新たなビジネスモデルを生み出し、技術革新をもたらすベンチャー企業への就職・転職希望者が増えています。
ビジネスの新規性や高い成長力、風通しの良い職場環境への憧れが主な要因です。一方で、優秀な人材がベンチャー企業への就職・転職に二の足を踏んでいる現状があることも無視できません。
ベンチャー企業の採用活動では、まだ各種制度が整っているとは言えない環境内で活躍できる人材の特徴を理解するとともに、求職者が企業に求めるメリットを把握して臨むことが重要です。
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スタートアップの最適な採用方法
スタートアップ企業において、採用は非常に重要なミッションです。そして、会社のフェーズによって、適切な採用手法は変わるもの。成長フェーズに合わせた採用ができるかどうかで、採用成功の確率は大きく変わってきます。
この資料では、急成長するスタートアップ企業のために、成長フェーズごとに考えるべき採用戦略、適切な手法を事例付きで紹介しています。
ベンチャー企業の採用が難しい理由
高い成長性が期待できるベンチャー企業とは言え、人材採用では苦戦を強いられることが少なくありません。以下ではよく挙げられる4つの理由を紹介しています。
大手に劣る採用条件
経営者に近い位置で常に事業全体を見渡しながら仕事ができる、フラットな組織のため自分の意見が受け入れられやすい点に、ベンチャー企業の魅力を感じる人は少なくありません。
しかし企業規模が小さいことから、大手企業に比べるとどうしても待遇面で見劣りしてしまいます。
知名度に優れ安定性の高い大手企業では福利厚生や研修制度も充実していることから、労働条件を重視する人材がベンチャー企業を敬遠してしまうのです。
ベンチャー企業へのネガティブなイメージ
「ベンチャー」が冒険や投機を意味する言葉である通り、ベンチャー企業で働くことはハイリスク・ハイリターンであり企業規模が小さいことから、安定性に欠けると考えられがちです。
また休日が少なく長時間労働を強いられるのではないか、といった不安を持つ人も少なくありません。
そして、経営者の人柄と合わないなど、人間関係に苦労するかもしれないネガティブなイメージから、ベンチャー企業への転職をためらう人材もいます。
低い採用予算
大手企業に比べ資金力に乏しいベンチャー企業は、採用活動に大手ほどコストをかけられません。
従って求人広告を掲載しても、大手企業と比べると求職者の目に留めることが難しいのです。
また人材紹介サービスの利用においても、高い給与水準である大手企業への紹介が優先される傾向があり、やはりベンチャー企業は不利な立場にあると言えます。
売り手市場
総務省が2021年8月4日に発表した令和3年1月1日現在の「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」によると、日本人と外国人を合わせた総人口は1億2,665万4,244人で、日本人人口は12年連続で減少となりました。
生産年齢人口も毎年最少を記録しており、こうした背景から日本国内では急速な人手不足が進みつつあります。
一方で企業側が人材に求める要件は高度化しており、企業側のニーズを満たす優秀な人材の確保はさらに難しくなっています。
ベンチャー企業に限らず採用活動が困難になっている現状があるのです。
参照：【総務省】住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数（令和3年1月1日現在）
ベンチャー企業で活躍する人材の特徴とは
新しいビジネスモデルの構築や既存のビジネス変革に挑むベンチャー企業では、既にさまざまな制度が確立している大企業において優秀とされる人材とは異なる要件が求められます。
激しい変化に対応できる柔軟性や、少人数で競合他社と戦うために必要な行動力を持っていることはその一例です。
他にも、失敗を恐れないポジティブな姿勢や、結果への強い執着心の持ち主であることも重要であると言えます。
ベンチャー企業の採用活動においては、「どのような人材なら自社で活躍できるのか」という点を理解した上で進めていくことが大切です。
柔軟性
成長の途上にあるベンチャー企業では、業務に垣根を設けず柔軟に対応していくことが求められます。
大手企業では部門ごとに業務が細分化されており、自分の担当分野として定義された仕事を正確に進める能力が重要視されますが、ベンチャー企業の担当分野は曖昧であることが一般的です。
「私は経理だから総務の仕事はできません」や「僕は営業なので企画の仕事はそちらでお願いします」という人よりも、得意な領域でなくとも「忙しいなら私がやりますよ」とフレキシブルに対応できる人の方が活躍できます。
ベンチャー企業の採用においては、柔軟性を持って業務に取り組める人材を獲得することが会社の成長を加速させると言えます。
行動力
行動力があり、セルフスタートが可能な人材であることも重要な要件です。
日々業務の幅が広がり、組織が進化していくベンチャー企業においては、経営者や取締役をはじめとする管理職がきめ細かく業務を指示するのが難しく、スタッフの自律的な行動が求められます。
また研修制度が整っているとは言い難い環境であることから、ベンチャー企業では自ら課題を見つけ自発的に動ける行動力のある人材であることが必要不可欠なのです。
