YouTubeの動画を採用活動にどう活かす？効果につなげるポイントを解説

YouTubeの動画配信を採用活動に取り入れる企業が増えています。

潜在的な採用ターゲットとなる若年層は、日常的にSNSで自分の好みの動画を選別し、視聴しているだけでなく、さまざまな情報検索にもSNSを活用しているからです。また、採用活動のオンライン化が進み、企業側に動画コンテンツを扱いやすい環境が整ってきたことも背景にあります。

この記事では、まず初めに採用活動の手段としてYouTubeが注目される背景を考察します。そのうえで、YouTubeで採用動画を配信するメリット／デメリットから、採用活動で効果を発揮する動画を制作するコツ、継続的に配信するための留意点などを紹介していきます。

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YouTubeを活用した採用活動の重要性

なぜ今YouTube動画が採用手法として注目されているのでしょうか。その理由を3つの観点から見ていきます。

若年層の情報収集スタイルが変化している

Ｚ世代などの若年層は、ネット上にあふれる膨大な情報に流されるのではなく、自分にとって有益な情報を能動的に取得して、意思決定の材料にしています。

SNSを通じて情報取集をしているため、動画投稿・共有サービスの視聴時間は10代・20代ともに増加傾向にあります。採用情報についても、PCではなくスマートフォンを通じて情報を検索・収集する人が主流となっています。

このような若年層の情報収集スタイルをふまえ、YouTubeをはじめとする動画系SNS、採用サイト、採用オウンドメディアなどで戦略的に動画コンテンツを発信し、潜在的な候補者に自社を認知してもらい、志望度を高めてもらう取り組みが求められています。

参考：【採用の新常識】上手くいかない採用から脱却するために必要な考え方

動画は文章より情報伝達力が高い

採用動画は、社員の人柄や職場の雰囲気など、テキストだけでは伝わりにくい自社の魅力を短時間で伝えることができます。動画は視覚情報・聴覚情報・言語情報をすべて伝えることができるため、人の記憶や印象に残りやすい性質があります。

米国の調査会社Forrester ResearchのJames McQuivey博士の研究では、1分間の動画が伝えられる情報量は、文字に換算すると180万語、Webページに換算すると約3,600ページ分に相当するとされています。テキストと画像ベースのWebコンテンツと比較して、情報伝達力が格段に高いことがわかります。

YouTubeはSNSとして動画共有機能が優れている

世界最大級の動画投稿・共有プラットフォームであるYouTubeは、採用動画の配信に適したメディアです。10代から50代までの幅広い年齢層が視聴し、国内のユーザー数は約7,120万人におよびます。

短い動画から長い動画まで投稿できるので、自社のニーズに応じて多様なスタイルの動画を潜在的な採用ターゲットに届けることができます。

企業アカウント（YouTubeチャンネル）を開設すれば、動画をアップロードするだけで簡単に公開できます。また、「YouTubeアナリティクス」という無料の分析機能があり、公開した動画の視聴回数や視聴時間、流入経路、視聴者特性などを可視化できます。

また、YouTubeでは視聴者の属性を生年月日・性別・よく見る動画テーマなどから細かく見極め、似た属性の視聴者が見ている動画を選んで表示する機能があります。このため一定の条件でセグメントした層にリーチでき、同時により多くの人の目に触れさせることが可能となっています。

さらに、動画をアップロードする際に、タグの記入欄に「＃2025年新卒」「#社員インタビュー」「＃エンジニアのキャリアパス」など、動画に関連するキーワードを入力することもできます。すると、そのカテゴリに興味を持っているユーザーに「関連動画」としてレコメンドされやすくなります。

その他のSNSとYouTubeのユーザー数や特徴の比較については以下の通りです。

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YouTubeを活用した採用活動｜6つのメリット

次に、採用活動においてYouTubeを活用するメリットを整理します。

1．多くの潜在層にアプローチできる

利用者層の幅広いYouTubeを活用すれば、自社の採用動画を非常に多くの潜在的な候補者に見てもらえる可能性が広がります。例えば、会社紹介動画をYouTubeにアップしておき、適宜告知を行えば、リアルな会社説明会を開催する手間やコストを低減し、全国の候補者へアプローチすることも可能となります。

また、YouTubeの動画コンテンツはほかのSNSやメールなどに簡単にシェアできます。好感度が高く話題性のある採用動画を発信すれば、多くのユーザーに拡散され、採用市場での自社の認知が高まるきっかけとなる可能性があります。

