急成長AI教育スタートアップで25新卒総合職を募集！

株式会社スキルアップNeXt

総合職

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on 2024/09/02

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急成長AI教育スタートアップで25新卒総合職を募集！

スキルアップNeXt代表取締役。東京大学大学院新領域創成科学研究科修了。新卒でベンチャー企業に入社後、エンジニアとプロジェクトマネジャーを経験。その後、株式会社リクルートコミュニケーションズにて複数のAI案件に携わる。 2017年から機械学習を体系的に学べるAIスクール『スキルアップAI』を展開。多くの法人に対して、AI活用、開発、教育のコンサルティング等を実施。日本初のJDLA認定プログラムや、経済産業大臣が認定する「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」(通称：Re:スキル講座)の認定講座・厚生労働省認定の「教育訓練給付制度（専門実践教育訓練）講座」の指定講座を多数展開する。著書に「徹底攻略ディープラーニングG検定ジェネラリスト問題集」。JDLAの人材育成委員も務める。

伊澤智也

株式会社スキルアップNeXtにて、事業開発・マーケティング・財務の責任者をしています。 BNPLの株式会社ネットプロテクションズの事業開発からキャリアをスタートし、株式会社リクルート社のアドテク領域のプロデューサーを経て、領域横断でマーケティング領域のデータ活用やAI開発案件を複数担当。リクルート社での経験をもとにスキルアップAIを共同創業し、AIを始めとする先端技術領域の人材育成および組織構築をご支援しています。これまでの、AI開発やデータ分析案件のプロジェクトを担当してきた経験を生かして、データサイエンス・データジニアリング領域のキャリアドバイザーも行っています。

斉藤翔汰

横浜国立大学大学院環境情報学府情報メディア環境学専攻（現:情報環境専攻）修了。修士（情報学）。高専時代に画像認識に対して興味を持ったことがきっかけで、現在はDeep Learningや機械学習、進化計算などの人工知能分野におけるアルゴリズムの研究開発やコンサルティングに従事。また、Web技術にも興味を持ち、2015年から3年間都内のベンチャー企業でWebエンジニアインターンとして従事し、PHP・HTML・CSS・Javascriptなどの要素技術を学ぶ。教育にも強い興味を持ち、2018年6月からは「機械学習のための数学講座」や「機械学習のためのPython講座」等多数の講座の講師を担当し、エンジニアや企画職に向けてビジネス応用を意識した機械学習・Deep Learningの知識教授を行っている。さらに，横浜国立大学白川真一研究室と機械学習・深層学習における性能向上のためのチューニング工程を自動化する Automated Machine Learning (AutoML) 関連技術の研究開発を行っている．その成果として，「1GPU＆1日以内に優れた性能を持つニューラルネットワークを自動設計する技術ASNG-NAS」が機械学習関連のトップカンファレンスICML2019に，「スマートフォンや組み込みデバイスなど制限された計算機環境でも動作する軽量かつ高性能なニューラルネットワークを高速に自動設計する技術」が情報科学・神経科学の権威ある国際会議ICANN2019にそれぞれ採択されている．

田原眞一

伊澤智也

マーケティング

斉藤翔汰

取締役 CRO

なにをやっているのか

【会社概要】スキルアップNeXtは、AI人材育成・組織構築を支援するスタートアップです。日本ディープラーニング協会の認定1号として、AI業界ではパイオニア的ポジションを確立しています。設立6年目で既に8万4千人以上が受講。日本を代表する大企業を中心に、650社を超える法人を対象にサービス提供を行い、創業から黒字経営を続けています。様々な人材育成サービスが溢れる中、戦略コンサルティングファームや他の研修企業では叶えられない「実務で使えるスキルの獲得」を通じた組織変革や人材育成サービスをご提供しています。実務経験豊富な一流データサイエンティストが講師を務めることはもちろん、アクティブラーニングや反転学習の要素を取り入れたインタラクティブな講義スタイルで実施しています。「企業のDXを人材育成を通じて実現する」を合言葉に、単なる座学ではなく、企業独自データを使ったトレーニングプログラムの開発など、一社一社に対してオーダーメイドのご提案しています。また、AI/DX組織・人材育成支援の実績を生かし、脱炭素/サステナビリティ（GX/SS）分野の人材育成事業を立ち上げています。経済産業省のGXリーグにおけるスキル標準策定などをリードするなど、この先端領域で日本を牽引する存在としてマーケット創造をしています。【事業内容】 ■AI/DXを中心としたデジタル人材育成事業 ■データ分析・AI開発に関わるコンサルティング、システム開発事業 ■GX（Green Transformation）人材育成事業 ■AI/DXを中心としたデジタル人材特化型採用支援事業 ■Webサービス開発事業 ■中高生向けAI教育事業

