年々難易度が増していく採用活動。「自社の認知度を上げたい」「候補者の志望度を上げたい」など、採用活動における悩みは尽きません。
しかし、その状況を打破するために近年注目されているのが「採用広報」です。認知度や志望度、企業理解度の向上を目的とし、採用広報をはじめる企業がここ数年で増加しています。
そこで本記事では、採用広報の重要性やメリット、やり方や成功事例を徹底解説していきます。
▶マーケティング起点の採用戦略とは？まずは資料を無料ダウンロードする
採用広報を始めたいけど、何から始めれば良いかわからない方へ
Wantedlyなら、誰でも簡単に会社のページや採用ブログを作成することができます。
作成したページはGoogleの検索結果の1ページ目に表示されやすく、オウンドメディアとしても活用できます。
まずは手軽に採用広報を開始したい方、ぜひ資料をダウンロードして詳細を確認してみてください。
採用広報とは？
採用広報とは、自社で働くイメージをもってもらうため、企業自らが情報発信することです。
基本的な募集要項だけでなく、具体的な仕事内容や働き方、職場の雰囲気、企業理念や現場の声をコンテンツとして配信し、多くの魅力を伝えていきます。
求職者や転職潜在層をターゲットとして広報活動することで、企業理解を促し、自社を就職先・転職先として検討してもらうことが目的です。
「情報発信を始めたいけど、何を発信したら良いかわからない」
「そもそも、自社の採用がなぜうまくいかないかわからない」
という方は、「なぜ採用がうまくいかないのか」について解説した、以下の記事からご覧ください。
採用への考え方をアップデートすることで、自社にマッチした人材の採用に繋がるでしょう。
【採用の新常識】上手くいかない採用から脱却するために必要な考え方
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/recruiting_textbook
採用広報を担う部門は？
採用広報は、採用担当と広報担当が協力して進めるのが理想的です。
発信コンテンツを考えるのは求職者のニーズや社内制度を熟知している採用部門、発信手法を考えるのは広報戦略を熟知している広報部門など、それぞれの専門知識を活かせるように役割分担するとよいでしょう。
また、発信内容が実際の働き方と乖離しないよう、現場社員と密にコミュニケーションをとる必要もあります。
社員インタビューや撮影など、採用広報は現場社員の協力なしでは成り立ちません。採用広報の目的や意義を周知し、社内一丸となって取り組めるようにしましょう。
【参考】スクラム採用とは？全社で採用に取り組むメリット・デメリットを解説
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/scrum/
採用広報が注目されている背景
なぜ採用広報に取り組むべきなのでしょうか。その理由を詳しく解説していきます。
1．転職潜在層にアプローチする重要性が高まっている
ウォンテッドリー株式会社の調査によると、採用広報をスタートした理由として、「応募数が集まらなかったから」と答えた企業が過半数を占めました。
ユーザーが触れる情報の量・質ともに高度化しているため、単に募集を出しただけでは応募が集まらない企業も増えていることが背景にありそうです。
さらに、企業の未来を担う若手やミレニアル世代・Z世代のキャリア観が多様化。「仕事や働く企業の質」や「なぜこの会社で働くのか」を重視し、転職のタイミングで既に意中の転職先が決まっているパターンが多くなってきました。
つまり、仕事を変えるために転職活動するのではなく、就職したい企業があるから転職する人が増えてきているのです。
そのため、従来の求人を出して応募を「待つ」採用手法では、企業の成長を担う優秀な人材の採用だけでなく、最低限の応募数の確保すら危うくなっています。
競争が激化する今の採用市場では、転職潜在層に対して積極的にアプローチすることで、いかに自社のファン化を促せるかどうかが採用成功のカギとなっているのです。
2．デジタルメディアの存在感が高まっている
デジタルデバイスの普及によって誰でも情報発信できるようになり、情報の流通量は急激に増加。情報を受け取るだけの姿勢から、自ら積極的に情報を取りに行くよう、人々の行動も変化してきています。
また、メディアの接触時間も、マスからデジタルへとシフトし、今ではデジタルメディアが過半数を占めています。