2．理念や企業カルチャーへの理解が深まる

情報伝達力の高い動画の配信を活用すれば、自社が大切にしている経営理念や企業カルチャーを候補者に理解してもらいやすくなります。

ミッションやビジョンに関する経営者インタビューや、企業文化についての社員座談会などの動画コンテンツが効果的です。オフィスツアーなどの紹介動画や社員の日常風景をありのままに映した動画も、文章だけでは伝えにくい社内の雰囲気をリアリティを伴って伝えることができます。

これらの動画コンテンツは候補者が自分に合う会社かどうかを判断するのに役立ち、経営理念への共感やカルチャーマッチした候補者からの応募が期待できます。

参考：共感採用とは？メリット・デメリットや進め方を解説【事例つき】

3．候補者が働くイメージを持ちやすくなる

会社選びにおいて、若年層の候補者は待遇や条件よりも一緒に働く社員や職場の雰囲気を重視することがわかっています。実際に働いている社員の姿を映像で見ることで、候補者自身がその会社で働くイメージを持ちやすくなることも大きなメリットです。

社員へのインタビューや社員の1日に密着する動画などを通して、働き方や会社の雰囲気が自分に合うと思えれば、候補者の入社意向を高めることができます。

4．採用ミスマッチを低減できる

企業の経営理念やカルチャーへの共感度・適応度の高い候補者は、高いモチベーションで仕事に取り組めます。入社後に「働き方や人間関係がイメージと違った」と悩み、早期離職するなどの採用ミスマッチが起こりにくくなります。

YouTubeで配信する採用動画を充実させるには一定の時間とコストがかかりますが、中長期的に見れば無駄のない効率的な採用活動を行うことができます。

5．社員同士のコミュニケーションが活性化する

YouTubeで採用動画を配信すると、既存の社員にも視聴してもらえます。このことは社員同士のコミュニケーション活性化や仕事におけるモチベーションアップにつながります。

そもそも採用動画コンテンツの制作過程では、採用部門と複数の事業部の間で動画のテーマについてコミュニケーションを深めなければなりません。また、多くの社員が動画コンテンツを見ることで自社の魅力を改めて発見したり、自分の仕事の仕方を見直すきっかけにもなります。社内のコミュニケーションを活性化し、教育効果を高める意味でも、YouTubeを活用した採用動画の配信は役立ちます。

6．企業のブランディングにも活用できる

YouTubeの視聴者の大多数は、転職や就職を目的として動画を見ているわけではありません。したがってYouTubeからダイレクトに応募に結びつけることを目的とした情報発信には適していません。中長期的なスタンスで企業の魅力をさまざまな角度から発信することで、自社の認知度を高め、企業イメージを向上させるブランディングに適したSNSです。

一つの動画への興味をきっかけに、過去の動画ストックを視聴して会社やビジネスに興味をもってもらうことができます。採用マーケティングの上流部分である「企業を認知してもらい」「働く場として興味をもってもらう」段階において有効なメディアだといえます。

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YouTubeを活用した採用活動｜4つのデメリット

メリットも大きいYouTubeを活用した採用ですが、開始する前にはデメリットも合わせて認識しておきましょう。

動画制作には一定の時間とコストがかかる

採用動画の制作には一定の時間とコストがかかります。１本の動画を配信するまでには、企画立案、構成台本の制作、撮影、編集、修正という工程を経なければなりません。

動画に出演してもらう社員のスケジュール調整や、内製する場合には撮影機材の確保や制作人員を選定し、人件費や機材費などを洗い出して予算を組む必要があります。

動画制作会社に外部委託する場合でも、企画や構成の打ち合わせから編集映像の確認まで、きめ細かい対応が求められます。テーマ別に何本かまとめて制作するとしても、動画制作には数カ月は要すると考える必要があります。

成果を出すまでに中期的な取り組みが必要になる

投稿頻度の高い専業のYouTuberであっても、チャンネル登録者数が1,000人に達するまでに約1年かかるといわれています。

YouTubeに自社の公式チャンネルを開設してから、多くのユーザーに自社を認知してもらうまでには、基本的に1年以上の視野で取り組みを重ねる必要があります。定期的に動画を投稿し、少しずつ認知を高めていくスタンスが大切です。

見方を変えると、自社の考え方に共感してくれる人材に対して、就活や転職がまだ視野に入っていない段階から自社のファンになってもらうことができます。有望な採用候補者としての人材をプールするうえでは、非常に効率的なSNSであるといえます。

