意識改革とは？実施目的と得られる効果を実施手順とあわせて紹介

意識改革とは、従業員や組織の価値観や行動様式などを大きく変えることです。意識改革に取り組むことで、売上向上・業務効率化・働き方改革の推進など、さまざまな目標を実現できます。

ただし、意識改革は進め方を間違えると、従業員のモチベーション低下を招いてしまいかねません。

今回は意識改革について、概要・実施の目的・メリットやデメリット・実施の流れや成功させるポイントなどを解説します。意識改革を上手に活用して、組織をより良く変えるために、基本的な知識を身に付けておきましょう。

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意識改革とは

意識改革とは、目標達成に向けて、従業員や組織全体の価値観を大きく変えることです。例えば、業務効率化を実現するには「業務は従来のフロー通りに進めるもの」といった前例踏襲型の意識を改革する必要があります。

意識改革は、これまでの習慣や意思決定プロセスなどを根本から変える必要があるため、簡単に実行できるものではありません。小さなところから時間をかけて改革を進めていくことが必要です。

意識改革に向けた施策は従業員一人ひとりが取り組むものの、新たな意識が定着するまでは経営者が責任を持って意識付けを繰り返し行わなければなりません。

意識改革は何のために行うか？

意識改革を行う主な目的は、次の5つです。

【意識改革を行う代表的な目的】

• 売上アップ
• 業務効率化
• 働き方改革の推進
• 活躍の場の創出
• 企業理念の浸透・定着

上記のような目的を実現させるために、意識改革がどのように役立つかを解説します。

売上アップ

意識改革に取り組むことで、売上アップが期待できます。

商品企画のやり方や重視する点・マーケティング戦略などについて、従来のやり方に固執せず、意識改革して新たな方向性を模索することで、販路を拡大しやすくなるためです。従来とまったく違った売り方をすることで、既存商品が爆発的にヒットする可能性もあります。

やみくもに営業をかけるだけでなく、意識改革によってアプローチの転換を行うことで、売上アップの目標達成を早めることができるかもしれません。

業務効率化

従業員が意識改革できれば、業務効率化はスムーズに進められます。効率化を円滑に進めるには、今まで必要だと思っていた業務をスリム化したり、従来のフローを変えたりする必要があるためです。

これまでのやり方を根本から見直そうとする意識が身に付けば、抜本的な業務効率化が実現できます。また、意識改革が進めば、これまで見えてこなかった不要な業務も見えやすくなります。

働き方改革の推進

働き方改革を推進する目的でも、意識改革は取り組まれています。これまでの働き方を大きく変えるには、従業員一人ひとりの意識から変えることが欠かせないためです。

例えば、従業員が下記のような意識をもっていると長時間労働を是正しようとしても、労働時間をなかなか減らせないでしょう。

• 残業したほうが「仕事を頑張っている」と評価される
• 同僚が残業しているのに、自分が先に帰るのは協調性に欠ける

このような旧来型の意識を捨て、改革に合った意識に変えることで、残業の削減や有給休暇の取得が自然と進むようになっていきます。

活躍の場の創出

意識改革は、さまざまなバックグラウンドを持つ従業員の活躍の場を創出する目的で行われることもあります。活躍する機会を新たに設けるには、以下のような取り組みが必要です。

• 新たな部署の整備や評価基準を見直す
• 従業員自身に「活躍しよう」と意欲を持ってもらう

組織を再編するには、関係者が「新たな活躍の場を創出する必要がある」という意識を持たないと、なかなか実現できません。また、肝心の従業員が積極的に「活躍したい」という意識を持っていなければ、活躍のチャンスをものにすることも難しくなります。

企業理念の浸透・定着

企業理念の浸透・定着を目指すときに、意識改革が役立つ場合があります。企業理念を業務と関連付けて理解していない従業員に理念の重要性を浸透させるには、意識から変えていく必要があるためです。

また、時代や市場の変化に合わせて企業理念を変更・追加する場合、意識改革は新理念を定着させるために欠かせません。意識改革を活用して企業理念を浸透させれば、企業全体の成長や売上アップにつながることが期待できます。

意識改革を実施するメリット・デメリット

意識改革を成功させるためには、メリット・デメリットの両面を正しく把握した上で取り組むことが大切です。

意識改革のメリット

意識改革を実施すると、主に3つのメリットを得られます。

• 業務におけるムダを削減できる
• ワーク・ライフ・バランスを実現できる
• 優秀な人材の確保を期待できる

意識改革が進めば、従来の考え方や慣習にとらわれずに業務の必要性を検証できるようになるため、ムダの削減が捗ります。また、有給休暇の取得や残業の削減への抵抗感を減らせるので、従業員はワーク・ライフ・バランスを実現しやすくなるでしょう。