2000年代から、いつかデジタルデバイスやインターネット広告がマスメディアを追い抜くとは言われていましたが、まさにそれがいま現実のものになろうとしているのです。
このような変化を受けて、採用のあり方も大きく変化しています。
デジタルメディアの台頭のみならず、少子高齢化に伴う労働力不足という側面においても、「採用 = 選考によって候補者をふるいにかけること」から、「採用 =企業自ら情報発信することで母集団を形成し、候補者の志望度を上げていくこと」へと変化。
まず「自社の存在を知ってもらうこと」、そして「就職先・転職先の候補として検討してもらうこと」が重要になってきているのです。
採用広報のメリット
採用広報に取り組むことで、次の3つのメリットが得られます。
1．企業認知度を高められる
1つ目のメリットは、自社の認知度を上げられることです。
企業自ら積極的に情報発信することで、転職顕在層のみならず転職潜在層へもリーチできます。
採用広報によって認知度を上げられれば、候補者が「転職したい！」と思いついたときに転職先候補としてあがる可能性が高まります。
【参考】応募数を5倍にした、急成長スタートアップの採用広報の秘訣とは？
https://www.wantedly.com/hiringeek/interview/recruit_branding_01
2．候補者の志望度向上・選考の迅速化につながる
2つ目のメリットは、候補者の志望度を上げられることです。
候補者は、複数の企業を比較しながら就職・転職活動するため、情報開示が少ない企業は圧倒的に不利となり、採用競合に負けてしまいます。
企業自ら積極的に情報発信していかなければ候補者の興味を引くことはできませんし、情報量が少なければ不信感を抱かれてしまうこともあるでしょう。
そのため、候補者に自社の魅力を十分に理解してもらい、安心感をもって選考に進んでもらうためには採用広報が必須です。
志望度が上がれば面談後〜内定承諾までのスピードも上がるうえに、企業カルチャーや求める人物像に関する情報を発信することで、質の高い母集団形成やターゲット層の獲得につながり、選考の効率化も図れます。
3．ミスマッチ防止につながる
3つ目のメリットは、ミスマッチを防げることです。
いくら優秀層を獲得できても、「仕事内容がイメージと違った」「カルチャーギャップを感じた」などと、ミスマッチを理由に早期離職となってしまえば採用成功とはいえません。
そのため採用広報によって、自社の魅力だけでなく、将来のビジョンや現状・将来発生しうる課題についても候補者に伝えていくことが重要です。
認知度や志望度の向上はもちろんですが、最終的な目標である「入社後の定着」まで見据えて取り組めるのが、採用広報の最大のメリットといえるでしょう。
【参考】採用広報は実際効果あるの？100社に聞いた調査結果を報告します
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/recruit_branding_research
採用広報の進め方
では、具体的にどのように取り組んでいけばよいのでしょうか。採用広報の進め方を5ステップで解説していきます。
1．採用広報の目的を決める
まず、「何のために情報発信するか」を決めましょう。採用広報の目的が曖昧なまま手当たり次第に情報発信しても、候補者の心に刺さらず、思ったような成果が得られない可能性があります。
たとえば、「認知度が低くて応募数が少ない」と悩んでいる企業が、社員インタビューなどの踏み込んだ内容を発信してもあまり効果は期待できません。まずはどんな企業なのか、ミッションや事業内容を知ってもらうことが重要です。
一方、「母集団形成には困っていないが、ミスマッチによる早期離職者が多い」と悩んでいる企業なら、ミッションや事業内容よりも、社員インタビューや福利厚生などの働き方に関する情報発信が効果的といえます。
もっとも解決したい採用課題は何か考え、採用広報における情報発信の軸を定めましょう。
2．「誰に、何を伝えたいか」決める
次に、「誰に向けて」「企業のどんな情報を発信するか」を決めていきます。
情報発信にあたり、「他社に勝るような魅力や独自性が思いつかない」と悩む方は多いかもしれません。しかしそれは、企業の魅力が無いのではなく、企業の魅力を上手く言語化できていないだけです。ぜひ以下の6項目をもとに、企業を構成する要素を洗い出してみましょう。
・市場（誰に対して価値を提供しているのか）