なにをやっているのか

現役講師から、実践的なAIスキルを学べる環境

日本ディープラーニング協会の認定1号企業

なぜやるのか

自社開発のシステムを使用したオンライン講座をいつでもどこでも受講可能

書籍の出版やイベント出展を通じてAI学習の必要性を啓蒙

【人生100年時代における社会課題】テクノロジーが進み、「人生100年時代」と叫ばれるいま。生き方そのものはもちろん、働き方も大きく変わり、個人も企業も激しい変化に対応し続けていくことが求められる時代。そんな今だからこそ、「大人の学び直し」「組織の再教育」が注目されています。しかし、新しいことを“実践レベル”で学べる場所は多くはありません。YouTubeなどの無料コンテンツはありますが、断片的に得た知識を実践につなげるのは困難です。そこで、体系的に先端領域の知識・スキルを身につけられる場所が求められています。企業も、急激なテクノロジーの進化についていけなければ、衰退を余儀なくされる時代。だからこそ「再教育」により、全社的なデジタルリテラシーの底上げで、組織力強化を急ぐ必要があります。【なぜ今、AI人材育成なのか？】企業におけるAIの活用・DX推進の課題は様々ですが、その中でも「AI人材不足」の課題はほとんどの企業が感じており、2020年時点では4.4万人のAI人材が不足、2030年には12.4万人まで拡大すると言われています。いまやAIを含むデジタルリテラシーは、企業の存続のため、個人がビジネスパーソンとして活躍し続けるために、必要不可欠な時代となっています。

どうやっているのか

業務中の様子

様々な年齢層のメンバーがフラットな環境で活躍しています！

【メンバー】 ■多様なバックグラウンドのメンバーリクルートや大手建設企業において、AIやデータのビジネス活用を推進していた経営陣や、働きながらドクターとしてAIの研究をし論文採択されているデータサイエンティストなど、AIに精通した人材が揃っています。ただ全員が入社時にAIを始めとした先端領域に深い知見を持っているわけではなく、異業種から入社しゼロから学習をしているメンバーも多数おります。 ■組織構成社員は20名、業務委託メンバーを含めると全体で220名程の組織です。役職や雇用形態に関わらずフラットに業務を行っています。【働き方】 ■フレックスタイム制フレックス制となっており（コアタイム：11:00-15:00）、月間の総労働時間が所定を満たせばOKなので、「1日8時間以上、集中して働く日」「コアタイムだけ早めに帰宅」など、メリハリのついた働き方が可能です。 ■ハイブリッドワーク「家庭の事情で今日はリモート」「上長と密にコミュニケーションを取りたいので出社」など、状況に応じて出社とリモートを組み合わせて働いています。

こんなことやります

【3年後にどこでも通用する人材になる！圧倒的に成長したい新卒募集！】スキルアップNeXtは、DXやAI人材の育成、組織構築支援を行う人材育成のプロフェッショナルファームです。企業の実データをつかった人材育成プログラムの開発や、コンサルティングを通じて、大手を中心に650社を超える企業の人材開発や組織構築を支援しています。 NDIVIA社、DataRobot社、Microsoft社などグローバルで活躍する企業とユニークな取り組みを展開し、コンサルティング会社でも人材育成企業でも難しい独自の価値提供を実現しています。単なる人材育成を行うだけではなく、デジタル人材特化型人材紹介、コミュニティ運営、AI人材アセスメントプロダクトの開発、データ分析コンサルティングなど、人材育成をハブに一気通貫でクライアントの課題解決をご支援しています。また、国や研究機関と連携し、新たにGX（GreenTransformation）や量子コンピュータ領域の人材育成の取り組みを開始しています。今後より事業を拡大させるにあたって、営業やマーケティングなどビジネス部門を推進頂く【新卒社員】を募集しています。「3年後、どこでも通用する圧倒的なビジネス総合力を身に着けたい」「人材育成を通じて企業や日本の競争力を強化したい」そんな新卒の方、ぜひご応募ください。【必須スキル】全学部全学科【歓迎スキル】・情報系の学部・学科に所属されている方や研究をされている方【求める人物像】・DXやAI、量子コンピュータなど先端技術自体やそれらがもたらす変化に興味がある方・脱炭素を前提とした継続的な企業の成長について知見や興味をお持ちの方・省庁や大学などと連携し、政策策定に関わりたい方・スタートアップ企業で得意領域を磨きつつ、ジェネラリストとして成長したい方・拡大フェーズの企業において当事者として組織を拡大していきたい方

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