参考：【採用の新常識】なぜ採用に”ファンづくり”と”カジュアル面談”が必要なのか

炎上などのリスクがある

一方で、企業のYouTubeアカウントの運用には、ユーザーからの苛烈な批判などの炎上リスクや根も葉もない風評被害などに対する備えが必要です。

基本的な社内投稿ルールを定め、危機対応マニュアルを策定しておくなどのリスク管理が求められます。ただし、過剰にリスクを恐れる必要はなく、YouTubeを活用して採用動画を発信することのプラスの効果に目を向けた方がいいでしょう。

費用対効果がわかりにくい

YouTubeは採用プラットフォームではないため、興味をもってくれた候補者が企業にダイレクトにエントリーすることはできません。「話を聞いてみたい」「会社紹介の資料がほしい」といったリクエストは、自社採用サイトか採用オウンドメディアなどから行ってもらう必要があります。

そのためYouTubeの採用動画に共感してエントリーしてくれた候補者数を正確に把握することはなかなか難しく、費用対効果を客観的に示すのが難しい実情があります。

一つ明らかなことは、掲載期限のある求人広告などと比較して、YouTubeチャンネルの動画は自社の資産としてストックでき、中長期的に活用できるということ。総合的な費用対効果は高いといえるのではないでしょうか。

採用に貢献するYouTube動画を制作するコツ

次に、採用効果につながる動画コンテンツを制作するポイントを整理します。

動画配信の目的を明確にする

どのような採用課題を解決したいのか、採用動画ごとに動画制作の目的を明確にすることが重要です。「動画のコンセプトを定める」と言い換えることができます。目的が明確になっていないと、あれもこれもと情報を詰め込みすぎてかえって伝わらない動画になりがちです。

YouTubeで採用動画を発信する目的は、大きく分けて3つあります。

1．企業の認知度を高める
2．事業や仕事について理解を深めてもらう
3．働く場として興味をもってもらう

この3つのゴールをふまえて、以下のようなテーマの採用動画が有効です。テーマごとの留意点をヒントに、自社での動画制作にお役立てください。

動画のターゲットを明確にする

動画の目的と同様に、どのような人に動画を届けたいかを想定するのも大切なポイントです。

新卒向けなのか中途採用向けなのか、人材の年齢や性別などの属性、望ましい行動特性やベーシックな能力、これまでの経験などを言語化しましょう。そのうえで、ターゲットの目線で盛り込むべき情報内容を考えながら動画を構成していくことで、特定の視聴者層に興味をもって視聴してもらいやすくなります。

参考：「採用ペルソナ」が「採用ターゲット」より重要な理由｜設計方法も解説

自社ならではの魅力を抽出・整理する

採用競合との差別化をはかる意味で、採用動画では自社ならではの魅力を伝えるべきです。独自の魅力を伝えることで候補者の興味を引き、「面白い会社だな」「自分に合うかもしれない」との気持ちになってもらうことが期待できます。

自社の魅力を洗い出す際には、人事部門だけでなく、さまざまな年代・部署の社員や、新入社員などの意見を参考にして整理し直すことをお勧めします。この作業には、企業の魅力を6つの軸から見ていく手法が役立ちます。

・市場（誰に対して価値を提供しているのか）
・事業（どのような手段で市場に価値を届けているか）
・業務（事業を成功させるため、どんな仕事をしているのか）
・人材（業務を遂行するために、どんな人が必要とされているか）
・文化（人が集まることによって、どんな文化が形成されているか）
・制度（人の能力を最大化するために、どんな制度が設けられているか）

初めにそれぞれの領域で、抜け・漏れなく魅力となり得る要素を列挙して整理していくことが重要です。

よく見せようとせず、リアルな姿を伝える

採用動画では「企業のリアルな姿」を伝えることが基本となります。自社のよい側面だけを動画にするのではなく、候補者が本当に知りたいと思う等身大の情報を取り入れる必要があります。

例えば、プロジェクトの推進で苦労したことや、それを乗り越えるために社内でどのように協力したのかなど、仕事の大変さからも目をそらさずに成果を伝えましょう。すると、候補者からの信頼につながり、苦労したことの乗り越え方のプロセスの中で、その会社や人が大事にしている価値観も効果的に伝えることができます。

また、インタビュー動画に「台本を読み上げている」ような雰囲気があると、視聴者はコンテンツの視聴をやめてしまう傾向があります。実態以上によく見せようとせず、ありのままの企業の実像を伝えることが、ミスマッチのない採用につながります。

内製か外部委託か動画の運用体制を決める

採用動画の制作にあたって、内製するか外部の映像制作会社に依頼するかを決めましょう。それぞれメリットとデメリットがあり、採用動画を制作する準備段階で検討する必要があります。