・事業（どのような手段で市場に価値を届けるのか）
・業務（事業を成功させるため、どんな仕事をしているのか）
・人（業務を遂行するために、どんな人が必要とされているのか）
・文化（人が集まることによって、どんな文化が形成されているか）
・制度（文化を維持するために、どんな制度が設けられているか）
上記の項目を整理してみると、「誰に」「何を」発信すべきかが見えてきます。以下の例を参考にしながら、「誰に対して、自社のどんな魅力を発信すべきか」考えてみましょう。
例1）コンサルティング会社
・市場：事業課題や経営課題を抱えている企業
・事業：BtoBのコンサルティング事業（ITシステム導入による業務改善・課題解決）
・業務：事業課題のヒアリング・戦略立案・システムの運用および実装
・人：成長意欲が高い人材が多い
・文化：基本的に個人主義で、合理性を大事にする
・制度：個人の成長を支援する制度がある誰に？：成長意欲・論理的思考力が高い人材
何を？：個人の成長を支援する制度・合理的な社風
例2）食品会社
・市場：家で食事をする個人
・事業：魚肉加工製品の生産販売
・業務：市場調査・商品企画・研究開発・量販店への営業
・人：良いものをつくって人々に届けたいという思いが強い
・文化：消費者を最優先に考える風土がある
・制度：社員が働きやすい環境づくりを大切にしている誰に？：社会貢献意欲・周囲と連携して仕事を進める能力が高い人材
何を？：製品のこだわりや、製品に対する従業員の想い
3．具体的なコンテンツを企画する
続いて、1〜2の内容をもとに具体的なコンテンツを考えていきましょう。
コンテンツの例としては、以下の12パターンが挙げられます。もっとも解決したい採用課題は何か、そして「誰に、何を伝えたいか」を意識したうえで、適切なコンテンツを選択しましょう。
| 認知度・志望度を上げたい | ミスマッチを減らしたい |
・ミッションやビジョンの紹介 | ・社員インタビュー |
「よくある質問」の内容は、内定者や若手社員へのヒアリングをもとに決めるのがオススメです。応募〜入社までどんな疑問や不安を抱えていたか、複数名にアンケートを取ってみましょう。
また、実際に採用広報に成功した企業が「効果があった」と実感しているコンテンツはこちらで紹介しています。ぜひあわせてご確認ください。
4．発信する方法を決める
次に、どのようにコンテンツを発信していくか、採用広報の方法（媒体）を決めましょう。採用広報の方法としては、SNSやオウンドメディアなど、あらゆる選択肢があります。
しかし、それぞれ特徴やメリット・デメリット（後ほど「採用広報のオススメ手法5選」の章で詳しく解説します）があるため、「自社の目的にマッチした媒体はどれか」「最もターゲット層にリーチできる媒体はどれか」考え、もっとも効果が期待できる媒体を選ぶようにしましょう。
また、採用広報を成功させるためには、継続的に取り組む必要があります。「採用広報にどのくらい人的コストをかけられるか」も考慮し、運用・管理しやすい媒体を選びましょう。
5．KPIを設定する
最後に、採用広報のKPIを設定しましょう。
採用広報の目標は、「認知度を上げたい」「企業理解を深めたい」など、定性的であるうえに、効果が実感できるまで時間がかかります。
そのため、モチベーションを維持しつつ継続的に取り組むためには、定量的で明確な目標となるKPIの設定が必須です。
KPIの例としては、次の8つが挙げられます。
長期目標：採用活動全体のKPI
・応募者数（認知度UP）
・選考通過率（ターゲット層の獲得）
・内定承諾率（志望度UP）
・入社後の定着率（企業理解度UP）短期目標：メディアとしてのKPI
・採用広報記事のPV数
・採用広報動画の視聴数
・SNSのインプレッション（表示回数）
・SNSのエンゲージメント（フォロワー数やプロフィールアクセス数など）
ただ、長期目標のみ設定すると、定期的な改善・効果検証が難しく、なかなか成果が実感できないことからモチベーションが下がってしまう恐れがあります。
そのため、長期目標だけでなく短期目標も必ず設定し、定期的にPDCAサイクルを回すことで、情報発信の仕方やコンテンツを見直すようにしましょう。
KPIの設定手順については、こちらで詳しく解説しています。
【参考】採用KPIの設定手順を解説｜外せない4ステップとは？https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/kpi/
