私たちマーケットエンタープライズグループは、基幹事業であるネット型リユース事業に加え、メディアプラットフォーム事業、モバイル通信事業の3つのセグメントで事業展開をするベンチャー企業です。 2006年の設立以来拡大成長を続けており、2015年の東証マザーズ上場を経て、2021年2月に東証一部への上場を果たしました。 グループ経営体制への本格移行も進め、グループ5社（㈱マーケットエンタープライズ、㈱MEモバイル、㈱MEトレーディング、㈱UMM、MARKETENTERPRISE VIETNAM CO., LTD）でマーケットエンタープライズグループを形成しており、現在は国内16拠点、海外1拠点と事業拠点も拡大しています。 マーケットエンタープライズグループは、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、昨今の世界的な潮流であるSDGs の実現やサーキュラーエコノミー（循環型経済）発展の一翼を担うべく、今後も更なる業容の拡大と企業価値の向上に努めていきます。

「持続可能な社会を実現する最適化商社」を目指して 大量生産・大量消費時代は終焉を迎え、消費に賢さを求めるライフスタイルやSDGsが注目されるなど持続可能な社会を求める機運が高まっています。 創業以来、リユースを中心とした事業を展開してきましたが、私たちマーケットエンタープライズグループは、賢い消費を求める消費者に沢山の選択肢を提供することに加え、循環型流通の構築を通じた持続可能な社会を築き、国内外における多数の課題解決を叶える、社会にとって必要不可欠な企業グループへと成長するべく、挑戦を続けています。 現在はベトナムにオフショア開発拠点（MARKETENTERPRISE VIETNAM CO., LTD）も設立し、さらなるIT化を加速させていきます。

「ひとりひとりが主体者で在り続けること」 私たちマーケットエンタープライズグループには「主体者集団」という企業文化が根付いています。 現在はネット型リユース事業を中核とし、メディア事業、プラットフォーム事業、通信事業など「最適化商社（＝賢い消費を望む消費者に様々な選択肢を提供できる会社）」を目指して事業の多角化を推進しています。 グループ経営体制への本格的な移行も進んでおり、 ・株式会社マーケットエンタープライズ ・株式会社MEモバイル ・株式会社MEトレーディング ・株式会社UMM ・MARKETENTERPRISE VIETNAM CO., LTD の5社でマーケットエンタープライズグループを形成し、高い成長力を維持する企業グループとして、これからも主体性を持った多様な仲間を強く求めています。 ＜受賞実績＞ ◎リンクアンドモチベーション モチベーションチームアワード(2020年度) ◎Yahoo!JAPAN Best Store Awardsグランプリ(2017年度、2018年度、2019年度) ◎Yahoo!JAPAN Best Store Awards10年連続受賞 ◎Japan Venture Awards2015　中小機構理事長賞 ◎日本流通産業新聞社主催　第2回日本ネット経済新聞賞「急成長賞」受賞 ◎新日本有限責任監査法人発表「Job Creation 2015」12位受賞 ◎EY Entrepreneur Of The Year 2013 Japan ◎有限責任監査法人トーマツ発表　第14回「日本テクノロジーFast50」29位受賞 ◎有限責任監査法人トーマツ発表　第13回「日本テクノロジーFast50」13位受賞 ◎デロイト トウシュ　トーマツ　リミテッド発表　第15回 「アジア太平洋地域テクノロジーFast 500」455位受賞 ◎2013年、2012年、2011年、2010年、ベストベンチャー100受賞 ◎その他受賞実績多数

私たちマーケットエンタープライズグループは、基幹事業であるネット型リユース事業に加え、メディアプラットフォーム事業、モバイル通信事業の3つのセグメントで事業展開をする上場ベンチャー企業です。 2006年の設立以来拡大成長を続けており、2015年の東証マザーズ上場を経て、2021年2月に東証一部への上場を果たしました。 現在は東証プライム市場に移行し、2022年～2024年の3カ年で売上高を倍にする中期経営計画を進行中です。 グループ経営体制への本格移行も進め、グループ5社（㈱マーケットエンタープライズ、㈱MEモバイル、㈱MEトレーディング、㈱UMM、MARKETENTERPRISE VIETNAM CO., LTD）でマーケットエンタープライズグループを形成しており、現在は国内17拠点、海外1拠点と事業拠点も拡大しています。 マーケットエンタープライズグループは、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、昨今の世界的な潮流であるSDGs の実現やサーキュラーエコノミー（循環型経済）発展の一翼を担うべく、今後も更なる業容の拡大と企業価値の向上に努めていきます。