ポジティブな姿勢
新しいビジネスモデルの構築や新技術の開発といった新規事業に取り組むことも多いベンチャー企業の場合、事業展開に失敗してしまうことも少なくありません。
失敗を成功のための糧と受け止めるポジティブな姿勢を持つ人材が求められます。
また、ベンチャー企業が直面する困難を明るく楽しみながら乗り越えていくタフさも必要であると言えましょう。
できない理由を考えるのではなく、できるようになるための工夫に取り組もうとする姿勢も、ベンチャー企業で活躍するには欠かせない要素と言えます。
結果への執着心
一人ひとりの業務量が多くなりがちなベンチャー企業では、それぞれが結果への強い執着心を持つことが大切です。
日々の仕事に充実感があっても、個々の仕事に結果が伴わなければ会社の成長にはつながりません。
またオペレーションが定まっていないベンチャー企業では、経営者や取締役がスタッフの業務進捗を細かくチェックするのが難しい状態にあります。
そのため、従業員が自分の担当業務において結果を出すことへの執着心を持つことが、会社の成長にとって重要なポイントとなるのです。
求職者がベンチャー企業に求める就職メリットとは
ベンチャー企業の採用活動では、求職者が就職・転職に際してどのようなメリットを企業側に求めているのかを把握する必要があります。
大手企業なら会社の規模がもたらす安定性、高い給与水準や福利厚生に代表される待遇の良さなど、ニーズを満たせるかがわかりやすいのが一般的。
一方ベンチャー企業への入社を希望する求職者が求めるものは、やりがいやスキルアップの機会、それにキャリアアップの可能性など目に見えない要素であることが多いです。
やりがい
求職者がベンチャー企業への就職・転職を考える上で大きな要素なのが「やりがい」を持って仕事に取り組める環境であるか、という点です。
「やりがい」を感じるポイントは3つに分類できます。
一つ目は、その会社で働くやりがいです。経営者が語るビジョンやミッションなど企業文化への共感が、この会社の一員として働きたいモチベーションとなります。
二つ目は、日々の業務に対するやりがいです。自分の仕事が会社にとってどのような意味を持っているのか理解しながら、業務に取り組める点に魅力を感じます。
三つ目は、裁量権の大きさに対するやりがいです。社歴や年齢に関わらず、能力とやる気さえあれば重要な仕事を任され、裁量権を与えられることがやりがいに繋がります。
スキルアップ
ベンチャー企業への就職・転職においては、自身のスキルアップが可能かどうかも求職者にとって大きな要素です。
大手企業では業務が細分化されているため、自分の担当業務以外のスキルを高めるのは困難です。一方ベンチャー企業では業務範囲が曖昧でマニュアル化も進んでいないため、幅広い領域でスキルアップを図れます。
大手企業よりも速いスピードでスキルアップできる環境であることも、ベンチャー企業を志す求職者にとって欠かせない魅力であると言えるでしょう。
【参考】グローバルで通じるPdMになるために 大企業からスタートアップへ ｜Career Insight〜求職者の心理〜 #2 食べチョクPdM 信太紀子氏
https://www.wantedly.com/hiringeek/interview/rc_ci2/
キャリアアップ
多くのベンチャー企業が評価制度を年功序列ではなく実力重視としている点も、優秀な人材にとって魅力です。
社歴や年齢に関わらず実力とやる気があれば重要なポジションを任されることもあります。
とくに急成長しているベンチャー企業で結果を出し続ければ、大手企業に勤める同年代の社員よりも大きな裁量権や高収入を手に入れることも可能です。
自身の力が待遇に直結する環境であることも、キャリアアップを重視する求職者がベンチャー企業を選択する理由のひとつとなっています。
ベンチャー企業の採用で注意すべきポイント
ベンチャー企業が即戦力となりうる優秀な人材を獲得するためには、いくつか注意すべきポイントがあります。
ひとつは企業としてのブランディングを心がけ企業イメージを整えること。
また採用する人材のペルソナを設計したり、採用後の待遇について諸条件を明確にしておくことも重要です。それぞれ詳細を解説していきます。
企業のブランディング
ベンチャー企業が優秀な人材を獲得するためには自社のブランディングが欠かせません。
大手企業に比べ知名度や資金力が低いベンチャー企業には応募者が集まりづらいため、自社の魅力をわかりやすく伝え、深い理解を促すことで差別化を図る必要があるのです。
経営者が事業の将来性をわかりやすく語り、何を実現したいのかしっかりと説明し、共感を促すこと。
また会社概要や事業紹介にとどまらず、スタッフやステークホルダーに自社をアピールしてもらったり、各種のSNSを通じて発信力の強化に努めたりすることも重要です。
【参考】採用ブランディングとは？メリットや進め方、成功事例を紹介
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/branding/
採用人材のターゲット設計
採用する人材についてターゲット像を明確にしておくことも大切です。