動画制作の技術やノウハウをもった人材が社内にいるなら内製も検討すべきです。クオリティにこだわった動画が望ましい場合には外部委託がいいでしょう。

外部委託する場合は社内の制作工数を大幅に削減できますが、発注から納品までには約1〜2カ月はかかります。「会社説明会で使いたい」など動画の公開予定日が決まっている場合は早めに制作会社と意識合わせを行い、無理のないスケジュールで進行する必要があります。

参考：採用動画の制作会社7選｜料金相場・選び方・事例も紹介

採用動画の制作費用（外部委託の相場）を知る

採用動画の制作費用は、動画の種類や長さによって異なってきます。

採用動画の制作を外部委託する場合の料金相場
・インタビュー動画　10〜30万円／1本
・座談会形式の動画　10〜30万円／1本
・企業紹介動画　　　30〜50万円／1本
・3分程度の短編PR動画　約50万円／1本
・ドキュメンタリー動画　約200万円／1本

最近の動画トレンドをふまえて動画内にインタラクティブ要素（動画内にクリック要素を用意して視聴者が遷移を選択できるようにすること）を設ける場合は、上記の制作費用にプラスして約10万円以上のインタラクティブ構築費がかかります。

制作会社を選ぶ際は、料金だけで比較検討するのではなく、必ずこれまでの制作実績を確認しましょう。企業のYouTubeチャンネルの運用サポートの有無や、制作プロセスごとの業務内容が明確かどうかなど、総合的に確認したうえで判断することが大切になります。

参考：採用動画の最新トレンド｜事例・制作のコツ・料金相場も徹底解説

YouTubeの動画を採用効果につなげる2つの運用ポイント

当然ながら、一定の頻度でYouTubeに動画を公開すればそれでOKということではありません。より多くの視聴者に動画を見てもらうには、自社のチャンネルを訪れた視聴者の行動データを分析し、動画コンテンツの改善に活かすことが重要です。

動画視聴データを分析し、継続的に改善する　

動画を公開したあとは、一つひとつの動画のパフォーマンスを分析して改善や次の動画への対策を練ります。動画の分析に役立つツールが、先に述べた「YouTubeアナリティクス」です。この分析ツールでは主に以下のような指標が計測できます。

（YouTubeアナリティクスの主な指標）
・視聴者維持率：動画を最後まで見てくれた人の割合
・視聴者：「年齢」「性別」など、どんなユーザーが視聴しているのか
・トラフィックソース：自社の採用動画に何を経由して訪れたか
・インプレッション数：動画のサムネイルが検索結果や動画再生ページの関連動画（次の動　　　　　　　　　　　画）などに表示された回数
・クリック率：インプレッションがどのくらいの割合でクリックされたか

仮にインプレッション数が高いのにクリック率が悪い場合は、タイトルやサムネイル画像に改善の余地があるということです。指標から自社の課題を読み取り、コツコツ動画改善に活かすことで視聴者の企業認知や関心度が少しずつ高まっていきます。

制作した動画を複数のSNSで発信する　

YouTubeに動画を投稿したら、そのほかのSNSを使って拡散することも大切です。X（旧Twitter）やInstagramなど、無料で利用できるSNSの特性を活用し、より多くの人に伝える機会を最大化します。

長い動画は投稿できないXでも、YouTubeと組み合わせることでどのような動画も組み込むことが可能です。Xのハッシュタグなども活用し、検索画面から動画を見てもらいやすくすることもできます。

また、自社コーポレートサイトや採用ホームページ、採用オウンドメディアにも必ずYouTubeチャンネルのリンクを貼りましょう。コーポレートサイトを見に来た視聴者にも気軽に採用動画を見てもらえ、人材や仕事などを軸に企業理解を深めていただくことができます。

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手軽に採用動画を制作し、多くの人に見てもらうならWantedly

Wantedlyでは、採用動画のよくある課題を解決できる4つの動画制作オプションを用意しています。

課題1：会社の雰囲気が伝わらない

動画の内容が堅いと肝心の会社の雰囲気が伝わりません。そこで、オリジナルキャラクターの「メンダコ」が話を聞きに行き、企業を紹介する「VISIT REPORT」を用意しました。

