1995年に発生した阪神淡路大震災において6,400人を超える犠牲者のうち89%が家屋の倒壊によるものであったことなどから、木造住宅の耐震性が問題視されています。
しかし、建築基準法第6条の4の規定により、「2階建て以下・延べ面積500㎡以下・高さ13m以下・軒の高さ9m以下の木造建築物」については、構造計算が義務化されておらず、現在も耐震性を有しない住宅が少なくない状況となっています。
そのような状況を踏まえ、「日本に安心・安全な木構造を普及させる」ことを目的として、1996年12月にエヌ・シー・エヌが設立され、木造建築の構造設計を事業化することで、累計24,000棟以上の構造計算された木造建築を提供してまいりました。
設立以降、日本で発生した「中越地震」や「東日本大震災」「熊本地震」において、「SE構法」で建てられた住宅はどの地震においても1棟も壊れませんでした。これは、本来の理念が実証されたものだと確信しています。