なにをやっているのか
スポタカビル(毎年大阪マラソン開催)
スポタカ本店(心斎橋BIGSTEP内)
創業1922年、通称「スポタカ」として長らく大阪ミナミのスポーツシーンに携わってきました。
現在は大阪ミナミを拠点としてスポーツ用品の店舗・通販販売事業と不動産事業をメイン事業に、新たにスポーツに関する事業を複数展開しております。
《主な事業概要》
◆店舗事業(スポーツ用品販売)
大阪ミナミ・アメリカ村にある「心斎橋BIGSTEP」を拠点に、スポーツ用品店を運営しています。
スケートボード、サーフィン、スノーボードの「アクションスポーツ」は特に強みをもっております。
その他アスレジャースと呼ばれるようなカジュアルはもちろん、ランニング・野球・テニス・バスケットなど専門競技に特化したコーナーも展開しております。
2018年には新たに関西最大級の屋内型スケートボードパーク「スポパー」をOPEN
ジュニアスクール・大人のスクールとも常に満員の状態で、皆さんのスケートを始めるキッカケを提供しております。
◆不動産事業
道頓堀川に面する「スポタカビル」のリーシング事業です。
2015年より「ドン・キホーテ」を運営する株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスと契約。インバウンドビジネスの代表スポットとなっております。
◆WEB事業
店舗事業の通販システムの運営から始まり
現在はWEBサイトの構築・運営受託や、スポーツコミュニティサイト「NewSPO」のリリースなどシステム開発も行っております。
◆eスポーツ事業「スポタカEX」
「eスポーツで大阪ミナミを盛り上げる!」をスローガンに2019年3月に事業スタート。
地域の企業様と共同のイベントや、eスポーツ施設のイベント企画など
関西でしか出来ない企画を中心に展開していきます。
別途、産官学連携事業を目指す団体「大阪eスポーツ研究会」の立ち上げに協力
外部講師をお招きした勉強会など、企業向けにeスポーツのリテラシーを高める座学を提供しております。
◆アスリートサポート事業
「アスリート満足度日本一のマネジメント会社」を目指し今年度事業立ち上げ
5つのサービスで、アスリートがスポーツに専念しながら、価値を高め、世の中に発信し、人々へ感動や、学びを与えることができるようサポートしていきます。
・ファイナンス
・マネージャー業
・プロモーション
・キャリアサポート
・コンテンツ企画販売
*公式サイト
https://spotaka.com/
なぜやるのか
満員御礼のスケートスクール
eスポーツ事業を開始。大会を開催
【新しいことにチャレンジする精神】
創業1922年、大阪ミナミで「高橋旅館」という旅館業を営んでいた店主が、「草野球をする若者を応援したい」という思いから、バットとグローブを店の隣に置き、「高橋運動具店」と称したところから、スポーツタカハシが誕生しました。
「SomethingNew」という経営理念を持っています。直訳すると「新しい何か」
当時から、サーフィン・スケートボードなど、まだ日本にはなかったものを海外から仕入れて販売しており、おかげさまで街にストリートの文化が根付いたを自負しております。
スポタカを支えてくれた先代の方々のレガシーを踏襲し、「新しいカルチャーを創る」ということをSomethingNewの解釈とし、新たな事業展開を進めています。
【スポタカのミッション】
(MIX)様々なスポーツをMIXし、既成概念に囚われない「新たなカルチャー」を創る
(体験)スポーツをしたことがない人々に「楽しさ」「感動」を伝え、体験してもらう
(地域貢献)地域に育てられたことを感謝し、地域特性をいかした戦略を創る
【スポーツにはまだまだ可能性が秘められている】
皆さんのスポーツに触れるキッカケはどこにあるでしょうか?
もしかしたら、まだ触れられてもいない方も多くいらっしゃるではないでしょうか?
スポーツは「感動」「達成感」などの体験ができるコンテンツだと考えてます。
しかし、「場所がない」「用具がない」「相手がない」など、様々は理由でキッカケにめぐりあえていない可能があるかもしれません。
スポタカはスポーツのキッカケを提供できる会社でありたいと思っております。
どうやっているのか
社員・アルバイト含め60名ほどの会社です。男女比は7:3
その半数以上は店舗販売スタッフとなり、
・WEB事業7名
・企画マーケティング4名
・本部勤務4名
EX/アスリートサポート事業は兼任業務となっています。
直近2年ほどの採用実績は
WEB事業・マーケティング部など、店舗以外のスタッフをメインに採用しております。
店舗事業スタッフは「アスリートスタッフ」と呼ばれるプロを目指すスタッフを採用するなど、
中身の濃い人財が増えてきています。
・モノを売る付加価値は最大級に
・それ以外の付加価値を提供できるコンテンツを増やす
この基準を満たしてくれる人財を積極採用しております。