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治験の経験を活かし、注目されるDCT事業に携わってみませんか?

治験のプロジェクトマネージャー
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on 2024/10/03

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治験の経験を活かし、注目されるDCT事業に携わってみませんか?

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武藤 真祐

循環器内科医。ヘルスケアを医療現場、組織経営、技術革新、政策、システムの複合的な観点で良い方向に変えて行きたいと思っています。日本だけでなくシンガポールにもフィールドを2015年に広げ、さらにアジアに展開していく予定です。

園田 愛

株式会社インテグリティ・ヘルスケア 代表取締役社長 医療経営コンサルタントを経て、株式会社リクルート事業開発室にてヘルスケア関連事業に取り組んだ後、 2009年同社設立。同時に医療法人社団鉄祐会の設立に参画し、現在同社団の経営・運営を担う。 2011年、東日本大震災に際し大規模復興事業を統括、医療を基盤とした地域コミュニティモデルの構築に努めた。この原体験を社会に活かすべく、2015年よりヘルスケアIT事業を構想、2016年より始動した。日本発の超高齢社会の新たな社会システムの実現を目指す。東京医科歯科大学大学院修了。MMA、MBA。 【公職】 総務省ICT超高齢社会構想会議WG構成員、総務省スマートプラチナ社会推進会議戦略部会構成員等歴任

Mitsuzawa Shojiro

株式会社インテグリティ・ヘルスケアのメンバー

循環器内科医。ヘルスケアを医療現場、組織経営、技術革新、政策、システムの複合的な観点で良い方向に変えて行きたいと思っています。日本だけでなくシンガポールにもフィールドを2015年に広げ、さらにアジアに展開していく予定です。

なにをやっているのか

YaDocの開発・提供とYaDocシステムプラットフォームを活用したライフサイエンス企業との協業で過去4年売上高平均成長率202.6%と急成長中です。個別化された医療と情報が適切に届く社会を目指し、4つの事業を展開しています。 【インテグリティ・ヘルスケア、4つの事業】 ①オンライン診療事業 YaDoc(ヤードック) / YaDoc Quick オンライン診療と疾患管理ができるYaDocと、オンライン診療に特化したサービスYaDoc Quickは、2022年10月末現在、約4,000施設に導入され、多くの患者さんが利用しています。 他社オンライン診療アプリとの違いは、アプリ内で他の医療機関情報が介在しない  “かかりつけ医と、その患者のみ” を繋ぐ仕組みです。医療機関が既存の患者さんにオンライン診療を案内するという、地域密着型医療の概念にマッチするものです。医療機関からの月額課金モデルです。 ②製薬企業向けコンサルティング事業 製薬企業の市場においては、医薬品価値最大化や患者さんへの新たな価値創出の手段として、デジタルの活用への期待が高まっています。しかしながら、この新たなモデルが製薬企業にもたらす価値の評価等については、製薬企業も、アプリ制作会社も、またコンサルティング会社でも、十分な知識と経験、実績を持ち合わせているとは言えない、全く新しい領域です。私たちは、YaDocのプラットフォームを活用した新たな価値創出のコンサルティングにより、この領域のメインプレイヤーを目指しています。 これまでに、武田薬品工業、Philips、グラクソ・スミスクライン、ノバルティスファーマ等とのプロジェクト実績があります。 ③PHR(Personal Health Record)事業 PHRシステム「Smart One Health」を開発・提供しています。 医療機関と社員とその家族を支えるためのアプリです。日々の健康記録からオンライン診察まで、生活習慣病の治療をサポートします。測定機器や健康管理スマートフォンアプリからデータ取得が可能なほか、医師や管理栄養士とのテキストでのコミュニケーションを行うことができます。さらに、YaDoc Quickと連携しており、オンライン診察も可能です。 健康保険組合や大企業の健康管理部門との連携を進めているほか、システムのOEM提供も行っています。 ④DCT(Decentralized Clinical Trial:分散型臨床試験)事業 子会社:株式会社DCT Japan 新型コロナウイルスの感染拡大を契機に、医療機関への来院に依存せず、試験に参加する被験者の居宅やその他の場所で行うDCTの取り組みが日本においても加速しています。 YaDoc、YaDoc Quickを導入する約4,000の医療施設ネットワーク、会長の武藤が理事長を務める医療法人社団 鉄祐会に在籍する60名以上の専門医と20治験以上の実績を活用し、訪問看護(ナーシング)、オンライン診療システム等のITソリューション、サテライト医療機関ネットワークの構築による被験者リクルート、検査実施支援、DCT導入に際するコンサルティング業務を提供しグローバルで高まる分散型臨床試験のニーズにお応えしています。 インテグリティ・ヘルスケアは、医療業界が目指すデジタルソリューションの創造を様々なステークホルダーとともに目指し、医療の発展に貢献していきます。