課題2：最後まで見てもらえない

動画が長すぎると、最後まで見てもらえずに視聴者は離脱してしまいます。募集の背景や候補者への想いを30秒で語ってもらう「30s PITCH」が効果的です。

課題3：結局どんな事業なのか伝わらない

シンプルなホワイトボードアニメーションを使って事業の概要やビジネスモデルなどを説明する「WHITEBOARDS」。事業の特徴や強みをわかりやすく伝えられます。

課題4：動画を見つけてもらえない

Wantedlyの募集ページにVISIT REPORTや 30s PITCHの動画を再配置できるオプションが「bumper」です。動画の存在に気付いてもらえない課題を解決します。

参考：ウォンテッドリー、採用動画における課題を解決するための新たな動画メニューをリリース

Wantedlyの動画制作オプションの活用事例：サツドラホールディングス株式会社

北海道に根ざしたドラッグストア事業を出発点に、幅広い地域コネクティッドビジネスを展開するサツドラホールディングス株式会社（2016年に持株会社体制をスタート）。

地域の暮らしを支える生活総合グループとして、生涯教育・コミュニティビジネス・地域スポーツ支援などの複合的なサービスを展開中です。

（参考）サツドラホールディングスのWantedly募集ページ

事業領域の拡大に伴い、同社ではWantedlyを活用して採用広報を強化。動画制作オプション「30s PITCH」で代表取締役自ら事業のビジョンや働く場として同社を検討している候補者への想いを語っています。

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事例紹介：YouTubeを活用して採用に成功している企業

最後に、YouTubeチャンネルで採用動画を配信し、採用成果につなげている企業の事例を紹介します。

サイボウズ株式会社

グループウェア「サイボウズ Office」や専門スキルのない社員でもノーコードで業務アプリを開発・改善できる「kintone」などを提供するサイボウズ株式会社（1997年設立）。

YouTubeの「サイボウズ採用公式チャンネル」では、候補者目線でわかりやすく説明するスタンスを基本として、幅広いテーマの動画を継続的に配信しています。

（動画コンテンツ例）

会社紹介
概要を3分でまとめた動画から、主要プロダクトであるグループウェアやチームワークについての考え方、企業理念など、テーマごとに4名の社員がていねいに解説する30分超の動画まで

選考情報
最初に会社として「何を大切に選考しているか」を説明し、実際のエントリー画面を見せながらポイントを解説する候補者目線の動画など

バーチャルオフィスツアー
バリアフリーの視点でオフィスの各フロアを紹介するなど

インターンシップ紹介
実際に参加した人がリモート画面で感想を話し合うなど

いずれも過度な演出はなく、社員が自然体で説明する動画となっています。

参考：サイボウズ株式会社のYouTubeチャンネル

株式会社ライボ

転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を提供する株式会社ライボ（2015年設立）では、Wantedlyのストーリー（ブログ機能）を通じて、さまざまなテーマで社員からの情報発信を重ねてきました。

同社の調査部門が実施した意識調査で、就職活動がオンラインにシフトした就活生から「どのような人が働いているのかを知りたい」との声が見られました。それに応える形で会社の雰囲気が伝わる採用動画を制作しています。

7分弱の動画には、新入社員からマネージャー、経営者が登場。飾らない雰囲気のインタビューを通じて社員が自身の仕事内容を説明し、経営者が事業の特徴や会社のめざす姿、候補者へのメッセージを語っています。

参考：株式会社ライボの採用動画を見る

株式会社エクスコア

インターネット広告やSEO対策から、Webサイト制作や動画制作まで、企業のWebマーケティング全般を支援する株式会社エクスコア（2013年設立）。

同社ではWantedlyを活用してさまざまなポジションの社員が潜在層に向けて採用ブログを発信してきました。また、動画制作を手がける強みを活かし、自社のYouTubeチャンネルで公開する社員インタビュー動画を内製しています。若手制作メンバー2名にインタビューしたWantedlyのストーリーでは、制作体制や仕事への想いなどを紹介しています。

参考：株式会社エクスコアの採用動画制作の舞台裏を紹介するWantedlyのストーリー

まとめ

企業のYouTubeアカウントの運用には、時間とコストをかけた動画制作に加えて、視聴データの分析に基づく継続的な改善の取り組みが求められます。

そのような難しさがあるにも関わらず、これから動画の発信を始めたい企業にも、すでに採用動画をストックしている企業にも、YouTubeを活用した動画配信の重要度は増しています。

自社の採用ニーズに合わせてYouTube動画の配信を本格化し、採用成果に役立ててみてはいかがでしょうか。

ぜひWantedlyの動画制作オプションもご活用いただき、YouTubeの動画配信を効果的に活用して自社の採用を成功に導いていただければと思います。