さらに、働きやすい環境が整うことで優秀な人材に選ばれやすくなり、必要な人材を確保しやすくなります。

意識改革のデメリット

意識改革を実施する際は、従業員のモチベーション低下を招く場合がある点に注意しましょう。経営陣が一方的に意識改革を通達し、強制的に「やらされている感」が出ると、従業員からが不満を抱くことがあるためです。

このような事態を防ぐには、従業員が自発的に意識を変えるように発起人となってもらう必要があります。各従業員とコミュニケーションを取り、問題意識や目的意識を持ってもらうことで、意識改革の必要性を認識してもらうと良いでしょう。

意識改革を実施する際の流れ

意識改革を実施する際の基本的な流れは、次のとおりです。

【意識改革を実施する際の基本的な流れ】
①組織の現状を把握する
②行動目標を明確にする
③管理職が主体的に行動する
④効果検証・軌道修正を図る

各段階でどのようなことをすれば良いか、より具体的に解説します。

組織の現状を把握する

意識改革を実施するときは、まずは組織の現状を具体的に把握しましょう。従業員の意識や態度・組織文化などに関するデータを収集することで、「何が課題で、どのように意識を変えるべきか」が明確になります。

社内の現状を把握する手段として、従業員に対して、アンケート調査やインタビューを実施することが挙げられます。また、座談会やミーティングなどを催して意見交換を促すのも有効な方法です。

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行動目標を明確にする

組織の現状や改善すべき課題を踏まえて意識改革の方向性が明確になったら、意識改革の目的に沿った具体的な行動目標を定めましょう。具体的な目標に落とし込むことで、従業員が意識改革に取り組みやすくなります。

例えば、働き方改革を目的とするなら下記のような行動目標が考えられます。

• 17時以降など終業間際は、ミーティングを設定しない
• 「ミーティングは原則15分」など、会議の目安時間を決めておく
• 全員のスケジュールを共有管理し、特定の従業員に負担が偏らないようにする

管理職が主体的に行動する

行動目標を定めたら、管理職が率先して取り組む姿を従業員に見せることが重要です。どれだけ行動目標を示されても、上司や先輩が実践していなければ、意識や行動を変えるのは難しいものです。

管理職が主体的に行動目標を実践していれば、従業員も安心して行動を変えることができるようになります。

効果検証・軌道修正を図る

行動目標を実践したからといって、すぐに従業員の意識が変わるわけではありません。そのため、定期的に効果検証し、意識の変化が見られない場合は改善を図っていくことが大切です。

効果検証するには、下記の方法を実施するのがおすすめです。

• 日常的な行動観察
• 従業員サーベイ（アンケート調査）

従業員の意識は時間をかけて次第に変化するものだという認識を持ち、長期的な視点で取り組むことが重要です。

意識改革を成功させる方法

意識改革を成功させるためには、意識したいポイントが2つあります。

• 従業員に意識改革の意義を理解してもらう
• 小さなところから実践してみる

これらのポイントを押さえて、意識改革の取り組み成果を最大化しましょう。

従業員に意識改革の意義を理解してもらう

従業員に意識改革の意義を理解してもらい、経営陣と同じ危機感を抱けるようにすると、取り組みを成功させやすくなります。

単にルール化や義務化しただけでは、従業員は「やらされている感」を持ち、効果を得にくくなるからです。そうではなく、自分ごととして、現状に危機感を持ち主体的に意識改革に取り組んでもらうことで、より大きな成果を期待できます。

意識改革の意義を理解してもらうには、ミーティングや雑談などのコミュニケーションを促進して、改革の目的や現状の課題を共有するのが有効です。

小さなところから実践してみる

意識改革は、結果を焦らず、小さなところから実践しましょう。大きく急激な変化は現場を混乱させやすく、定着にも多くの時間を要してしまうからです。また、変化に拒否反応がでてしまい、改革そのものが失敗しかねません。

今日からでも取り組めそうな小さな改革から始め、組織全体が少しずつ慣れてきたら次の行動を起こすのが成功のポイントです。

まとめ

意識改革とは、従業員や組織の価値観や行動様式などを大きく変えることです。取り組むことで、業務の無駄をなくす、ワーク・ライフ・バランスを実現できるなど、さまざまなメリットがあります。

ただし、意識改革は従業員が自発的に実践できるよう配慮するとともに、長期的な視点で取り組むことが大切です。効果検証と軌道修正を繰り返しながら、じっくりと意識改革に取り組むことで成果を得られるでしょう。