なにをやっているのか

YaDocの開発・提供とYaDocシステムプラットフォームを活用したライフサイエンス企業との協業で過去4年売上高平均成長率202.6%と急成長中です。個別化された医療と情報が適切に届く社会を目指し、4つの事業を展開しています。 【インテグリティ・ヘルスケア、4つの事業】 ①オンライン診療事業 YaDoc(ヤードック) / YaDoc Quick オンライン診療と疾患管理ができるYaDocと、オンライン診療に特化したサービスYaDoc Quickは、2022年10月末現在、約4,000施設に導入され、多くの患者さんが利用しています。 他社オンライン診療アプリとの違いは、アプリ内で他の医療機関情報が介在しない  “かかりつけ医と、その患者のみ” を繋ぐ仕組みです。医療機関が既存の患者さんにオンライン診療を案内するという、地域密着型医療の概念にマッチするものです。医療機関からの月額課金モデルです。 ②製薬企業向けコンサルティング事業 製薬企業の市場においては、医薬品価値最大化や患者さんへの新たな価値創出の手段として、デジタルの活用への期待が高まっています。しかしながら、この新たなモデルが製薬企業にもたらす価値の評価等については、製薬企業も、アプリ制作会社も、またコンサルティング会社でも、十分な知識と経験、実績を持ち合わせているとは言えない、全く新しい領域です。私たちは、YaDocのプラットフォームを活用した新たな価値創出のコンサルティングにより、この領域のメインプレイヤーを目指しています。 これまでに、武田薬品工業、Philips、グラクソ・スミスクライン、ノバルティスファーマ等とのプロジェクト実績があります。 ③PHR(Personal Health Record)事業 PHRシステム「Smart One Health」を開発・提供しています。 医療機関と社員とその家族を支えるためのアプリです。日々の健康記録からオンライン診察まで、生活習慣病の治療をサポートします。測定機器や健康管理スマートフォンアプリからデータ取得が可能なほか、医師や管理栄養士とのテキストでのコミュニケーションを行うことができます。さらに、YaDoc Quickと連携しており、オンライン診察も可能です。 健康保険組合や大企業の健康管理部門との連携を進めているほか、システムのOEM提供も行っています。 ④DCT(Decentralized Clinical Trial:分散型臨床試験)事業 子会社:株式会社DCT Japan 新型コロナウイルスの感染拡大を契機に、医療機関への来院に依存せず、試験に参加する被験者の居宅やその他の場所で行うDCTの取り組みが日本においても加速しています。 YaDoc、YaDoc Quickを導入する約4,000の医療施設ネットワーク、会長の武藤が理事長を務める医療法人社団 鉄祐会に在籍する60名以上の専門医と20治験以上の実績を活用し、訪問看護(ナーシング)、オンライン診療システム等のITソリューション、サテライト医療機関ネットワークの構築による被験者リクルート、検査実施支援、DCT導入に際するコンサルティング業務を提供しグローバルで高まる分散型臨床試験のニーズにお応えしています。 インテグリティ・ヘルスケアは、医療業界が目指すデジタルソリューションの創造を様々なステークホルダーとともに目指し、医療の発展に貢献していきます。

なぜやるのか

パーパス(存在意義):「私たちは、医療を必要とする人に寄り添い、人々の健康と幸福に貢献するために存在する。私たちは、次世代の医療をより良いものにするために存在する。」 私たちが願う社会は、人々が健やかな心身であることを大切にする社会、そして病を抱えても、年を重ねても安心して暮らすことのできる社会インフラが、人々を支える社会です。 現在私達は、過去に例がない程の超高齢社会という社会課題の中にいます。「この課題を日本はどのように解決するのか」と注目する諸国に対し、日本は高齢先進国として力強く解決する姿を示し、日本発の社会モデルを示すこと。これが私たちの目標です。臨床現場の課題を解決するための新しいシステムを構築していきます。

どうやっているのか

コアバリューは、Integrity,Professionalism,Humor 3つの言葉です。 《Integrity》 すべての人に敬意を払い、社会に誠実に向き合い、「より良い」ことを追求する。 《Professionalism》 まだ実現していない本質的な価値創出に全力で挑戦し、成果を出す。 《Humor》 人を想うあたたかさ、道を切り拓く探究心と情熱を持ち、関わる皆を笑顔にする。 【当社の環境について】 《1人ひとりのパフォーマンスを支援する制度》 プライベートと仕事のバランスなど、個々の裁量で臨む働き方ができるよう、フレックスタイム制、在宅勤務、PC・ディスプレイ貸与、リフレッシュ休暇、子育て支援休暇、新型コロナウイルスワクチン休暇、インフルエンザワクチン費用補助、ベビーシッター割引券の取り扱いなど、年々拡充を図っています。 《成果に報いるフェアな人事制度》 成果、実績次第で年俸が更改される評価制度・人事制度を導入しています。 《参考情報》 コロナ禍の働き方や環境・福利厚生のご紹介 〜 一人ひとりが最適な働き方を選択でき、能力を発揮できる職場を目指して 〜 https://www.wantedly.com/companies/integrity-healthcare/post_articles/361779