採用広報のオススメ手法5選
続いて、オススメの採用広報の手法を5つ紹介します。各手法の特徴やメリット・デメリットを理解し、以下の3点を考慮したうえで自社に合った媒体を選びましょう。
採用広報の手法を選ぶときのポイント
・ターゲットにリーチできるか
・情報の掲載量は十分か
・運用や管理はしやすいか
また、ここではオススメの手法を厳選して紹介していきますが、採用広報の手法をすべて知りたい方は、こちらの記事もあわせてご確認ください。
1．Wantedly
Wantedlyは、企業のミッションや価値観への「共感」で求職者とのマッチングをはかるビジネスSNS。
「ストーリー」というブログ機能があり、フォーマットに沿って画像や文章を作成するだけで簡単に採用HPが制作できます。
作成したページは高い確率でGoogle検索の1ページ目に表示されるうえに、オプションのSNS広告を利用すればSNSユーザーにもリーチできるため、転職潜在層を含む多くの人材へ訴求できるのが魅力です。
また、独自のアナリティクス機能によって、表示回数や閲覧ユーザーの職種・年齢層まで細かく分析できるため、KPI管理やコンテンツの改善がしやすい仕組みになっています。
さらに、求人広告の掲載やダイレクトスカウトも可能なため、採用広報から母集団獲得まで同一のプラットフォーム上で行えるのもメリットです。
2．note
noteの法人向けサービスである「note pro」も採用広報として有効です。
一般的なプラットフォームサービスの場合、フォーマットが決まっているため他社との差別化が難しいのですが、「note pro」の場合はメニューやサイトカラーなどあらゆるカスタマイズができるため、自由な情報発信とブランディングが可能です。
また、社員が個人アカウントで書いた記事を「マガジン」として法人アカウントにまとめられるため、様々な社員の視点から企業カルチャーや仕事内容をリアルに伝えられます。
月額5万円（税抜）から利用でき、契約企業向けのセミナーやサポートも充実しているため、はじめてメディア運営する場合でも安心して利用できるサービスです。
3．SNS
TwitterやInstagramなどのSNSも、採用広報として有効です。
▶︎Twitter・Instagramの登録属性・広告の使い方の資料を無料ダウンロードする
SNSは、多くの人が日常的に使うサービスであり、シェア機能による拡散性が高いことから、リーチできる人材の幅広さと人数の多さが最大のメリット。無料で利用できるため、コストがかからないのも魅力です。
また、画像や動画を通して、文章だけでは伝わりにくいカルチャーやリアルな雰囲気を発信できるため、志望度や企業理解度の向上も期待できるでしょう。
ただし、更新頻度が低いとすぐ他の情報に埋もれてしまうため、継続的に情報発信しなければなりません。気軽にはじめられる一方で、運用やコンテンツ制作にはそれなりの人的コストがかかる点は注意しておきましょう。
さらに、各SNSでユーザーの年齢層が異なるため、自社のターゲットとマッチした媒体を選ぶことも重要です。
各SNSの特徴や活用方法は、こちらで詳しく解説しています。
【参考】SNS採用とは｜成功事例12選と特徴や活用ポイントを解説https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/social_recruiting/
4．オウンドメディア
これまで紹介した外部サービスによる手法と違って、自社でメディアを立ち上げるのも一つの手段です。
オウンドメディアは決まったフォーマットがないため、自社の魅力を自由に発信でき、志望度や企業理解度の向上だけでなく、ブランディング効果も期待できます。
ただし、メディアの立ち上げには専門的な知識や技術が必要であり、外注する場合は50万円前後のコストと数ヶ月ほどの制作期間がかかります。
そのため、コストをかけずスピーディーに採用広報したい場合は、先ほど紹介したWantedlyやnoteなどの外部サービスを利用した方がよいでしょう。
オウンドメディアの詳細やはじめ方は、こちらの記事で解説しています。
【参考】採用オウンドメディアとは？5社の成功事例から考える始め方https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/media/
5．イベント