現状の人材構成に照らし足りない部分はどこにあるのか、それを埋めるための人材にはどのようなスキルと経験が必要なのか、社内で良好な人間関係を構築するために望ましい人柄は、など。
これらを具体的に設定しておくと、採用担当者と採用を指示する経営陣の間で認識ギャップが解消し、入社後に早期の戦力化を見込めます。
「思っていたのと違う」と入社した人材が離職してしまうことを防ぐためにも、採用人材のターゲット設計をしっかりと組み立てておきましょう。
【参考】採用ペルソナの簡単な作り方｜新卒・中途別に徹底解説
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/persona/
諸条件の明確化
待遇面の制度がまだ固まっていないベンチャー企業の採用においては、諸条件の明確化を意識的に行っておくことが重要です。
とくに福利厚生に関しては応募者からの質問に答えられるよう、詳細まで詰めておきましょう。
優秀な人材は引く手あまたである上に他社からの内定も出てしまいます。
待遇面に不安を抱かせてせっかくの人材を他社に取られてしまうことのないよう、諸条件を明確にした上で採用活動に臨むことが必要なのです。
ベンチャー人材の獲得手法
ベンチャー企業が人材を獲得するためにはどのような手法があるのか見ていきましょう。
採用活動と言えば求人広告の掲載が最も一般的ですが、ベンチャー企業は大手企業に比べコスト面や条件面でどうしても劣勢に立たされ目立たせることが難しいため、別の手法にも力を入れるべきと言えます。
ここでは、リファラル採用、ダイレクトリクルーティング、採用広報そして人材紹介の4つの手法について説明します。
リファラル採用
リファラル採用とはスタッフの知人・友人による紹介から採用に至る手法です。
コストがかからない上に、紹介からの入社であることからスキルと実績がある程度保証されており、離職率も低いメリットがあります。
そのためリファラル採用は創業初期に利用される傾向がありますが、一方でスタッフからの紹介という手法の性格上、アプローチできる数に限界がある点がデメリットです。そのため、会社の成長に伴って別の手法を併用する必要性が生じてきます。
【参考】リファラル採用とは？メリット・デメリット、成功する企業の条件を解説【事例つき】
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/refferal_top/
ダイレクトリクルーティング
ダイレクトリクルーティングは、人材スカウトサービスのデータベースから求職者に対し企業側が直接コンタクトする手法です。
採用人材のターゲット設計が明確であれば、条件に合致する求職者に対し効率よくアプローチできます。
ダイレクトリクルーティングのメリットは、自社を認知していない求職者に対して働きかけることが可能であること。また、転職をまだ具体的に考える前の転職潜在層へのリーチが見込めること。
大手企業の優位性が薄れるため、ダイレクトリクルーティングを活用するベンチャー企業が増えています。
【参考】ダイレクトリクルーティングとは？新卒・中途17サービスを比較
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/directscout_comparison/
採用広報
採用広報とは、ターゲット層に対し自社についての情報を発信し、就職・転職の検討を促すための広報活動のことです。
ビジョンやミッション、プロダクトの特徴や優位性をはじめ、社内の雰囲気に福利厚生など発信する内容は多岐にわたり、自社のカルチャーへの共感を図ることで応募へとつなげる共感採用としての性格も持っています。
自社サイト上のブログやオウンドメディアによる展開が一般的ですが、採用広報を手軽に開始するには、会社ページやブログを簡単に作れるWantedlyの利用もオススメです。
自社の魅力をさまざまな形で伝え、採用広報を充実させていきましょう。
【参考】採用広報は実際効果あるの？100社に聞いた調査結果を報告します
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/recruit_branding_research/
人材紹介
人材紹介は企業のニーズに応じてエージェントが人材を紹介するサービスを指しています。
企業側が求める人材についての詳細をヒアリングした上で適切な人材を紹介するため、ミスマッチが低いこと。また、採用が決定し入社するまでは費用がかからないことから、活用しているベンチャー企業も少なくありません。
しかし、入社に当たっては採用決定者の年収35％程度の手数料が必要となるため、ベンチャー企業にとっては採用活動のすべてを人材紹介サービスに委ねるのはコスト的に難しいと言えます。
【参考】人材紹介とは？メリットや手数料、14種類のサービスを徹底解説!
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/agent/
まとめ
ベンチャー企業にとって採用活動は会社の成長を左右する重要なミッションです。
ベンチャー企業で活躍できる人材の特徴を知り、優秀な求職者がベンチャー企業への就職に当たって何を求めているのかをしっかりと理解した上で、効率的な採用活動に必要なポイントを整理して進めましょう。