こんなことやります

■募集背景 近年、医療機関への来院に依存せず、臨床試験に参加する被験者の自宅や療養施設などで行う分散型臨床試験(DCT:Decentralized Clinical Trials)の取り組みが日本において広がりを見せています。 株式会社DCT Japanは、オンライン診療のパイオニア企業、インテグリティ・ヘルスケアの子会社として2022年2月に設立され、インテグリティ・ヘルスケアの持つ「YaDoc(ヤードック)」などのシステムや医療機関ネットワークを活用し、製薬企業や患者さんなどからの高まるニーズに応えてきました。 現在、DCT Japanでは訪問看護師のニーズと共に、サテライト医療機関に関する支援も可能となり、より幅広くDCTを活用したサービスを提供していく準備を整えました。このような背景の中で、リソースやプロジェクトの管理を行うプロジェクトマネージャーを募集いたします。 分散型臨床試験によって患者さんと医療機関の物理的な距離の課題が軽減されるなど、従来型の臨床試験以上に患者さんへの貢献を実感できるお仕事です。日本でもまだ数少ない新しい治験の形に携わってみたい方と一緒に取り組んでいきたいと考えています。 ■業務内容 DCTにおけるプロジェクトマネージャー・スタディマネージャー プロジェクトの管理者として、円滑に推進するために必要となるクライアントの調整窓口、および社内調整業務を担っていただきます。 具体的には・・・ 依頼者や医療機関との会議、運用調整、連絡窓口業務 サービス提供における手順の構築、資料作成、提案 トレーニング資料、ワークシート等、必要なドキュメントの作成 訪問看護師、実施医療機関の医師等へのトレーニングの実施 当社訪問看護師のVisit業務バックアップ プロジェクトの進行状況確認および社内共有、連携 ■働き方 在宅勤務可能(2024年9月現在は在宅勤務が中心ですが、今後会社全体の方針変更により出社日が増える可能性があります) 場合によっては医療機関に訪問(面談・打ち合わせ)※日帰り出張等あり ■求める経験 以下2つを両方満たす方 ①SMOやCRO等の治験関連会社でのチームリーダーやPMなど、リーダー業務またはプロジェクトマネジメントのご経験(施設立ち上げからクローズまで一連の試験実施や治験依頼者との調整について指示指導ができる) ②電子デバイスを用いた治験、臨床研究業務の経験がある方 ■求める人物像 ・治験/臨床研究の業界経験があり、社内及び看護師への情報共有、及び外部(依頼者・CRO・医療機関等)とのスムーズなコミュニケーションを心がけている方 ・在宅勤務、外勤ともに抵抗なく、必要に応じてフレキシブルにスケジューリングできる方(基本的には在宅勤務だが、訪問や出張が発生する可能性あり) ・看護師に必要な手順についての研修を受け、適切に理解でき、説明できる方 ・治験、臨床研究において医療機関側との調整業務の経験があり、原則1人で施設調整が行える方 ・治験のプロトコル及び関連手順書の読解ができ、不明点は適切にQAにできる方 ・治験業界経験3年以上(医療機関との折衝を含む) ・PC、スマートフォンの操作、スライド資料の作成に問題がない方 ■得られる経験 今まで培った治験や臨床研究の経験を看護師活用のマネジメントとして生かすことが出来るともに、臨床試験の新しい形である分散型臨床試験・DCTの業務や臨床研究実施に伴う看護師活用業務を経験することにより新しい知見やノウハウを学ぶことができキャリア形成に繋がります。 ■提供できる環境 ・代表取締役社長の武藤が理事長を務める医療法人社団 鉄祐会は、DCT Japan発足前よりDCTにおける訪問看護(ナーシング)において、実績を積んできました。その他の管理職者も治験業界で長年経験を積んだメンバーが揃っており、先進的かつ高度なレベルでのDCT推進を間近で体感していただけます。 ・DCT Japanの男女比は4:6。フレックスタイム制度や子育て支援休暇を活用することで、業務を柔軟に調整し、自身のパフォーマンスを最大限に発揮できる環境を整えています。 DCT Japanでは10年~20年程度の治験業務経験者が在籍しており、仲間との協力で自身のスキルアップも図れます。
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    1. 応募する「話を聞きに行きたい」から応募
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    募集の特徴
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    会社情報

    2009/10に設立

    53人のメンバー

    • 3000万円以上の資金を調達済み/
    • 1億円以上の資金を調達済み/

    東京都中央区日本橋蛎殻町1-27-5 ヤマトビル1F