イベントを開催し、参加者との交流を通じて自社の魅力を直接伝える方法もあります。
これまで紹介した4つの手法と異なり、企業と候補者とで双方向のコミュニケーションが取れる点がメリットです。
候補者と交流できるイベントとしては、求人サイト主催の就職・転職イベントなどもありますが、最近では自社で企画・集客を行う「ミートアップ」が注目されています。
ミートアップとは、数人〜30人程度で集まる交流会や勉強会のこと。転職潜在層と直接交流することで自社のファン化を促し、転職のタイミングで自社を選択してもらう確率を上げることを目的としています。
ただし、メディアによる採用広報と違って情報の蓄積ができず、都度イベントの企画や集客、当日の運営などに業務負荷がかかる点は注意が必要です。
ミートアップの開催方法やポイントは、こちらの記事で解説しています。
【参考】採用ミートアップを手軽に開催するには？集客媒体や事例も紹介https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/meetup/
採用広報の最新トレンド
採用広報の効果を高めるためには、他社や求職者の動向を知ることも重要です。ここでは、採用広報の最新トレンドを3つご紹介します。
1．SNSの重要性が高まっている
株式会社リソースクリエイションの調査によると、転職活動を行う20代の約9割がSNSで社名を検索しています。
なかでもInstagramの利用率が高く、採用サイトだけではわからない社風や働くイメージをチェックしているようです。
また、求職者の約9割が「企業のSNSアカウントは必要」と回答しているため、近年の採用広報においてSNSの活用は必須といえるでしょう。
2．動画・音声コンテンツなど手法が多様化している
従来の採用広報はブログやイベントが主流でしたが、最近は採用動画や音声コンテンツを通じて広報活動する企業が増えています。
採用動画は、文章だけでは伝わりにくい企業の魅力やリアルな雰囲気を伝えられるうえに、視覚的なインパクトを残せるためブランディングとしても効果的です。
【参考】採用動画の最新トレンド｜事例・制作のコツ・料金相場も徹底解説
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/movie_trend/
Podcast（ポッドキャスト）などの音声コンテンツは、導入企業こそまだまだ少ないものの、「ながら聴き」で効率よく意欲的に情報収集している優秀層にリーチできる可能性があります。
3．エンジニアに特化した「技術広報」が注目されている
近年では、自社のシステムや技術などの情報発信に特化した「技術広報」を行う企業が増えています。
IT市場の拡大・労働人口の減少によってエンジニアの採用競争が激化している今、優秀なエンジニアを採用するためには技術に特化した採用広報が必須です。
技術広報の手法や事例は以下の記事で紹介していますので、ぜひあわせてご確認ください。
【参考】技術広報とは？目的・施策例・成功のコツを解説｜事例つき
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/technical_pr/
採用広報を成功させる3つのポイント
ここまで、採用広報ではターゲットの明確化、適切な媒体の選択、PDCAサイクルによる効果検証が大事だと説明しましたが、他にも成功のコツがあります。
次の3点を押さえて、さらに採用成功する確率を高めましょう。
1．目的にあったコンテンツを発信する
前述の「採用広報の進め方」でも触れましたが、採用広報を成功させるためには「何のために、誰に向けて情報発信するか」が重要です。
闇雲にコンテンツを企画するのではなく、以下のように「自社の採用課題を解決できるコンテンツ」を中心に発信しましょう。
認知度を上げて応募数を増やしたい
→ミッション、事業内容、採用競合と比較したときの強みや特徴 など企業理解を深めて早期離職を防ぎたい（知名度はあるため母集団形成には困っていない）
→社員インタビュー、福利厚生・研修制度・キャリアパスの紹介 など
採用サイトの具体的なコンテンツ例は、こちらで詳しく解説しています。ぜひあわせてご確認ください。
【参考】採用サイトの効果的なコンテンツとは？ポイントや成功事例を紹介https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/contents/
2．企業の存在目的・社会的意義を伝える
