Red Dot Drone Japan ではATC 屋上にて大阪産業局さまの協力のもとドローンポートを活用したドローン遠隔操縦の実証実験中です。

また、ドローンポート見学と遠隔操縦体験会を実施しております。

そして、これからのドローン運用において重要になってくる、ドローンポートのソフトウェア開発にも取り組んでいます。

ドローンポートは有事の時のみに使用するだけでは、いざという時に故障などで運用ができない状況が起きてしまいます。

そこで、私たちは普段からドローンとドローンポートを活用する「ドローンの遠隔旅行」を推奨しています。

RDD HISTORY 8　

SkyCoach って？

SkyCoach/ データ解析・可視化

Red Dot Drone Japan では遠隔操縦技術の他に「Sky Coach」というソフトウェアがあります。

サッカー、サーフィン、アルペンスキー、スノーボードなど広域スポーツを空撮、分析・可視化ができるソフトウェアです。

具体的には、サッカーにおいてポジション位置を把握し、その距離を数値化して、戦術的なポジションの修正に役立てることができます。リアルタイム映像の分析、その場で指示、というソリューションを実現します。

この「Sky Coach」は実証実験の一環としてJ リーグのセレッソ大阪のみなさまにご協力頂き、練習時の解析に活用して頂きました。

こういったドローンからの映像を活用して解析・可視化する開発も私たちの得意領域です。

余談ではありますが、代表の三浦はスノーボードが好きで、冬には欠かさずボードを担いで雪山に通い、一日中スノーボードを楽しんでいます。

テクノロジーでスポーツをより楽しめるソフトウェア開発にご期待ください！

RDD HISTORY 9　

ここから生み出されるテクノロジー

RDDオフィス

Red Dot Drone Japanは2019年11月27日に京都のシェアオフィス「GROVING BASE」でスタートしました。

窓のないひとりのオフィスで夜遅くまで開発に没頭し、GPS が必要な時はテラスを占拠してドローンの動作チェックなどを行っていました。

その後、2022 年4月に現在のオフィスである、大阪南港のアジア太平洋トレードセンター（ATC）ITM棟6F に引っ越しました。公益財団法人大阪産業局のソフト産業プラザ「TEQS」というインキュベータオフィスに入居しています。

ATC のオフィスは毎日「海」と「夕日」と「さんふらわぁ」を眺めながらエナジードリンクを片手に終電まで働いていました。

その後、事業拡大による増員のため「TEQS」施設内で引越し、今は大阪府庁を眺めながら仕事をしています。

私たちは、このATC 屋上にドローンポートを置いていて、様々な自治体さま・法人さまに視察に来ていただいています。

RDD HISTORY 10　

地上から空へ、宇宙へ

未来創造図

Red Dot Drone Japan はさまざまな方に支えられて成長してきました。

それは私たちの目指したい世界観に期待して頂けているからだと思っています。そしてこれはまだ成長過程の途中です。

人が見たい、聴きたいという欲求がなくなる事はなく、「地上」を離れ、その先の「空」「宇宙」へと興味を移しています。

そういった人々の願望を叶えるべく、これからも技術会社として社会に貢献していきたいと考えています。

社会にドローンが受容され始めているこの過渡期に、私たちの技術をもっと多くの方に知ってもらい、そしてみなさまの課題を解決するために、技術会社として出来ることは何か？を考え続けこれからも成長していきたいと思います。