ウォンテッドリー株式会社が独自に行った調査によると、近年では「パーパス＝企業の存在目的や社会的意義」を重視する求職者が増えています。
そのため、「何のために（ミッション）、どのようなゴールを目指しているか（ビジョン）」を積極的に発信していくことが重要です。
実際に株式会社アンドパッド様では、ミッションへの共感を重視した採用広報を行ったことで応募数が2倍に増加しています。同社の具体的な施策はこちらの記事で紹介していますので、ぜひあわせてご確認ください。
【参考】採用広報の加速でエントリー数が2倍に！ アンドパッドが語る共感採用の本質
https://www.wantedly.com/hiringeek/interview/eventreport_20220629/
3．現場の社員を巻き込む
採用担当者だけでコンテンツを考えてしまうと、発信内容が表面的で、リアリティに欠けてしまう恐れがあります。
そのため、さまざまな部署・年代の社員インタビューを掲載したり、現場社員に記事作成を依頼したりすることで、リアルかつ仕事の魅力が最大限に伝わる採用広報を目指しましょう。
ただし、他部署の社員に快く協力してもらうためには、採用広報の目的・意義を伝え、協力してくれた社員へのお礼・成果の共有が大切です。
株式会社マネーフォワード様は社員を巻き込んだ採用広報に成功しています。同社の具体的な施策はこちらの記事で紹介していますので、ぜひあわせてご確認ください。
【参考】マネーフォワードが語る採用広報の本質と体制の作り方
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/eventreport_20210224/
採用広報で成果をあげている企業事例12選
1．and factory株式会社
and factory株式会社は、母集団形成だけでなく選考中の意向上げも目的として採用広報しています。
会社の想いや社風に共感してもらえることを重視しており、選考中の候補者へ社員インタビュー記事を送ることで企業理解度と志望度の向上に成功。
エージェントとのコミュニケーションにおいても、採用広報記事を活用することで、自社が求める人物像の解像度を上げることに成功しています。
以下の資料では、and factory株式会社が成果をだしたサービス「Wantedly」の特徴をまとめていますので、あわせてご覧ください。
2．株式会社Donuts
株式会社Donutsは、認知度向上と母集団形成を目的に採用広報を開始。従来の母集団形成はエージェントに頼っていたため、採用広報によってコスト削減も図っています。
Wantedlyのストーリーでは、週1本のペースで「人」を切り口としたコンテンツを中心に投稿。採用したいポジションから逆算して、取材する人材や情報を決めています。
3．株式会社マネーフォワード
金融サービスを個人向け法人向け双方に展開している株式会社マネーフォワード。同社では公式のnoteとWantedlyのストーリーを運用しており、「ファンづくり」をミッションとして様々なコンテンツを発信しています。
実際に応募した候補者の多くが記事を見ており、記事を通してマネーフォワードを好きになった候補者もいたりと、採用活動の成功に貢献しています。
マネーフォワードが語る採用広報の本質と体制の作り方【Event Report】
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/eventreport_20210224
4．株式会社メルカリ
URL：https://mercan.mercari.com/
フリマアプリ「メルカリ」の企画・開発・運用をしている株式会社メルカリは、メルカンというオウンドメディアを運営。
メルカンでは、さまざまな職種の「メルカリではたらく中の人」の情報を発信し、転職潜在層のファン化に成功。
ターゲットが何に価値を求め、どこに惹かれるのかを的確に捉え、企業が目指す姿をしっかりと伝えていることが採用広報の成功につながっています。
5．株式会社Gunosy
WantedlyストーリーURL：https://www.wantedly.com/companies/gunosy/feed
情報キュレーションサービスを手掛ける株式会社Gunosyは、Wantedlyで採用に関する内容だけでなく、社内の忘年会の様子などプライベートな部分も積極的に発信。リアルな会社内の雰囲気をそのまま伝えることで、ミスマッチを軽減しています。
6．サイボウズ株式会社
URL：https://cybozushiki.cybozu.co.jp/
グループウェアの開発・販売・運用を行うサイボウズ株式会社では、サイボウズ式というオウンドメディアを運用しています。
社員や風土、働き方などにスポットを当てた記事だけでなく、対談や漫画、コラムなどコンテンツがとても豊富なのが特徴。
採用目的だけでなく、サイボウズ株式会社自体へのファン獲得に成功しています。コンテンツの質が高く、オウンドメディアの成功事例として注目を集めています。
7．株式会社スペースマーケット
URL：https://blog.spacemarket.com/
株式会社スペースマーケットでは、エンジニアとデザイナーによる開発ブログを運用しています。これにより応募者数は約3倍、エンジニア・デザイナーの定着率は100％を達成。
エンジニア自らが、経験や企業カルチャーを発信しているので転職者の入社後のギャップが生じにくくなり、高い定着率に繋がっています。
8．ナイル株式会社
URL：https://r-blog.nyle.co.jp/
ナイル株式会社は、採用活動に特化したオウンドメディア「ナイルのかだん」を運用しています。
その中で、「組織」「ヒト」「イベントや制度」「日常」とカテゴリ分けされた情報をコンテンツとして配信することで、企業理解を深めることに成功。入社3ヶ月以内の離職率の大幅低下を実現しています。
候補者視点で考える“本質志向”の採用広報とは｜FUZE2021【Event Report】
https://www.wantedly.com/hiringeek/interview/eventreport_fuze2021_session_a
9．ベルフェイス株式会社
新卒採用ブログURL：https://www.wantedly.com/stories/s/new_graduate
中途採用ブログURL：https://www.wantedly.com/stories/s/mid_career
ベルフェイス株式会社は、オンライン営業システム「bellFace」の開発・販売を手掛けています。
採用広報では、新卒採用ブログ・中途採用ブログをWantedlyでそれぞれを運用することで、情報をターゲット別に的確に届けることに成功。
実際に働く人へのインタビューや新卒内定者へのインタビューが充実しているため、入社後のイメージが湧きやすくなっています。
10．freee株式会社
URL：https://jobs.freee.co.jp/recruitblog/
クラウド会計ソフトfreeeの開発・運用を手掛けるfreee株式会社では、採用ブログを運用しています。freeeについて、新卒採用者向け、中途採用者向け、イベント情報などカテゴリ分けされたコンテンツを発信。新規事業の始まったきっかけや、乗り越えた困難、達成できたことをストーリーとして伝えることで、企業としての想いや熱量を伝え、ファン化に繋げています。
11．株式会社BAKE
URL：https://bake-jp.com/magazine
お菓子の企画・製造・販売を行う株式会社BAKEは、THE BAKE MAGAZINというオウンドメディアを運営しています。
メディア内では事業紹介だけでなく、中で働く人の想いや、現場のリアル、企業ミッションを投影させたコンテンツを配信。
転職潜在層が興味を持ちそうなトピックにフォーカスしてコンテンツを発信し、ファン化に成功しています。
12．LINE株式会社
URL：https://note.com/aotatsutomu
LINE株式会社の人事を担当する青田努さんのnoteです。LINE株式会社の仕事ではなく、青田努さんが「人事」や「採用」に関するトピックを積極的に情報発信しています。
青田努さんが情報を発信することで、ファン化に成功し、LINE株式会社への入社希望者が続出。LINE株式会社は、各個人が最大限能力を発揮できることから、優秀な人材からの注目を集めています。
まとめ
採用活動が激化する中、採用広報は欠かせない施策です。中長期的に取り組めば必ず効果の出る施策ですので、本記事の情報や事例を参考にぜひ取り組んでみてください。
以下では、実際に採用広報に注力している2社の「最も効果のあったコンテンツ」を紹介しています。採用広報を成功させたい方は必読の内容です。ぜひ一度確認してみてください。
